世界の金融市場は、実体経済からかい離して、どんどん膨れて50倍以上と成ってしまった。
景気が良いから株価が上がっているのだと云いながら、誰もがどこかでバブルが破裂すると思っている。
景気とは完全に遊離して、博打の駆け引きだ。
しかし、その「世界同時株安」のトリガーは、実体経済のニュースが元になったりする。
皆が、心配している。
さらに恐ろしいことに、この博打のプレイヤーが ＡＩだったする。
ＡＩは恐ろしいスピードで売り買いを実行する。
ＡＩは、暴落すると感じたら、最速の売りを浴びせて逃げ切ろうとする。
世界中のＡＩがそう反応するなら、1秒で世界中が同時株安となる。
そのＡＩのソフトを組んだ人は、どのように反応するかが分かっているので、逆張りをすると、一瞬で膨大な利益を得ることに成る。
世界金融経済の博打市場は、ＡＩをも巻き込んでの、瞬時の居合切り試合みたいになってきた。
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世界同時株安「AIが歴史を学んだから」って、ホント？
日本株も暴落…（ＡＥＲＡ ２０１８年２月１９日号より）2018年2月19日号 https://dot.asahi.com/aera/2018020900070.html?page=1
米国発の株価暴落が日本にも襲いかかった。値動きが荒い一因に、AIの自動売買もあるという。証券業界も対策を練る。なんとそれは……。
経済は調子がいいのに、下げ幅は史上最大だった。米ダウ工業株平均は2月5日、2008年のリーマン・ショック時を上回る前週末比1175.21ドル（4.60％）安という暴落に見舞われた。3日前に発表された好調な雇用統計が引き金とされる不思議な状況だ。伸び悩んでいた賃金の回復に弾みがつき、物価も上昇。これを受けて3月の利上げは必至、その後も米連邦準備制度理事会（FRB）が予想より速いペースで利上げを続ける──この警戒感から暴落したというのが一般的な分析だ。
●取引は「千分の1秒」で
「米国がくしゃみをすれば、日本は風邪をひく」との相場格言通り、米国株暴落の翌6日、日経平均株価は前日比1071円84銭（4.73％）安と、終値では16年6月のブレグジット（英国のEU離脱）・ショック以来の下げ幅となった。
最近の日経平均の動きは恐ろしいほど速い。振り返れば16年、米大統領選で大方の予想を裏切ってトランプ氏が当選した11月9日に同919円安というトランプ・ショック、翌10日はトランプ氏の政策期待から同1092円高のトランプ・サプライズという乱高下も記憶に新しい。
ダウや日経平均といった株価指数がジェットコースターのように上下するのは、「ミリ秒（0.001秒）単位で売買が執行される超高速取引や、アルゴリズム取引とも称される『超高頻度取引（HFT）』が影響しているのは確か。今回の日本株暴落も、海外のHFT型ヘッジファンドが朝から巨額の売り物を出していた」（市場関係者）。
●AIが歴史を学んだ？
東京証券取引所の売買システム・アローヘッドは15年秋、約5年ぶりに刷新された。注文を受けて0.5ミリ秒未満で取引が成立する。投資家側は人間ではなく人工知能（AI）が自動的に注文を出す。「日本の株式市場で海外機関投資家とされる売買の8～9割はAIだといいます。ある米系証券会社では、顧客と取引所の間で注文を取り次ぐ証券ディーラーが数百人規模から数人になったというのは有名な話」（証券会社幹部）。今回のようなクラッシュ相場のたびにディーラーは淘汰、整理が進み、「電話で顧客と話す、テレビでおなじみだったディーラーの姿は皆無になっていくだろう」（同）。
AI売買がより盛んになると、効率重視の投資スタンスからファーストリテイリングのような指数への寄与度が大きい銘柄に取引が集中するといわれる。加えて、上昇相場では値動きの軽い中小型株を平然と買い上がり、下落局面では問答無用に換金売りする投資傾向が強まるともされる。実際に「6日にサーキットブレーカー（過熱した取引を一時中断する措置）が2回発動したのは、中小型の新興企業が多い東証マザーズ指数の先物取引でした」（証券アナリスト）。
今回米国株が暴落した5日は、パウエルFRB議長の就任日だった。前任イエレン氏の就任日には、ダウが326ドル安とやはり急落。実は、その2代前のグリーンスパン氏、3代前のボルカー氏の就任約2カ月後には、それぞれブラックマンデーとボルカー・ショックによる暴落があった。AIが「FRB議長就任＝暴落」と学習していたのかもしれない。「相場の解説も受け持つ証券会社の担当部署には、かなり古い歴史に詳しいシルバー世代が珍重され、生き残るかも」（市場関係者）。近い将来、株価のニュースを報道するテレビ番組では、コンピューターを映すことになるのだろう。
（証券ジャーナリスト・天野秀夫）