シリーズ『世界の闇の支配勢力から日本の支配史を読み解く』〜戦争・革命 裏の支配勢力史〜 [1]
に引き続き、今回も同様に表と裏の歴史を比較して見ましょう。
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●1925年 太平洋問題調査会(IPR)設立(ハワイ)
教科書的には・・・
裏の事実は・・・
・国際連盟脱退後の日本唯一の国際窓口となった機関で、日本、中国方面への工作機関でもあった。財界を中心に日本にもメンバーがいる。 [3]
ちなみに・・・
IPR日本支部たる「日本太平洋問題調査会」(日本IPR)は1926年(大正14年)4月6日に設立された。設立当初の日本IPRでは、渋沢栄一が評議員会会長、井上準之助(日銀総裁)が初代の理事長に就任し、他に阪谷芳郎・澤柳政太郎らが理事となった。以上のような財界人・政治家のほか、新渡戸稲造(1929年7月より井上に代わり2代理事長)および彼の影響を受けた高木八尺・高柳賢三・那須皓・前田多門・鶴見祐輔など大正デモクラシー世代の自由主義的知識人(オールド・リベラル)も参加した。彼らはいずれも日米関係の安定に関心を持つ「知米派」であり、特に後者の知識人グループは、日本におけるアメリカ研究(アメリカ学)の先駆者となった人々として知られる。
(Wikipedia) [4]
『新じねん』 [5] からお借りしました
●1929年 世界大恐慌
教科書的には・・・
世界大恐慌は1929年10月24日(暗黒の木曜日)に起こったニューヨークの株式取引所(ウォール街)での株価の大暴落をきっかけとしてアメリカで大恐慌が始まったとされ、その原因としては、
・自動車・化学・電気などの新しい産業の発展・産業の合理化による工業生産力の増大
・それにともなう過剰な設備投資などによって工業製品が生産過剰に陥っていたこと。
・高関税政策の影響で国際貿易が伸び悩んでいたこと。
・農業部門でも、戦争中からの増産によって農産物の供給が急増していたところへ、戦後ヨーロッパの復興によってヨーロッパの需要が減少し、農産物価格が急落して農業不況が深刻化していたこと。
・農業不況によって農民の購買力が低下し、また生産性の伸びに比べて労働者の賃金が低く抑えられたので国民の購買力が低下したこと。
要するに、生産過剰と国民の購買力の低下によって需要と供給のバランスが大きく崩れたこと、そして、戦後世界の資本がアメリカに集中し、それが土地や株式の投機に使われ、過剰な投機ブームが起こっていたことが株価大暴落の直接の原因とされている。
裏の事実は・・・
●1929年 国際決済銀行(BIS)設立(スイス)
国際決済銀行
『スイスのすすめ』 [6]からお借りしました
教科書的には・・・
国際決済銀行は、通貨価値および金融システムの安定を中央銀行が追求することを支援するために、そうした分野についての国際協力を推進し、また、中央銀行の銀行として機能することを目的として組織され、次のような活動を通じ、その目的を遂行している。
・各国の中央銀行相互の議論を促進し、協働関係を推進すること。
・金融システムの安定に責任を有する中央銀行以外の組織と中央銀行との対話を支援すること。
・中央銀行およびその他の金融監督当局が直面している政策的な課題について調査研究を進めること。
・中央銀行に代わって金融市場取引を行うこと。
・国際的な金融オペレーションに際し代理者または受託者となること。
(Wikipedia) [7]
裏の事実は・・・
ちなみに・・・
ドイツは戦後賠償金として1320億マルクという戦前のGDPの三倍近い金額を請求されましたが、その支払先はモルガン商会でした。なぜなら、英国が大戦中にモルガン商会から多額の借金をしていたためであり、ドイツからの賠償金はその返済に充てられたのです。
ドイツの戦後賠償金はパリ講和会議で決定されるのですが、その際、アメリカとイギリスによって賠償委員会が設立されています。そのメンバーはほとんどがモルガン商会などの銀行家によって構成されています。BISの前身は、この賠償委員会です。
…そして、ドイツはこの巨額な賠償金を支払うために国債と交換に紙幣を乱発。結果、ハイパーインフレが起こり、1923年には物価が20億倍に跳ね上がりました。この驚異的なインフレが、1933年のヒトラー政権の誕生に繫がります。
更にこんな話も・・・
歴史の表と裏、どうでしたか?
次代を考えて行くには過去を知る必要がありますが、その過去を間違って捉えていては正確に次代を考えることは出来ない。
学校等で教えられた歴史も『なんで?』『どうして?』『何の為に?』って考えていかないと見誤ることになりますね。