先週から始まった新シリーズ『これからの消費はどうなる？』 🙄
前回は「消費の自由」に疑問を抱いた人々が、「個人のための消費」から、「“みんな”“社会”にとっての消費」へと、みんなの意識が転換してきていることをお伝えしました。
２回目の今回は、みんなの消費意識が転換している中、これからの消費行動は具体的にどうなっていくのか？その可能性を探ってみます。
まずは、「るいネット [1]」秀作記事から。
続きの前に恒例の「ポチっ」と、お願いします 😀
るいネット「消費が変わる。消費を変える。」 [2]より
＞逆に社会統合の場に使われる評価指標が物的世界と同じモノであることによって、評価に与えられる金額を高くするor物的生産に支払われる対価＝物価を低くする等の手段をとることよって、認識形成と物的生産の社会的価値比重＝活動比重を変えることも可能になります。 ＜
「物的市場はこれ以上拡大しない、させてはいけない。」人々の欲望のあり方を考えても、環境問題を考えても、これは絶対譲れない問題だと思う。
しかし合理化が進み、より少ない資源（資本、労働力など）でより多くの物が作れるようになっていく流れは加速するばかりだ。
だとしたら物を作ること以外で、社会に貢献する人を増やし、彼らに充分な対価を払う仕組みを作らないといけない。
もし、２割の人が物的生産や流通を担い、残る８割の人がサービスや認識形成を担うとしたら、物という後ろ盾を持った貨幣の５倍もの貨幣が一般に流通することになる。
これは自分の収入の２割は物的な消費に使っても良いが、残りの８割は認識のために使うことを意味する。
もし、人々が貧しい時代の意識を引きずって、物を必要以上に購入したり、貨幣を貯蓄したりしたら、あるはずの物が充分に行き渡らず過剰に生産したり、失業者が増えることになる。
逆に、人々が物の消費だけでなく、サービスや認識形成を担う人たちに充分な対価を払う仕組みと、そのための意識転換さえ出来れば、物的生産を縮小し、環境問題を改善しつつ、市場を維持→拡大できることになる。
やはり、物の消費が第一課題であった時代は終わったということを踏まえて、消費に対する考え方を根本的に変える必要がありそうだ。
いまや経済統計でいうところの第三次産業（サービス業等）は６５％を超えるといいます。
物的生産の分野でもサービス部門があることを考えると、仕事として物的生産に関わる人は２割程度と言えます。
物的豊かさが実現した’７０年以降の流れをみれば当然かもしれないが、問題は残る８割の人の活動であり、同時に８割のお金の流れでしょう。
その８割を「“みんな”“社会”にとっての消費」に費やしていく。
このことが消費行動の大転換。
物的生産やそれに伴うサービスにお金を使う流れから、みんなが期待している答えを提示してくれる認識形成や、介護など必要とされるサービスにお金を使う流れに変われば、物的生産を縮小しても、お金の流れという意味での市場規模は維持or拡大も可能だということ。
この消費行動の転換の可能性は、実は’７０年豊かさの実現以降、みんなの意識の中で着実な基盤として築かれてきたもの。
その中身、意識構造については次回紹介します。
それでは、来週をお楽しみに！