教宣階級を操り大衆を洗脳する「共認支配」
【マスコミ支配】
金貸しによるマスコミ支配の構造 [1]
政治家や司法・官僚を操り法制支配を仕掛ける一方、金貸しは大衆を思い通りに誘導すべく洗脳＝共認支配の網を張っている。その尖兵の一つがマスコミである。
’70年貧困の消滅によって社会の統合原理が私権原理から共認原理へ転換すると共に、共認形成の場を牛耳るマスコミが第一権力にのし上がった。今や、マスコミの作り出す世論次第で、特定の政治家や企業を潰すことも、政策や政党支持率を動かすことも容易である。
そのマスコミが、’00年以降、「中立公正」という看板をかなぐり捨てて偏向報道を繰り返し、好き放題に情報を捏造しデマを流し続けていることは誰の目にも明らかである。実際、中立公正とは程遠い露骨な偏向・煽動報道によって小泉フィーバー、郵政選挙を演出し、更には検察と一体となって鈴木宗男、佐藤優らの反金貸し勢力を失脚させてきた。現在も、原発事故と放射能汚染の真相、ＴＰＰによる経済被害、国政選挙の不正集計疑惑は隠蔽する一方で、原発安全神話や政権支持率を捏造し続けている。
【学者支配】
金貸しによる学者支配の構造 [2]
マスコミと双璧をなす共認支配の尖兵が学者である。権威に裏付けられた学者のお墨付きは、マスコミの世論誘導を強力に後押ししている。
2009年、地球温暖化を主張する国連のIPCCがデータの捏造や論理のでっち上げを行っていたことが発覚した。地球全体の気温上昇が深刻であり、その原因がCO2の排出にあるという地球温暖化問題とは、排出権や原発推進等による利権獲得を狙う金貸したちが、IPCCに息のかかった学者達を送り込み画策した事実無根のストーリーだったのである。事実は、むしろ現在、地球は寒冷化に向かっている。
311原発事故が起こるまで原発安全神話を吹聴してきたのも、金貸しに操られた御用学者たちである。そもそも海に囲まれた小さな島国に54基もの原発が設置されてきたこと自体、金貸しの策略だが、311以降も東大教授を筆頭に金貸しに操られた御用学者達は、「地震は想定外」を初め、「プルトニウムは飛ばない」「プルトニウムは飲んでも大丈夫」、終いには「放射能は身体に良い」等の子供騙しの発言を繰り返し、原発被害を無きものにし、再稼動を正当化しようとしている。実態は、311以降の死亡者数が第二次大戦に匹敵するほど急増しているにも関わらずである。
数万人に１人のエリートを発掘・養成し手先化する
金貸したちは、どのように統合階級を手先化していくのか。その一つが、「数万人に1人の才能を発掘しては育て上げ、支配機構の中枢に据える」という、ルネサンス以来の常套手段である。頂点に君臨する金貸しが統合階級を支配し、エリートたちが大衆を法制支配＋共認支配する。これが現代社会の基本構造である。
例えば、法務官僚トップや検察トップの多くは、そのキャリアの過程で外務省に出向し、駐米大使など滞米勤務を経験する。彼らはその滞米期間中に、国際的な権力構造の実態を知らされる。もともと受験エリートで序列志向の強い彼らは、この権力構造に従うことが己の身分・地位を上昇させる道と刷り込まれた上で、出世を約束された幹部候補生として日本へ戻ってくるのである。
マスコミも同様で、金貸しが育て上げ、マスコミの頂点に君臨させている代表格が読売新聞の渡邉恒雄である（マスコミは金貸しが直接経営支配している場合も多い）。
御用学者の養成にはローズ奨学金やフルブライト留学制度等の資金援助が使われる。金貸しに従順な人間に教育・洗脳され学者となった彼らは、その意向に沿った研究を行う限り、その後も研究費や寄付金が与えられる。逆に、金貸しの意向に反した学者は、研究費を止められ、発表の機会を奪われ、口封じの憂き目にあう。莫大な資力によるアメとムチの方法論である。
対立勢力の双方に金を貸し、利潤を手にする
金貸しが世界を操るもう一つの手段が、「対立する国家や政治勢力の両方に金を貸し、どちらが勝っても必ず儲ける」方法であり、これは歴史上、枚挙に暇が無い。
幕末には、英国のロスチャイルドが薩長に、フランスのロスチャイルドが幕府の資金を貸し、明治維新を演出した。日露戦争で日本とロシア帝国双方の戦費を調達し、莫大な債権を手にしたのもロスチャイルドである。さらに、ロシア革命を主導し社会主義国家を樹立したレーニンの資金源は、資本主義国家アメリカの金貸しであった。ヒトラーを育て第二次大戦を誘引したのも、戦後の米ソ冷戦、日本の左右対立も、現代のアラブの民主化運動も、全ては金貸しが裏で糸を引く茶番劇である。このように金貸しは、敵対する国家の双方に内通し、時には脅し、武器を売りつけ、成長してきた。
国家を超えて暗躍する諜報機関
金貸しによる諜報機関支配の構造 [3]
金貸しによる「法制支配」と「共認支配」の要の位置にいるのが諜報機関である。
国益を守るには機密保護のための法律が必要である、さらには諜報機関が必要である、と現政権とマスコミは盛んに主張する。しかし、その実態をみると、諜報機関が本当に「国益を守るため」あるいは「国防のため」に寄与するのか、極めて怪しい。
例えば、米国の諜報機関NSAが「テロとの戦い」という名目で、一般市民の電話やメールを盗聴していたことが問題となっている。しかしそもそもこの「テロとの戦い」の基点となった911同時多発テロ事件自体が、アメリカの諜報機関CIAによる自作自演であったし、テロ組織の親玉とされたビンラディン氏はアメリカCIAが武器供与して育てた「CIAの飼い犬」であった。軍・諜報機関は国益のためではなく、単に己の組織の権益拡大のためのマッチポンプを続けているだけなのだ。しかも戦争による無駄遣いによりアメリカは財政が悪化し、国家破綻寸前である。アメリカの軍・諜報機関は「国益を語る売国集団」である。
国益よりも組織自体の権益拡大が第１となるのは官僚組織一般の構造だが、諜報組織がより悪質なのは、国家機密保護を理由にした密室性故に腐敗度が高く、軍事利権を狙う武器商人たちが暗躍する温床となるからである。この軍・諜報機関と武器商人たちが癒着した軍産複合体の存在こそ、戦争が今もなくならない直接的な理由である。そして日本の防衛利権も、アメリカの軍産複合体の支配下にあり、国民が望まない中韓との戦争に向けて誘導されている。
そもそも諜報機関は、その歴史的出自から見ても武器商人・金貸したちによってつくられてきた。世界中に戦争を輸出したイエズス会は、宗教教団の皮をかぶった武器商人ロスチャイルドのための諜報機関であり、諜報機関の魁であり、現在の米英の諜報機関はこのイエズス会に出自を持つ諜報ネットワークの支配下にある。彼らには国家・国益などという発想はなく、二重スパイ、いわば「なりすまし」のプロである。
とりわけ近代に入り、核兵器をはじめ、兵器開発に莫大な資本力が必要な時代になると、資金力に勝る金貸しは、軍・諜報機関を完全に掌握してしまった。（事実、金貸しは敵対するアメリカ、ドイツの双方を支援し、核開発を推進した。）
愛国派軍人出身の第３４代アメリカ大統領アイゼンハワーは、1961年の離任演説で軍産複合体の危険性について警告を発しているが、今、改めて「国益を語る諜報機関に潜む売国奴＝金貸し支配の仕組み」に人々が気付くことが必要とされている。
正直、金貸しはズル賢いと言わざるを得ないでしょう。。。
彼らは世界を支配できる環境を裏で着実に整えてきたからです。
そして、私を含む一般の大衆のほとんどは、今尚、“裏”の事実を知りません。
私は、学校教育で学んだ云わば“表向き”の歴史をそのまま信じていました。しかし、戦争における本当の勝者は当事国の勝敗問わず、金貸しだなんて。あんまりです。
そして、世間の情報源である「マスコミ」を生み出し、洗脳ツールとして利用し、大衆の多くは、裏に潜む本当の事実をまだまだ知りません（私を含めて）。
しかし、3.11や9.11等の経緯を踏まえ、大衆の多くは「マスコミ」や「学者」の報道・主張にいよいよ疑問を抱き始めていますね。特に、原発再稼動に向けた動きについては疑問や反対論を抱く方も少なくないと思います。ゆえに、金貸しが「マスコミ」や「学者」を支配する構図は変わらずとも、大衆を洗脳する力を失い始めてははないでしょうか。