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朝鮮空軍記念像
今回は、朝鮮民主主義人民共和国と金貸したちの関係について、解き明かしてみたいと思います。まずは、「日本人が知らない 恐るべき真実 研究ノート」よりまずは、国際金融資本と共産主義について歴史的な経緯から（リンク [2]）
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もともと遊牧騎馬民族であった自称「選ばれた民」は、略奪を得意としていました。 従来の血の結束に代わり、共通の思想・信条が拠り所となりました。 やがて彼らは、忌み嫌われた職業＝金融業を通じて、社会的影響力を強めていきます。贅沢な暮らしに慣れた王様や貴族にとって、金策の上手な「選ばれた民」は欠かせない存在でした。彼らの一部は宮廷に入り込み、忠実な僕として信頼されていきますが、多くの同胞は迫害されたままです。その迫害の最高責任者が、国王であり、教皇でした。同胞を解放するためには、国王や教皇の持つ権力を打倒しなければならない。彼らは人権や自由・平等・博愛というスローガンを掲げ、市民を先導し、革命を起こしていきます。市民の地位が向上し、古い権威が没落する中で、新たに権力を手にしたのは「知力」と「金力」、それに敢えて付け加えるなら「ファウスト的精神」を持つ者でした。「知」を信望する彼らは、優秀な頭脳を取り込み、さまざまな「結社」を通じて支配力を強めていきます。選民思想にグノーシス信仰や悪魔崇拝、カバラ、フリーメーソン思想、拝金主義、のちに優生学や共産主義などが混然一体となり、世界統一思想となって、エスタブリッシュメントたちは「New World Order」へと向かっていきます。彼らの描く未来図は、無知で野蛮な大衆を無害化し、一部の知的エリートが絶対的な権力で徹底管理する平和な社会。言い換えれば「大衆家畜化社会」とでも言いましょうか。共産主義という思想は、イルミナティのアダム・ヴァイスハウプトによって生み出され、それをマルクスが理論化し、レーニンやトロツキーが革命によって実行、そして、1922年、ソ連という社会主義国家が史上初めて誕生します。
彼らに資金提供して支援したのが国際金融資本。「資本主義の敵」とされた共産主義は、「資本主義の権化」ともいえる国際金融資本(主にロスチャイルド系)の援助によって生み出されたものでした。レーニンの後を継いだスターリンは、従来のボリシェヴィキの理論「国際共産主義」を放棄し「一国共産主義」政策をとりました。古参党員を追放し、反対派を「粛清」と称して2000万人以上もの国民や党員を殺戮します。スターリンは独裁者であり、国際金融資本の言うことをなかなか聞かなかったと言います。しかしながら、米国(主にロックフェラー系)から資金と技術の援助を受け続けており、スポンサーをロスチャイルドからロックフェラーに乗り換えたのかもしれません。
ただ、米国資本と言っても、モルガンもハリマンも、そしてロックフェラーも、もともとはロスチャイルドから資金援助を受けて財を成しています。この辺の事情はよくわかりませんが、米国を超大国に育てたのも、ソ連を米国に敵対する社会主義大国に育てたのも、ヒトラーを育て軍事力を強化しドイツを戦争に追い込んだのも、そのナチス・ドイツを打倒するため「武器供与法」をつくって英国に武器を供与させたのも、のちに中国を共産党に支配させたのも、そして日本が日露・日中戦争に突入したのも、一本の糸でつながる国際金融資本の“支援”があればこそ可能となったことなのです。この歴史の真実を見ずして目先の政治家の言動だけを眺めても、片手落ちになってしまうのではないでしょうか？ なにはともあれ、このスターリンが金日成に北朝鮮を建国させることになります。
（中略）
ソ連の防衛と資源確保の役割を持って誕生した軍事国家、北朝鮮。しかし、その生みの親であるソ連は、共産主義というシステムそのものが持つ非効率さゆえに経営が成り立たず、1990年に内部崩壊してしまいます。「主体思想」を掲げたものの、実際はソ連の援助に頼っていた北朝鮮は、たちまちのうちに更なる困窮に陥ります。金日成が死亡した翌年の1995年には主食の配給が停まり約50万人が餓死、96年には約100万人、金正日が総書記に就任した97年にも100万人を超える餓死者が出たと言われています。一方、同盟国の中国は、やはり経済的に行き詰まったものの、1978年に改革・開放路線へと転換。1992年以降「社会主義市場経済」のスローガンの下に、市場経済メカニズムを導入し、日米から資本と技術とノウハウを得て、25年間で平均9%以上の成長を続け、今や世界経済を牽引する原動力にまでなっています。
ソ連からの援助が期待できなくなって以来、北朝鮮の頼みの綱は中国に移行しました。中国からの石油と食料援助がなければ、北朝鮮はすぐにでも崩壊してしまうでしょう。その代わりと言ってよいものか、北朝鮮の豊富な地下資源のほとんどは、中国企業の支配下に置かれています。
ただし、企業の所有者は株主なので、中国企業の株主構成はよくわかりませんが、実質的には既に国際金融資本（主にロックフェラー系）の手中にあるのかもしれません。 中国はまた、経済力と共に軍事力も強化していきました。この中国の軍事大国化もまた米国によってもたらされました。
中国が、米国によって、軍事大国化したことは、次の機会に送りますが、続けて、『田中宇の国際ニュース解説』では次のような分析がなされています。（リンク [3]）（リンク [4]）（リンク [5]）
北朝鮮のミサイル発射実験や核実験で日本は大騒ぎですが、突出した軍事力を持つ米国にとって北朝鮮は脅威ではありません。それが日本と一緒になって、「国際社会の脅威」のように煽っているのは何故でしょう？一国で世界総軍事費の48％を使い、実に10000発以上もの核弾頭を持ち、捏ち上げの口実をつくってアフガンやイラクの罪もない人々をデージーカッターやクラスター爆弾、劣化ウラン弾などで大量殺戮した米国こそ「国際社会の脅威」というものでしょう。そもそも、世界中に反米意識を広めるような行動を繰り返し、その結果育った反米国家を脅して、逆に軍事力を強化させるような政策をおこなっているのは何故なのでしょう？結局、今回の北朝鮮の核開発騒動も、うやむやなうちに既成事実となり、他の中小国家にも核拡散の動きが広まりそうな気配になっています。これらの不自然な動きは、国防の要人たちが、軍事産業の代理人として、国家の利益よりもスポンサーの利益を優先して働いている結果なのではないでしょうか？そもそも、北朝鮮の外交官や軍事技術者の多くは、米国への留学組で、その学費まで米国が面倒みてきました。中堅俳優である金正日にその自覚があるかどうかわかりませんが、北朝鮮は紛争の火種としての役割を担わされているのではないでしょうか？ 日本が経済封鎖によって追い込まれ、やむなく真珠湾攻撃に踏み切った歴史を、私たちは忘れてはならないと思います。
世界を支配しようとする者にとって地政学的に重要なのは世界島のハートランドにあたる中国です。第二次世界大戦以降、国際金融資本は裏で中国を金融支配してきました。共産党がいかに独裁恐怖政党でも、スポンサーの意向に逆らうことはできないはずです。金融による裏側からの支配を終えた彼らが次に目指すものは、表側からの支配。つまり、公然たる世界政府の樹立ではないでしょうか。アルバート・パイクの未来計画がいまだに実行されているかどうかは疑問ですが、世界を支配しようとする者にとって、その手法が有効であることに変わりはないでしょう。 北朝鮮が暴発すればするほど、軍事産業は儲かり、世界が混乱すればするほど、新しい秩序を求める声が高まり、争いを収めるために絶対的な権力を持った世界政府の実現が求められます。その支配者が、ロスチャイルドになろうとロックフェラーになろうと、あるいは李一族、もしくは他の誰かになろうと、支配される側からみれば同じことです。彼らは皆「ファウスト的精神」を持ち、その理想とする世界観は同じようなものなのですから。
私たち大衆は、家畜化されたくないのならば、このようなシナリオに乗らないよう、気をつけるべきなのではないでしょうか（以上引用）
以上から、朝鮮民主主義人民共和国も実は、ソ連、中国の影響を受けながら、元をたどると、金貸したちの支配によって存続している国家であるとみることができます。そして、北朝鮮の暴発によって、更に彼らが儲かっていく構造は、既に規定路線として、存在しているのでしょう。恐るべき金貸したち。今後共、彼らの動きに注視していくことは非常に重要な事であると改めて思います。