2019-05-27

地球温暖化>CO2削減>電気自動車は、最大のペテン

金貸し支配者は追い詰められています。物充足世界で現在のシステムでは儲けられなく成ってしまった。(市場経済の限界)
新たに儲ける為に、地球環境を守れと云って、強制的に機器更新をさせる。

物充足で売れなくなった現在、金貸し支配者は世界的な詐欺で儲ける、そして新たにする支配(5G)する為に詐欺情報を発信しています。

その一つが
地球温暖化>CO2削減>電気自動車です。

◆地球温暖化がそもそも嘘
◆CO2削減を国に約束させて、機器を更新させる
◆電気自動車はCO2をたくさん排出する

◎物が行きわたり売れなくなった>新たなシステムを国に約束させて、強制的に交換させて儲ける
◎石油支配している連中を蹴落とす
◎電気化は、5Gによって全てを支配者のコントロール下に置く

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19/5/8
電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている ( ペーター・B・マイヤー情報)

Shanti-Phula https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=200052 より

電気自動車についてです。案外、水素もいいのかもしれません。とにかく電気は5Gも相俟って、大いに危険だぞっという記事です。

結局、根本の問題は地球温暖化説なんですよね。人々がこれはNWOの詐欺だと気が付かない限り、現状は改善されません。科学的に難しそうなことを言われてしまうと、「よく分からないけれど、専門家のお偉いさんが言うのならそーなのかなー」で済ましてしまいがち。一般人には反証する術も知識も資金もありませんし、実に巧妙な詐欺です。

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■電子自動車とは一大詐欺、我々の時代における最大のペテン

ミュンヘン大学と提携するCESifo【経済】研究所で出版されたケルン大学のクリストファー・ブハルが指揮した研究が、電子自動車(EV)は「CO2排出量がディーゼル車よりも著しく多い」と結論づけました。

原因となっているのは、リチウムやコバルトやマンガンといった電子自動車のバッテリーには欠かせない原材料の採掘や精製で、大量のエネルギーを消費する点です。

ということで、電子自動車は少なくとも今後数年間では、CO2排出量を削減する一助とはなりません。

実際のところ電子自動車の導入は、路上で排出されCO2の削減にもつながらないのです。

天然ガスでの内燃機関(=エンジン)こそ、水素あるいは“グリーン”なメタン、環境に良さげなカーボンニュートラルメタンのことかと、さらには抑圧され世に出されていないワイヤレスのフリーエネルギー技術といった代替手段で駆動するであろう未来の自動車への移行期として、開拓するのに理想的なテクノロジーです。

テスラの車種「モデル3」のバッテリー・パックは、11トンから15トンのCO2を出して、環境を汚染します。各バッテリー・パックの寿命は約10年、全走行距離だと9万4千マイルまでです。1km当たり73グラムから98グラムのCO2、あるいは1マイル当たり116グラムから156グラムのCO2を排出することになる、とブハル教授は言っています。これに加えて、こういった自動車に電力を供給する、発電所の電気が排出するCO2もあります。

という訣で実際のテスラのCO2排出量は、1km当たり156グラムから180グラム、あるいは1マイル当たりだと249グラムから289グラムとなってしまうのです。

古いバッテリー・パックのリサイクル費用を含めずして、電子自動車の所有者はバッテリー・パック一つに1万ユーロ以上出さないといけません。

こういったバッテリーが引き起こす汚染は膨大なものです。極めて毒性が高いがために、ほんの小さなLiリチウムバッテリーをゴミ箱に捨てることすら我々は許されていない事実を考えてみてください。使えなくなったバッテリーをまとめてどこへ持っていくというのでしょう。

おまけに、そもそもたった10年しかもちません。廃棄した後には、新たな交換品に1万2千ドル、嫌でも支払わねばならないのです。しかも、古いバッテリー自体を消費者がゴミに出すのに一体いくらかかることでしょう。

電子自動車は、一大詐欺です。より一層のバビロニア式借金創造をもたらすポンジ・スキーム(=出資金詐欺)の一形態に過ぎません。なにせ銀行がこの企みに融資すべく、債券発行を決断したのですから!
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◆電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている(ペーター・B・マイヤー情報)

■ 目次 ■
①本当の動機は全ての人間を政府が支配下に置くこと
②電気ショック
③ディーゼル・エンジンが出す二酸化炭素は2割少ない
④結論;電子自動車は政治的なもの、グリーンではない
⑤電子自動車:政府の補助金付きの災害

上記のブハル教授率いる研究では、共同執筆者たちはEUの法律でフリート平均排出量の計算にあたって、電子自動車がCO2“ゼロ”エミッション(=排出量の値ゼロ)として組み込まれていることを批判しています。これでは電子自動車がCO2は一切排出しないと思わせてしまうではありませんか。

現実には、電気自動車製造過程でのCO2排出に加え、ほぼ全てのEU加盟国は国内で生産されるエネルギーミックス(石油・石炭・天然ガス・原子力発電など様々な形態を組み合わせて、電気などのエネルギーを作り出すこと)を使って電気自動車を充電させていることから、かなりの量のCO2排出を引き起こしているのです。

また著者らは、他のテクノロジーとて大いなる可能性を有しているというのに、バッテリー駆動タイプを中心に据えたドイツの電気自動車を巡る議論も、批判的に分析しています。其の他のものとしては、たとえば水素燃料を使う電気自動車や、グリーン・メタンを燃料とする内燃機関を搭載した自動車があります。

「メタン技術は理想的である。天然ガスを燃料とする内燃機関自動車から、いつの日かCO2フリー(=無し)の燃料としてメタンを使った機関(=エンジン)を搭載したものへと移行するのだ。だとすれば、ドイツ連邦政府は全てのテクノロジーを平等に扱うべきなのであって、水素やメタンといった解決法も推進すべきだ」と、シン教授は強調します。

本物の排出量削減に関しては、ブハル教授率いる研究者らはメタンを燃料とするガソリン・エンジンないしは水素エンジンがCO2排出量を3分の1にまで削減可能で、おそらくはディーゼル・エンジンの必要性を丸ごと排除するのではないか、と当該研究を結んでいました。

地球温暖化は史上最大の詐欺です。大学の研究や企業の“グリーン”インセンティブ(=エコな取り組み促進)とやらで無駄に費やされた金額全体を考慮に入れると、とりわけそうだと言えるでしょう。

あまりにも早い年数で傷んだ挙句、解体する金の方がかかってしまう、役立たずの風力発電機などもそうです。微々たる電力供給のために、騒音汚染や景観破壊とは、なんと残念なことでしょう。

こんにち、北極や南極の氷も北極グマも、かつてない程に沢山存在しています。海面上昇なんてありません。

20年から25年前に予測したことは、どれ一つ実現していません。どれ一つとして、です。

結論;電気自動車で世界を救おうという計画は、我々の時代における最大のペテンです。この詐欺計画は、我々の自由を徐々に奪おうというエリート層の「2030大アジェンダ」と複雑に絡み合っており、行きたい所へ移動する自由も、この略奪されていく自由の中には含まれています。

電気自動車は奴らの邪悪な計画のほんの始まりに過ぎません。将来それに続くのは、即座に取得できる“科学的データ”とやらでしょう。最早こうなると地球を救いたければ、我々は自動車を持つ権利を完全に放棄せざるを得なくなるではありませんか。

①本当の動機は全ての人間を政府が支配下に置くこと

悪質なのは、自動運転の電気燃料の自動車は常にネットワークに接続されていなければならないという問題点です。テスラの電気自動車は現時点では4Gグリッド上のネットワークに繋がっていますが、今年後半には5Gのワイヤレス・ネットワークになります。

そして忘れないで頂きたいのですが、5Gとはマイクロ波放射テクノロジーなのであり、人口削減戦争、フルスペクトル(=全領域)支配、そして人体の完全支配の手段として動員されています。

政府は、全ての自動運転車の居場所をいついかなる時でも把握することとなるでしょう。しかも合法的な権限で、自動運転車は政府が選んだ場所へといつでもルート変更できてしまいます。

例えば、犯罪の嫌疑をかけられた人間が州の外に「車に乗ったまま」出ようとしたら? 地元の自治体はその車のルートを変更して、最寄りの警察署まで自動的に向かわせれば済んでしまいます。

しかもこういった裏には、他にも非常に邪悪な側面があるのです:ウェイモというグーグルの親会社が所有する自動運転テクノロジー開発企業を考えてみてください。グーグルの動機は単純至極:消費者の情報を可能な限り沢山集めて、金を支払う存在になら誰でもそのデータを売りつけたいのです。

グーグルは自動運転テクノロジーの研究開発に多くの時間と資金を費やしています。そういったテクノロジーを自動車製造業者にライセンス提供できるようになるためです。見返りとして、グーグル側は集めたデータを保持し、売ることが可能です。電気自動車に乗り込む前にこのことを考えてみてください。ジョージ・オーウェルの著作『1984年』の列車の最後尾から直で出てきたシロモノなのです。

②電気ショック

熱力学の法則曰く:エネルギーは作り出すことも破壊することも不可能、ただ単にその形を変化させるのみ。つまり自動車の燃料となる電気は、別の場所から来ているのです。現時点では大抵の場合、今もって石炭火力発電所からでしょう。

ちょうどバッテリー駆動の場合のように、エネルギーは姿を変えるたび、非効率なシステムのせいで摩擦や熱損失や抵抗などによってエネルギーが失われていきます。簡単に言うと、バッテリーに蓄えられた手持ちのエネルギーは、その全てを余すところなく意図した用途に使える訣ではないということです。大半とまでは言わないとしても、一部はこういった非効率性で失われていくのです。

よりグリーンな車のための本物の――かつ非政治的な――解決法は、既に利用可能です:輸送のみを目的とした単位当たり蓄積エネルギーが大容量な方が最終的には節約でき、自動車に用いる場合は実質的にふさわしいのです。

上記で説明した通り、電気からのエネルギーはこの条件に当てはまりません。風力や太陽光といったものも実用的ではありません。エタノールは単位あたりのエネルギー出力量がより低いのですが、エンジンを特別かつより高額なものへと適応させねばなりません。

以上の基準を充たす唯一のエネルギー源は、内燃機関のディーゼル・エンジン。ガソリンと比較してリッター当たりの走行距離が約3割多く得られますし、この差はあらゆる異なった走行条件において共通しており、1回の補給での走行距離だと1,000km以上つまり600マイル以上となります。

更に言えば、地球温暖化を心配する人々はディーゼルを選んでいるのです。なにせ其の他の種類の燃料と比べて、最大2割も二酸化炭素(CO2)排出量が少ないのですから。

③ディーゼル・エンジンが出す二酸化炭素は2割少ない

以上は長らくの間、内部の人間には常識でした。ディーゼル・エンジンは環境に有害なものではないのです! 人間の寿命を縮めたりはしません;深刻な影響を受けた、つまりディーゼルのせいで酷く汚染されたと言われている都市で暮らす市民の方が寿命を伸ばしているのです。電気自動車の方がよっぽど有害です。これもまた大掛かりな嘘の一つに過ぎず、真実は明らかになることでしょう。

メディアの煽る恐怖のお話:地球温暖化のストーリーとは、如何にメディアが種々雑多な恐怖を混ぜ合わせた結果、ある世代全体の特徴的な思想を形成するまでに至ったか、という教訓です。地球温暖化のサーガ全体が最早一つの宗教と化し、賛同しない人間は精神が錯乱していると呼ばれる始末です。

地球温暖化は亜酸化窒素(N2O)という気体が原因だ、と言われていました。おまけに世界中の科学学会の連盟組織、パリの国際科学会議(ICSU)は、【これまで発表された】大半の分析において、亜酸化窒素(N2O)という気体が地球温暖化に与えるかなりの影響力を3倍から5倍は低く見積もっていると結論付けた報告書を出したのです。(※つまり人々が思っている以上にN2Oは悪者だ! と宣伝したかったみたいです。)

N2Oは地球の大気中にさほど存在していないというのに、CO2よりも強力な温室効果ガスであり、
CO2よりも大気中に長期間留まるというのです。ですが今となっては、この結論は早計だった模様です。

それなりの長期間に渡って、地球上で最もN2O濃度の高い2都市、すなわちシュトゥットガルトとミュンヘンで暮らす人々は、平均寿命より長く生きています。

研究によると、2018年でN2O濃度トップのシュトゥットガルトでは、ドイツの他の場所に住む人々に比べて、約1年半長く生きれることを住民は期待してよさそうです。更にミュンヘンの場合は2017年のN2O値トップに輝き、住民はドイツ平均よりも2年は長く生きています。

どうやらN2Oに曝されることと、人々の健康の間には明らかな関連性がありそうです。調査の結果、ディーゼル車の交通量が高密度であるほど、人々は長生きしているようなのです。端的に言うと:窒素酸化物は寿命を延ばしています。

こういった画期的な発見をもってしても、EUが長らく延び延びとなっていたディーゼル税を、あるいは少なくとも一酸化窒素(=N2Oの排出枠)割当を近い将来導入するのかどうかは予測不可能です。ただし、N2O(排出可能)限度が全くのでっち上げの数字だと暴かれようものなら、環境活動家たちがどう反応するかは想像がつこうというものです。

④結論;電子自動車は政治的なもの、グリーンではない

電気自動車は高額過ぎる上に、科学界の主流派が主張してきたよりも環境にとって遥かに深刻でなかったとしても、決して良いものではありません。グリーンな電気自動車は政治化されたもので、現代の移動形態に対する実行可能な代替手段として提示され、推奨されてきました。

それだけでなくこの題目の技術的背景を何一つ知らない理想主義者らによっても、政治化されてきたのです。調査の裏付けのない論拠を振りかざし、誤った科学だと理解していません。

電気というものは大抵石炭から生成されており、CO2の排出としてはガソリンやディーゼルエンジンが放出するCO2のガス同様によくないか、それらよりも遥かに悪質かもしれないのです。おまけに、バッテリーの製造と平均寿命10年しかないその廃棄も、環境によくありません。

更には余計な負荷も、あちこちの観点から検討せねばならない訣です。おそらくは、1回の充電での走行距離を延ばすために、より大型のバッテリーを搭載せねばならないという問題点のことかと。テスラ社のロードスターなどは、そのせいで後部座席が付けられないのだとか。

完全に充電されたバッテリーでの平均航続距離はおよそ300kmか200マイルなのに対し、一方の急速充電のインフラで提供できる充電率は60%から70%、しかもガソリンで満タンにするよりも時間がかかってしまうとあっては、急速充電スタンド網の新たな展開が必要となるでしょう。これは各スタンド間の距離を150kmつまり100マイル毎とし、大規模に展開せねばなりません。約1時間半毎にいちいち止まらねばならなくなってしまい、長距離の運転で頻繁に充電するのは不便です。

石油会社が小売りのガソリンスタンドを閉じて、電力系統の貯蔵庫とありますが、(参照記事では「電気コンセント」です)に変えてしまうなどという噂話を信じないことです。

もう一つの障害は、誰一人として認めたがらない更なる問題を抱えています。電力の追加需要にはどうやって答えるというのでしょう? 非現実極まりない環境保護論者を鵜呑みにするのならば、電気自動車の充電で電気系統に差し込むのは、スマホを充電するのと同じようなものなのだとか。(※USBに差し込む訣ではなく、必要なアンペア数が全く違います。なので各家庭が電気自動車を毎晩充電しようとしたら、とんでもない量の電力が必要となるそうです。】

ご安心召されよ;電気自動車が席捲することはありません。

⑤電子自動車:政府の補助金付きの災害

電気バッテリーの推進をもってしても、テスラ社などは電気自動車による人間輸送で代名詞となれやしません。

自動車産業にとって、政府の補助金が唯一の弱みとなりうる可能性はあります。つまり補助金頼みなので、カットされたら生き残れない。しかし、政府が補助金を出してまで推す可搬型電気燃料やバッテリー貯蔵システムへの依存の実現可能性は、石油財閥が石油貯蔵の上に大人しく座って、こういったハイテクで高価かつトレンディなゴーカートに差し込まれた長々とした何本もの延長コードを眺めてくれるだろうと見込んだ上でのものであり、現実を無視しています。

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by 猪飼野

  投稿者 dairinin | 2019-05-27 | Posted in 05.瓦解する基軸通貨No Comments »