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明けましておめでとうございます。
本年も『金貸しは、国家を相手に金を貸す』ブログをよろしくお願い致します。
昨年の情勢を振り返りながら、2015年がどのような年になるのか考えてみたいと思います。
昨年は、年末に急遽決まった衆院選で、戦後最低の投票率の中、第三次安倍政権が誕生した。
これによって予定より２年間、安倍の政権が延長された。
これは、背後の金貸しの勢力図のどういう変化を意味しているのか。
戦後、日本の宗主国は一貫して米国だった。かつ、戦後は米国内に蔓延る金貸し派閥の中でも、とりわけデヴィッド・ロックフェラー一派が日本の主導権を握ってきた。
21世紀初頭には自らが建てたＷＴＣを破壊してイラク戦争を起こし、小泉純一郎を傀儡として日本の完全支配に突き進んだデヴィッドだったが、リーマン・ショックによって配下の金融機関シティ・グループが弱体化させられ、プーチンによってロシアの石油利権を失い、スノーデンのリーク活動によってＣＩＡを切り崩され、ロスチャイルドに対して大きく劣勢となった。
昨年には、「ロックフェラーが石油事業から撤退」という衝撃的なニュースが流れた。また、デヴィッドの99歳の誕生パーティの帰りに次世代が事故で死亡、という極めて暗示的な事件もあった。70年、貧困の消滅以降、激化してきたロスチャイルド対ロックフェラーの覇権闘争は、ロスチャイルドに軍配が上がったと見てほぼ間違いないだろう。
一方、小泉首相の後釜でありＣＩＡの手駒だった岸信介の孫である安倍は、もともとはデヴィッド派の日本支配の駒である。その安倍が勝ったのは、デヴィッドの日本支配、そして米国内の主導権争いでロスチャイルドへの最後の抵抗なのだろうか。
ここで思い出されるのが、2012年5月の小さなニュースだ。
ロスチャイルドとロックフェラー、資産運用事業で資本提携 [2]
英ロスチャイルド家のジェイコブ・ロスチャイルド氏が率いる投資会社ＲＩＴキャピタル・パートナーズ(RCP.L: 株価, 企業情報, レポート)は３０日、米ロックフェラー・グループの資産運用事業の株式３７％を取得することで合意したと発表した。運用事業で、大西洋を挟んだ名門による提携が実現する。
つまり、ロスチャイルドはロックフェラーを完全に潰すのではなく、取り込む路線をとっているということだ。ロスチャイルド勝利による「手打ち」である。これはいかにもロスチャイルドらしくもあり、ロックフェラーにとっては、ロスチャイルドの番頭だった勃興時代の関係に戻ったとも言える。
だとすると、安倍を含め、日本の政権のバックがロスチャイルドかロックフェラーかを議論する意味はもはや無い。
残る問題は、なぜ敢えて解散総選挙で２年間の政権延長に出たのかということだ。それが例えば、安倍政権下でＴＰＰにケリをつけるという金貸し側の理由であるにせよ、憲法９条改正という安倍政権単独の理由（日本が独立した軍隊を持つことはおそらく金貸しは望んでいない）であるにせよ、2015年は、その答えに向かって大きな動きが起こることが予想される。
今年もたゆまぬ追求を続けていきたい。