[1]
今回は、新エネルギーは、今後どうなっていくかについて考察していきたいと思います。
１、太陽光発電
２、太陽熱発電
３、廃棄物発電・熱利用
４、バイオマス発電・熱利用
について取り上げます。
その前に応援よろしくお願いします
↓
新エネルギーについて概略の説明をしますと
太陽光発電
新エネルギーに分類されるエネルギーの中で、最も現実味があり有望視されているのが太陽光発電です。太陽光発電とは、半導体の一種で出来た太陽電池を用いて太陽光エネルギーをそのまま電力に変換する発電方式で、ソーラーパネルと呼ばれる板を太陽光がよく当たる場所に敷き、そこに太陽光を当たることで発電を行います。太陽光発電は太陽光という無限に近いエネルギーを利用しており、石油や石炭などのように枯渇の心配がありません。また、発電時にCO2を排出せず、環境負荷が極めて少ないクリーンエネルギーです。地球温暖化などの環境問題に対して決定的な有効性を持つ発電技術であるとして、現在世界規模で大きな注目を集めており普及が進んでいます。しかし、まだまだ開発途上の段階にあり太陽エネルギーの10%程度しか利用できていません。
太陽熱発電
太陽熱を利用する方法は古くから考案されてきました。日向水と言ってたらいに張った水を太陽光で温め、行水に利用するという原始的なものから、太陽熱を集める装置（集熱装置）を開発して効率よく太陽熱を利用し、給湯設備などに利用するものもあります。
太陽熱利用は熱を他のエネルギーに変換することなくそのまま利用するためエネルギー効率が良く、と太陽光のうち40%以上ものエネルギーが利用可能です。
この太陽熱を利用して発電を行うのが、太陽熱発電です。太陽光発電は光をソーラーパネルに当てることによって電力を発生させる技術ですが、太陽熱発電は集熱装置によって内部の水を温め、発生した水蒸気によってタービンを回し、発電を行います。
他の発電方法と違い、エネルギー枯渇の心配がないばかりか発電時にCO2を全く排出させないため半永久的に利用可能な新エネルギーです。
廃棄物発電・熱利用
家庭などから廃棄されたごみは、衛生面や安全面の問題を解決するために焼却処分されるのが一般的です。その時に得られる火力はこれまであまり有効利用されてこなかったのが実状で、この火力を発電に利用するために考案された仕組みが廃棄物発電です。
有効利用する以前からごみは焼却処分されていたわけですから新たなCO2排出がないことと、廃棄物を燃料とするため新たに石油や石炭などの燃料を消費しないため、新エネルギーとして定義されています。
廃棄物発電の場合は燃料供給において天候の影響を受けません。さらに、発電時に放出された廃熱を利用することで、電気だけではなく温水や蒸気も供給するコージェネレーションシステムを構築し、さらに利用効率を向上させることも可能です。
バイオマス発電・熱利用
バイオマス燃料とは動植物に由来する燃料の総称です。石油や石炭が大昔の生物に由来する化石燃料であるのに対し、バイオマス燃料は現在の生物に由来することから「生きた燃料」とも言われています。このバイオマス燃料を利用して電力を得ることをバイオマス発電と言います。
バイオマス燃料は主に廃棄物系と栽培作物系に分類されます。廃棄物系には農作物を生産する際に出たもみ殻などのごみ、畜産業での家畜糞尿、林業での間伐材やオガクズなどが含まれます。どれも農林水産関係のごみです。さらに生ごみや廃油、木屑なども全て廃棄物系のバイオマス燃料です。
これに対して、トウモロコシやサトウキビなど食用に出来る作物からエタノールを製造し、それを燃料として利用するものを栽培作物系のバイオマス燃料と言います。こうして製造されたエタノールは特にバイオエタノールと呼ばれ、ガソリンの代替品として利用することができます。
さて、ここで新エネルギーの導入実績と目標を見ますと
[2]
図 新エネルギー導入実績と目標 提供：（財）日本原子力文化振興財団：「原子力」図面集-2007年版-（2007.2）
ここで、新エネルギーの供給量を原油に換算してみますと、
新エネルギー（一次エネルギー） （単位：原油換算）
エネルギー分野 1998年度（暫定値） 2010年度目標
太陽光発電 3.4万kl 122万kl
太陽熱利用 91.3万kl 450万kl
風力発電 1.6万kl 12万kl
廃棄物発電 114.3万kl 662万kl
廃棄物熱利用 4.4万kl 14万kl
温度差エネルギー等 4.1万kl 58万kl
黒液・廃材その他 461万kl 592万kl
合計 680万kl（1.2％） 1910万kl（3.1％）
（1次エネルギー総供給に占める割合）
出所：資源エネルギー庁：パンフレット（考えよう、日本のエネルギー）、（財）原子力発電技術機構（2001年3月）
上記より、新エネルギーと呼ばれているものは1998年では、一次エネルギー総供給に占める割合では1.2％程しかない状況でした。
そして、これらの割合を増やすために日本の1次エネルギー総供給に占める新エネルギーの国の2010年度の目標は約3％としています。導入を促進しようとしている状況ではありますが、設備投資しようにもコストが高く、発電効率も良いとはいえないのが現状です。
しかし、新エネルギーは、電力会社が設置しなくても、個人、民間企業、地方自治体等で設置することが可能です。
したがって、大きな規模というよりは、各建物等で自給する等小さな規模でエネルギーを循環するシステムにすることにより、必要なところに必要なだけのエネルギーをつくりだすといった方法が、今のところは、現実的であるといわれています。