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上海発の「暗黒の火曜日」となるのか?

世界経済の中で、中国の存在感の大きさを顕著に示す事件が起こった。
2月27日(火曜日)の上海株式市場と深セン株式市場の株価が大幅に下落した。
この大幅下落は、時間を追って、ロンドン(27日)、ニューヨーク(27日)、東京(28日)の各株式市場の大幅下落に繋がって行った。
世界標準時間でどのように動いていったのか、分かりやすい図を産経Webから拝借しておきます。
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一部では、歴史的な株式大暴落になぞり、『暗黒の火曜日』とよびだしている。
*1929年10月24日木曜日、ニューヨーク株式市場の株価が大暴落し、世界規模の恐慌に突入した。この日を称して、『暗黒の木曜日(Black Thursday)』と呼ばれるようになった。
世界の株価は、ニューヨーク(NY)、東京、ロンドンという米日欧の3極が、概ね8時間の時差で繋がって動いてきた。東京市場での取引では、前日のNYの動きを敏感に反映させている。
この24時間連動のサイクルの中に、高度成長を遂げ、巨大な経済圏となった中国の上海株式市場が深く組み込まれいたのである。
経過を追ってみよう。
近く予定されている全国人民代表大会(中国の国会)へ、中国政府が株式投機を規制する法案を準備しているという見方が浮上し、機関投資家を中心にして全面的な株売りが行われ、「上海総合株価指数」で、マイナス8.8%の大幅下落となった。深セン市場の下落率は9.3%。
大紀元時報の記事、『中国株市場急落:「暗黒の火曜日」、下落率10年間で最大、世界主要株式市場に影響』が参考になります。
リンク [1]
この中国発の株価下落が、次に開くロンドンを直撃し、FT100種指数が2.3%下落した。
そして、次に市場が開くNYでは、米国経済の不調もあって、NYダウ指数で3.3%(500ドル近く)の大幅下落となった。
ほぼ、同時間帯に開く中南米でも大きく下落した。メキシコが4.7%、ブラジルが7.3%、アルゼンチンが7.5%の下落。
日付がかわって、28日の東京市場は日経平均で2.8%、500円近くの大幅下落となった。同時間帯のシドニー市場は2.4%、ソウル市場は3.1%の下落となった。
この動きは、28日の香港、シンガポール、マレーシア等の東南アジア市場にも波及した。
そして、もう一つの経済成長国である、インドをも直撃し、インドの株価指数も約4%の下落となった。
28日のNY市場は50ドル(下落の1割程度)の値戻ししたが、東京市場は本日(3月1日)も下落が続いている。
景気過熱気味の上に、胡錦濤主席と上海閥との政治的暗闘もあって、風評に近い判断に基づく、上海株式市場発の地震が、世界を揺るがしている。
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