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ユーロ圏の住宅バブルに要注意!

Posted By finalcut On 2008年1月31日 @ 2:20 PM In 07.新・世界秩序とは? | 1 Comment

ドルの信認が低下してきている。
では世界の資本はどこに行くのか、まずはユーロということになるのだろう。ユーロ高が続いていて、ネット上では「ユーロバブル」とかなり前から騒がれている。
果たしてヨーロッパは景気が良くなっているの?実体経済が上昇しているのだろうか?
探してみると、案の定目立つのが不動産価格の上昇で、なかでもスペインが際立っている。
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写真は『国際情勢の分析と予測』さんhttp://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/ [1]から拝借しました。
「米国を上回るスペインの不動産バブルの破裂がユーロの信認に与える激震」
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/8a9e00864259e978fca5c3f8c593efd7 [2]
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裏付ける数字データがなかなか見つからないが、2年前の『UFJ総合研究所』さんのレポートにもすでに兆候が見て取れる。
http://www.murc.jp/shimanaka/weekly/2005/eur050214.pdf [3]
http://www.murc.jp/shimanaka/weekly/2005/eur050516.pdf [4]
バブル経済は必ず崩壊する。
日本にいる私たちは身にしみているところだ。
以下
『上田ハーローFX』さんhttp://www.fxmuseum.jp/gaiyou/ [5]
の「ヨーロッパからの風」の記事http://www.uedaharlowfx.jp/uphpuser/Seminarpdf/20060206092903_1.pdf [6]
より引用させていただきました。

欧州についてみると、ユーロ圏外の英国はほぼ米国と同じ時期の 1995 年第 4 四半期から直近の統計のある 2005 年第 2 四半期までに何と 137.4%も上昇している。 
 
OECDのレポートはこのほぼ 10 年間に実質住宅価格が二倍前後、もしくはそれ以上上昇した国として英国はもとよりアイルランド、スペイン、オランダ、ノルウェーを挙げている。また、2 倍弱の上昇になった国としてはオーストラリア、スウェーデン、フィンランド、ニュージーランド、フランスが名を連ねている。
一方で価格が下落したのは日本を筆頭に、ドイツ、韓国、スイスとなっている。 
 
こうした国々の名前をみてみると、ユーロ圏に不動産バブルがあるかというと、ユーロ圏はまだ各国が歴史や社会構造の相違を色濃く残しているため、全体的な姿としてバブルはないといえる。
しかし、スペインはバブル崩壊の寸前にある。アイルランドでも価格高騰が見られるが、経済成長のペースと所得の伸びから見て、庶民の持ち家の夢が消えるほどの価格水準ではなく、また、アイルランドの住宅市場が頓挫してもユーロ圏全体への影響は少ない。 
一方、フランスの住宅価格も上昇しているが、家賃との比較などでバブルと言えるほどの上昇ではないと OECD は判断している。 
 
問題はスペインで、英国とドイツを中心に不動産投機資金が群がったため、スペインのアパートを含めた住宅戸数はスペイン人の世帯数を 60%も上回ってしまっている(世帯数100 に対して住宅戸数は 160 という計算)。寒く暗い北欧州の冬を避けて、英国やドイツの庶民までが地中海沿岸の「熱海」もしくは「伊豆半島」にセカンドハウスを求めていることも一つの要因だが、スペインがユーロに参加した結果として金利が大幅に下がったことも大きな原因だ。 
 
こうしたスペインの住宅建設ブームが他のユーロ圏諸国からの輸入を呼び込み、ここ数年は欧州経済全体の下支え要因になってきたが、ここにきて雲行きがおかしくなってきている。
スペイン中央銀行は現在の住宅価格を 30%ほどの過大評価とみており、当然投機資金の流入も細りだしている。
そしてスペイン国民が持ち家購入を無理して急増させたため、住宅ローンを含めた家計の債務水準が非常に高くなり、足元での金利上昇サイクルの中で危険な状態にあると見られている。
このため、スペインの不動産市場が頓挫すると、ユーロ圏経済の一つの下支え要因が失われることになる。 
 
(中略) 
 
現在の金融環境から考えると、不動産価格の急上昇が世界的な過剰流動性の産物と即断できないが、膨大な投資資金が様々な投資対象の間をうごめいていることだけは間違いない。
こうした様々な資金は投資期間が長いため、合計すると為替市場の潜在的な変動要因になる。 
 
では、先進国の中央銀行はそうしたかつてない状況に対応できるのか。 
 
バブルはショックで弾けやすく、金利上昇がそのショックの第一候補だ。
一つ考えられることは、不動産市場をパンクさせずに、ゆっくりと余分な流動性を吸い上げることだろう。しかし、その手法はまだ見えない。ECB はスペインの不動産市場の動向に焦点を当てた金融政策を取れないが、スペインのバブル崩壊を見過ごすこともできない。
グリーンスパン以降の米国の金融政策手法が、前人未到の繊細な状況の中でどういう展開を見せるか全く未知数だ。常に非常口を視野に入れておく必要があるだろう。

 
 
ペーパー化することで実体価値を見えにくくし、マネーだけを一人歩きさせる現代の錬金術。だが数年後に必ず訪れる痛みを知りながら巷の投機心を煽り立て、姿を見せず高みから世界を見下ろしている金貸しの傲慢さ。数年後の傷の手当てはいったい誰がするのか!


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[3] http://www.murc.jp/shimanaka/weekly/2005/eur050214.pdf: http://www.murc.jp/shimanaka/weekly/2005/eur050214.pdf

[4] http://www.murc.jp/shimanaka/weekly/2005/eur050516.pdf: http://www.murc.jp/shimanaka/weekly/2005/eur050516.pdf

[5] http://www.fxmuseum.jp/gaiyou/: http://www.fxmuseum.jp/gaiyou/

[6] http://www.uedaharlowfx.jp/uphpuser/Seminarpdf/20060206092903_1.pdf: http://www.uedaharlowfx.jp/uphpuser/Seminarpdf/20060206092903_1.pdf

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