国内総生産（GDP）の順位は、米国、日本、ドイツ。ではGDPに対する学校教育費の割合は、米国7.3%、ドイツ5.3%、日本4.3%。この巨額な教育費の中で、「上級学位」の修士及び博士等の上級研究学位取得プログラムにかける一人当たりの学校教育費は、22,234ドルであり、日本11,164ドル、ドイツ10,504ドルの2倍になっている。
国内総生産に対する学校教育費の割合 [1]
在学者一人当たりの学校教育費 [2]
教育費の成果を見るのに、自然科学部門のノーベル賞の国別受賞者で比べると、1990〜1999年（10年間）で米国は39名、ドイツ4名、日本0名となっており、その教育投資は成果に結びついていることになる。
国別のノーベル賞 [3]
世界の統計でみる米国は経済大国であると同時に、教育文化の領域で見ても、すごい科学大国といえる。この10年の39名のノーベル賞受賞者の中にドイツ、イギリス、中国、ハンガリーが出生国である受賞者がみられる。米国は豊富な教育費をもとに、自然科学の分野においても人的輸入国と言える。
アメリカのノーベル賞受賞者の出生国 [4]
たとえば、国別の受賞者を見ていると、中国、台湾、パキスタンなどアジアの科学者は米国で研修し、ノベール賞受賞後は、皆、米国に帰化している。
アジア人のノーベル賞受賞者 [5]
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