最近、世界同時株安のニュースが世界を騒がしています。
株安連鎖止まらず 欧州続落、ＮＹ一時２１０ドル安（東京新聞） [1]
2007年8月11日 朝刊
米国の信用力の低い低所得者向け住宅ローン（サブプライムローン）問題の広がりを懸念し、欧州、米国の株式市場は十日、前日に引き続き大幅に下落し取引された。欧米市場に先立ち取引を終えた日本やアジア市場も軒並み下落しており、世界同時株安は地球二周目に入った様相を呈している。日米欧が協調し金融市場に資金供給したが、株安の連鎖に歯止めがかからない状況だ。
（後略）
これまで、株式市場が好調で、投資家達は自分の資金を増やすため、株に資金をつぎ込んできましたが、株安の影響で早々と投資先を変えようとしています。
＞米サブプライムモーゲージ問題が、欧州系銀行のクレジット問題に波及し、ＥＣＢが臨時の資金供給を実施する事態にまで発展したが、さらに損失が拡大するようなら、質への逃避現象がさらに進み、各国の国債が買い進まれることになりそうだ。
世界株安の影響は、様々なところに波及すると言われています。日本でも、円キャリートレードの解消によって、急激な円高や、貸付金の焦げ付きなどが発生すると言われている。しかし、投資家達は、そんなことはお構いなし。自分たちの利益が確保できればよいと言うことで、次の投資先に乗り換えるだけです。この構造が変わらない限り、これまで何度も繰り返してきたように、バブル経済→バブル崩壊→大恐慌の流れを作り出すでしょう。
今必要なのは、このような経済の形態を見直し、新たな仕組みを構築することではないでしょうか？