当ブログのエントリーでもよく出てくる人物「ロックフェラー」。「ロックフェラー」でネット検索をかければ、「資産」「陰謀」といったキーワードやスケートリンクで有名なニューヨークにある建物「ロックフェラー・センター（Rockefeller Center）」といったものがヒットします。
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（上の「ロックフェラーセンター」の画像は、コチラ [3] から、下の「初代ジョン・D・ロックフェラー」の画像はコチラ [4] よりお借りしました）
金貸しの代表格である「ロックフェラー」、彼(ら)は一体何者なのでしょうか。
今日はロックフェラー一族の歴史と支配力の獲得過程に迫ってみます。
■支配力拡大の歴史
るいネット より、その歴史ロックフェラーメモをご紹介します。
ロックフェラーメモ①1859〜1914：石油産業独占→アメリカ支配へ
●石油市場支配へ
・1859年 ペンシルバニア州で初めて石油が採掘される。
・1860年頃 石油が日常的に使われ始める。
・1865年 ロックフェラー１世石油販売で初期の成功を納める。そして石油掘削業者を次々と買収・統合していく。鉄道輸送が始まると輸送料の独占契約を結んで、他の業者を締め出していった。（石油産業の上流から下流まで支配することにより、石油市場を支配。）
・1870年 スタンダードオイルを設立。1880年代になると、全米の石油市場の80％を押さえる独占状態へ。
・1890年 ロックフェラー財閥を標的にした連邦政府反トラスト法制定（独占禁止の法律）。※背後でロスチャイルドが誘導した可能性大。
→1911年スタンダードオイル社に対して、最高裁が解体命令。
しかし、「財閥解体」されたはずのスタンダードオイルの各社は、「エクソン」「モービル」「ソーカル」（後のシェブロン）と名前を変えたが、ロックフェラー自身は筆頭株主としての地位を維持していた。そしてこの3社は後に、石油メジャーとして世界の石油市場を牛耳ることになる。
●アメリカ支配へ
・1906年 モルガン、ロックフェラーなどウォール街の金融資本が、ウィルソン（後の大統領）への資金援助開始。顧問として英国資本の代理人、エドワード・マンデル・ハウス、同時に金融顧問（Ｈ・ドッジなど）を大統領側近として送り込む。ハウスの裏工作は、中央銀行と所得税の採用に功を奏した。
・1913年 ＦＲＢ（連邦準備銀行）設立 （ＮＹ連銀は、ロックフェラーのシティ、チェース銀行が52％の株を持つ、他はロスチャイルド系）累進所得税法 税逃れの為ロックフェラー財団設立
・1914年 第一次大戦、→1917年 アメリカ参戦
※このころウォール街資本によるクリール委員会、マスコミを通じた大衆操作を行い、アメリカの第一次大戦参戦に成功。
★この時期に国際金融資本は、FRB→金融支配と、マスコミを通じたアメリカ大衆のコントロール方法を確立した。
（※この時期ロスチャイルド系は、モルガン財閥を通じて以前主導的な力を保持しつづけている。この頃まで、ロックフェラーはいわば田舎の新興財閥といった時期。）
このように、新興国アメリカが市場拡大するその背後で、着実に産業界と金融界を支配してきたのが、石油王ロックフェラーです。
何を切欠として、どのように支配力を手に入れてきたのか？上記の引用文の中で太字の部分に注目して、掘り下げてみます。
■精製と販売でのし上がったロックフェラー
「石油王」ジョン・D・ロックフェラー –
John D. Rockefeller Sr. (PBS/Rokefeller Archive Center)
初代「ジョン・D・ロックフェラー」（John Davison Rockefeller 1839-1937）は、NY州の北部にあるリッチモンドという町で、今でいうとちょっと怪しげな健康薬品・食品の「行商人」で、若干ダラシナイ人生を送る父ビルと、敬虔なバプティスト教徒の母エリザの貧困な夫婦の間に、1839年誕生しました。ロックフェラーは、父である「行商人」の、したたかで「押し」の強い「商売センス」と、母からの「誠実」かつ強固な「信念」の、二つの遺伝子を受け継いだ、と評されることが多いようです。
一家はビルの妹夫婦の住むオハイオ州ストロングスビレ（クリーブランドの南）という場所に1853年、転居します。息子ジョンは、商業専門学校へと入学し、複式簿記、商法などを勉強しました。そして1855年に16歳で、農産物を取り扱う小さな商社に勤め始めます。
（中略）
さて1859年にペンシルバニア州西部で油田が発見され、「オイル・ラッシュ」がスタートします。
1861年に南北戦争勃発し、米国経済は大打撃を受けますが、戦時中から北米を中心に工業化・産業化が進んでいきました。さて、ここでロックフェラーは人生の岐路を迎えました。
ロックフェラーが農産物の商社を営んでいたオハイオ州では、エリー湖畔の「港町」、クリーブランドが中心した。NY州の州都「アルバニー」と「エリー湖」までのエリー運河が1825年に開通し、「アルバニー」と「マンハッタン」まではハドソン川がすでに結んでおり、この農産物を中心とした流通路の中継地として、クリーブランドは栄えていた、という訳ですね。で、オハイオ州内の農産物はクリーブランドへ運ばれて、そして運河、川によりマンハッタンまで運ばれる、という構図。
しかし、ロックフェラーはオハイオ州の農業とその流通の将来性を疑いました。1850年頃からほぼ水運と同じルートで鉄道が整備され、さらにこの鉄道は西へと向かっていきます。シカゴより広がる中西部の大穀倉地帯から農産物が運ばれてくると、価格競争でオハイオ州産の物は勝てなくなる。
– ロックフェラーは石油ビジネスへ –
そこで彼は、石油業界に賭けました。下の地図は、ペンシルバニア州の「石油地域：Oil Region」の周辺位置関係を簡略化したものです。大手の三社の鉄道路線を載せましたが、これだけではなく「石油地帯」を通るものも含めて、多くの支線が走っていました。
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Oil Region Map((c)Oil Heritage Region)その大手三社とは（時代とともに名称は変遷していますが）、
・「NYセントラル鉄道」社。
・「NY＆エリー鉄道」社。
・「ペンシルバニア鉄道」社。
の三社でした。
エリー運河とハドソン川で繋がれた水運ルートは、「NYセントラル」鉄道とほぼ一緒。さらにちなみに、「NYセントラル」鉄道は鉄道王「ヴァンダービルト」家の手にありました。
北に「エリー湖」、南は工業都市「ピッツバーグ」、西にいくと「オハイオ州」。また、ニューヨーク市、フィラデルフィア市などの大都市で囲まれた円の中にいると言うわけです。便利な場所から石油が産出されたものですね。
で、ロックフェラーは、原油をこの「石油地帯」からオハイオ州に輸送し、そこで石油を精製、そして船、鉄道でNYなどの大都市に送るというビジネスなら、今後の将来性が見込める、と考えた次第。
1863年、ロックフェラーは小さな石油精製所の共同経営を開始、それから快進撃を続けます。特に、オイル輸送について、鉄道会社に、ある一定の輸送量を約束する変わりに運賃を割引させる（正確には「リベート」としての払い戻し）という方法を行い、価格競争で優位にたったためだそうです。その後、会社を再編成し、弟ウィリアムやパートナー達と、資本金100万ドルで1870年「スタンダード・オイル」社（Standard Oil Company）を設立しました。
fujiyanの添書き：「石油王」ロックフェラー一族 [6] より
元々行商人の家に生まれた初代ロックフェラーは、農作物取引の将来性に疑問を感じ、石油に注目したわけです。石油王と言われますが、実際に油田開発に携わったわけではなく、石油精製・販売・流通を押え、企業買収によって事業を拡大し、石油市場における地位を確立しました。
■独占世論や所得税を逃れるための慈善事業団体
ロックフェラーは石油王国の中枢として、1882年に「スタンダード・オイル・トラスト」を設立。この頃には、全米の石油販売シェアの90％近くを持ち、ほぼ独占状態でした。
市場独占により「スタンダードオイル」のような新興大企業には利益が蓄積され、社会的には貧富の差が拡大し、徐々に大衆の不満が募っていきます。
当時の米国は、産業構造の急速な変化に社会的・法的な整備が追いつかない状況の中で、膨大な数の賃金労働者が輩出され、貧富の差が拡大し、労働争議の激化に加え、政治の腐敗、特に自らの資金力を使って政治的な影響力を行使しようとする実業家への不信感の増大が顕著であった。なかでもロックフェラーは、実業界から引退したカーネギーや、すでに故人であったセージとは異なり、現役の企業経営者であったことから、ロックフェラー財団の活動は、出資者であるロックフェラーのビジネス活動を世間の目からそらせるようとする手段であり、さらに、むしろ積極的に資本側の利益を代弁する論理を構築しようとするためのものではないか、という疑惑が投げかけられることとなった。おりしも、ロックフェラーの経営するコロラド炭鉱で一年にも及ぶ居座りストライキが起こったことが全米中の注目を浴び、同炭鉱のストライキが流血騒ぎをもって収拾されると、ロックフェラー個人のみならずロックフェラー財団に対しての風当たりも強まることとなった。
米国財団の発展とTax Reform Act−米国財団小史−（笹川平和財団）
高まる反“独占”の世論の中、利益を独占した富裕層は、ある手段を講じます。それが慈善事業や財団の設立です。
米国財団の起源をたどると、古くはベンジャミン・フランクリンにまでさかのぼることができるが、財団の設立が顕著になったのは今から120年ほど前の、1880年代の後半のことである。その当時財団設立の担い手となったのは、南北戦争後急速に発展した工業化の波に乗って巨額の富を蓄えた、いわゆる rubber barons と呼ばれる起業家たちであった。
（同上 [7] より）
※robber baron（泥棒男爵）とは、19世紀のアメリカ合衆国で蘇った、寡占もしくは不公正な商習慣の追求の直接の結果として、それぞれの産業を支配して莫大な私財を蓄えた実業家と銀行家を指した、軽蔑的な意味合いの用語。この用語は現在、強力か裕福になるために疑わしい商習慣を使用したと見られる実業家や銀行家に関して使用されることもある。（Wikiより）
統計によれば、1969年、596社にある財団の純収入がアメリカベスト50の銀行の純収入の2倍以上を超えていた。1790年に初めての財団が誕生して以降、アメリカの財団は急速に増え続けている。
・1900年以前 18社
・1910〜1919年 76社
・1920〜1929年 173社
・1930〜1939年 288社
・1940〜1949年 1638社
・1950〜1959年 2839社
・2000年には、62000社にも達した。
リンク [8] より
富裕層が財団を設立する目的は税金逃れでした。その中でもロックフェラーは巨額の金を財団に流しています。
◆”巨大な悪の巣窟”アメリカの慈善財団
ロックフェラー一族は毎年、彼らの利益の半分をお気に入りの財団につぎ込み、彼らに課せられた所得税からその「寄付金」を差し引いている。ネルソンは議会の公聴会で、「財団というものは資本利得税も所得税も払わないのでどんどん資産が増えてしまうものなのだ」と述べているが、それは自然に増えるだけでなく、意図的に増やす事も出来るのである。幾つかの財団を免税の為に利用して資産を確保して置くことは、彼らが財団から得ている利益の一つに過ぎない。ビジネス・ウィーク誌が「最も私的な財団の背後に隠された真の動機は財産管理を継続する事である」と指摘しているように、財団から更に大きな利益を得ている。彼らは巨額の利益を引き出すことが出来る。実際にこの問題を調査した下院銀行委員会の議長ライト・バットマン議員は、「ロックフェラー財団およびその系列財団は巨大な資金力を背景にかってない規模の”市場操作”をしており、そこから巨額の不正利益をあげる為に共同歩調をとっている」と告発した。
ロックフェラー・グループに属する財団の影響力が途方もなく強大になった為、バットマン委員会はその報告書の中で次の様に結論したーー「我々の経済生活は今や彼らの財団とあまりにも密接な関係を有するに至った。もしここで何らかの有効な対策が講じられなければ、彼らがアメリカの生活様式全般を支配する立場に立つことは避けられない」。
１９５０年代の初期にバットマン委員会がこの報告書を出して以来、ロックフェラー一族が支配する財団の圧力に対して有効な対策は何ら講じられなかった。むしろその力はますます強くなるばかりであった。そして、この様な事情を明らかにした報告書が３０年も前から警告していた様に、これらの財団が今や「アメリカの生活様式全般を支配する立場」を占めるに至ったことは誰も否定出来ない事実となった。ロックフェラー一族は将に古代の神々の如く、財団という名の巨大な神殿に君臨している。彼らはロックフェラー財団を直接支配しているだけではなく、カーネギー財団やフォード財団など、その他の非常に有力な財団をも実質的に支配している。
世間ではカーネギー財団の事をロックフェラーとは無関係だと考えているが、カーネギーの五つの財団はジェームズ・スティルマン・ロックフェラーとナンシー・カーネギーが結婚した頃からロックフェラー一族の巨大なタコの足の単なる吸盤でしか無くなった。既に何十年も前からカーネギー財団を動かしているのは外交問題評議会の会員であり、カーネギー社の金融委員会を構成する最高幹部もまた６人の内二人がロックフェラー金融機関の役員である。カーネギー・グループで重きをなしている彼らがいずれもロックフェラー帝国の有能な官吏である事を見れば、「カーネギー財団」がロックフェラー一族が支配下にある事は明らかである。
リンク [9] より
財団というと奨学金制度や慈善活動への出資等、どこか奉仕的なイメージがあるが、内実は上記にあるように、財団や慈善事業という大義名分の元、利益を独占する本当の姿から世論の目を逸らせ、同時に、その支配力を持続させるための資産継承≒税金逃れだったのです。
ロックフェラー一族は、まさに国家の規制を受けない聖域を作り出したと言えます。
以前のエントリー 世界の裏の支配勢力 ロックフェラー対ロスチャイルド [10] でも取り上げましたが、ロックフェラー一族は、現在もその力を行使し、以下の代表的な企業群を支配しています。
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そして米国内のみならず、日本に対してもその影響力は大きく、過去の太平洋戦争や野田首相が参加表明したTPPも表裏の外交交渉を通して圧力をかけています。
海軍の米内光政、山本五十六はロックフェラーの手先 ① [12]
TPP「交渉参加表明」とロックフェラージュニア・キッシンジャーの来日 [13]
これが米国支配層の代表格＝金貸しロックフェラー一族のやってきたことなのです。
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（画像は、現在の当主デビッド・ロックフェラー）