2009-08-31
新しい社会の構築に向けて 〜モノが売れない時代に『社会貢献』が売れている〜
写真は、ルポルタージュなんで屋さんからお借りしました 
８月１１日なんでや劇場その１、ドル・米債暴落は起こるか
８月１１日なんでや劇場その２、世界の経済破局、その突破口は？
なんでや劇場では、経済破局下で社会はどうなっていくのか 
が扱われました。
その中で大きな気づきだったのが、
「金融危機」を突破するためには男原理による変革が必要だ、と考えがちだが、それは間違いのようだ。
今回の金融危機の原因は、貧困の消滅＝自然外圧の衰弱にあり、今回も１万年前の採取時代同様、女原理に導かれて新しい社会が実現していくのだ。
女原理とは、「充足発⇒安定・保守収束」であり、節約意識、食の安全、農業志望者の増加、家族的絆の見直し（サザエさん症候群）などで既に顕在化しているが、これらを土台にして新しい秩序をつくり、維持しようとしている。
男たちがやるべきことは、理想像を掲げて変革を叫ぶことではなく、女原理に応えうる実現方針を着実に積み重ねていくことに尽きるのだ。
(るいネットより)
ということでした。
「新しい状況に適応すべく生み出された最先端の機能の下に全ての古い機能が収束することによって、全体が統合される」実現論という進化の法則に則っても、次代の萌芽はすでに顕在化しているはずです。
そこで、「新しい社会の構築に向けて」と題して、次代の可能性基盤を発掘していきます。
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イスラム社会の可能性
前投稿ではイスラム諸国の経済力を探りましたが、今回はイスラム社会を支える思想的なところを探って行きたい。
写真はこちらからお借りしました。
調べていて、、経済破局の状況下で、イスラムが日本に次ぐ秩序維持の可能性を持っているのではないか、、と言うことです。
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イスラム経済圏の可能性
８月１１日なんで屋劇場のなかで、経済破局の状況下で秩序維持の可能性のある国家として、日本に次いでイスラム圏が上げられた。
写真はコチラから
今回はイスラム社会の経済を調べてみます。
調べてみて結構驚き（勉強不足？）の可能性を見つける事が出来ました。
宗教を紐帯とした、自給自足経済圏
市場経済の影響からの防衛線の構築
を志向している事です。
■イスラム社会とは？
イスラム圏と一言で言っても、どの様な範囲（国家）を指すのか？
一つの定義として、イスラム諸国会議機構(OIC)加盟国が上げられる。
アフガニスタン、バーレーン、バングラデシュ、ボスニア、ヘルツェゴビナ、カメルーン、エジプト、インドネシア、イラン、イラク、クウェート、マレーシア、オマーン、パキスタン、パレスチナ、カタール、サウジアラビア、シリア、タジキスタン、チュニジア、トルコ、アラブ首長国連邦、ウズベキスタン、等の55カ国が加盟している。
→イスラム諸国会議機構(OIC)加盟国
■イスラム諸国の豊かさ分類
先進国の定義は「比較的豊かな国」（基本的にはＧ８）ということで結構曖昧で、ＣＩＡが（勝手に？）設定している先進国のなかでもイスラム国家はトルコとイスラエルしか入っていない。
イスラム諸国は原油、天然ガスでの収入が多いが、貧富の差が大きいのが特徴。
従って、平均すると一般市民の「豊かさ」はさほど高くないのが実態と思われます。
以下、ＧＤＰなどのデータと「貧困統計」等を参照して、イスラム諸国の豊かさ度合いを勝手に？区分してみました。
【豊かな国】
ＵＡＥ：一人当たりの国民所得は世界のトップクラス
カタール：原油・天然ガスで先進国へ
トルクメニスタン：天然ガス算出大。貧富格差はほとんどなし。健全。
バーレーン，レバノン，ウズベキスタン，キプロス：ＧＤＰが大きい
イスラエル：ＣＩＡによる先進国
サウジアラビア：群を抜く豊かさ
トルコ：農村部の貧困や地域間の経済格差が大きな問題（ＣＩＡによる 先進国）
【貧困国】
ヨルダン：貧富の差は大きい⇒撲滅に取り組んでいる
イラン：イスラム＝国教 貧富の差は大きい
イエメン，パキスタン，レバノン，オマーン，シリアその他多数
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政府紙幣シリーズ番外編〜ゲゼル理論で『デフレ』を斬る☆+’
現在日本は、デフレになり、物が売れず、経済は停滞し、不況が続いています
この状況をゲゼル理論で検証してみると、
『デフレ下では、“お金の特権性”が顕著に現れる』
ことが発覚
どういうこと？って思った方は、是非続きを読んでくださいね 😀
今日も応援よろしくお願いします
イルミナティ幹部 Leo Zagami の告発 〜B.フルフォードとの対談について〜
ベンジャミン・フルフォードが６月初めに日本で対談した“イルミナティ幹部”のレオ・ザガミ（Leo Lyon Zagami）という人物は、英国女王〜モナコ王室の血筋を引く30代後半のイタリア人で、欧州では音楽プロデューサーとして名を知らぬ者はないというほどの著名人だという。
この人物が、イルミナティの内部告発を行っている。
闇や物質界の支配権力により悪行の限りを尽くしてきた者たちを、白日の下にさらすことで、悪魔的な秘密結社という、本来のイルミナティとは違う、人々の誤った概念を払拭するということ事が目的のようだ。
その内部告発について紹介する。
↓押していってください。
米議会に追込まれるFRB
◆世界経済は回復？
ＦＲＢのベン・バーナンキ議長は8月21日、ワイオミング州ジャクソンホールで講演し、世界経済は景気後退から脱しつつあるとし、短期的成長見通しは良好との見方を示した。
議長は「前年の急激な収縮の後、経済活動は国内外ともに横ばい状態（leveling out）にあるようだ。短期的な成長への回復見通しは良い」と述べた。
ただ、過去60年で最悪の世界的景気後退からの回復は緩慢なものになるとの見方を示した。
バーナンキ議長は金融崩壊の危機は大きく遠のいたとしながらも、米国のサブプライムローン問題に端を発し経済成長にブレーキをかけた金融危機に世界が立ち向かうなか、困難な課題は依然残っていると指摘した。 AFPBB Newsより
こう宣言するバーナンキ議長の発言とは裏腹に、ＦＲＢに対する監視圧力が米議会を中心に高まりつつある。これまで、ＦＲＢは政府からの（中央銀行の）“独立性”の名の下に、市場の旨味を吸い上げてきたわけだが（過去記事参照：FRS(連邦準備制度)創設にみる米国の金融権力，基軸通貨の衰退過程と金貸しの動き 〜その１〜）、そこにメスが入ろうとしている。
写真は、ニューヨークで見つかった（左から）
ヘンリー・ポールソン前財務長官
ＦＲＢのベン・バーナンキ議長
証券取引委員会のクリストファー・コックス委員長
を「悪の枢軸（Axis of Evil）」と評した落書き（2009年8月18日撮影）
AFPBBより
中国バブル崩壊と世界経済の行方
上記はこちらより引用しました。
中国経済が不安定だ。
・2009年3月以降の株価上昇の主因は、経常収支黒字国（特に中国）による、米ドル中短期債の購入に、米国政府の資金調達が叶い、手元資金を元に特に米金融機関が再度ばくちを打ったため。米国以外でも緊急増刷された各国のマネーが、金融機関に回り、投資銀行やヘッジファンドが損失回復目的に、リスク資産への投機に向かった。（結果：米株価時価総額で2009年3月→7月に＋360兆円）
・世界の株式市場のバブルは、ただ一点、中国が米国債を買い続けるかどうかにかかっている。また、実際に中国本土株が今年の世界的な株価上昇を引っ張ってきた。変化を見ても、中国は100兆円の銀行貸し付けの増加によって、株価は1.8倍に上がった。
・中国株価が下げれば、中国政府は米国債を買う余裕が無くなる理屈に、中国の株価バブルの崩壊が、世界の株価の崩壊につながるのは明白。
・中国が、異常な規模で緩めた金融（半年：100兆円）を、インフレ予防のために引き締めに転じれば、中国株の下落が始まり、続いて世界の株価が下落する。
・現在、上海総合指数は、25日支持線および7月29日の安値3174psを、８月12日に明確に割り（終値 3112pts）、75日支持線（2946pts）を目指している。
中国建設銀：新規融資を約70％縮小へ−張建国頭取「リスクは明白」
中国人民銀行、適度に緩和的な金融政策を「微調整」へ─当局者＝報道
バブル予防か景気下支えか、ジレンマに陥る中国金融当局
以上、相場のネタ＆儲けのタネより引用。
これら情報を受けて、中国バブル崩壊も秒読みとの見方が強い。
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米国債の海外保有状況〜1年で保有額を4倍にまで引き上げた国家とは？〜
「米国債海外保有残高」の最新データ(平成21年6月)をもとに、各国の動向を整理してみます。
まず、直近1年分をもとに見ていくと、6月時点で海外諸国が保有する米国債は3兆3,824億ドルに上り、過去1年ベースで見ると7952億ドルの増加。1年間で約25％増えている計算になる。
ちなみに、2009年6月時点での米国債発行総額は約11兆5,452億ドル。海外保有額は実に30％弱占めています。約5％弱の海外保有の日本国債と比較すると(国債800兆円の内、2009年3月時点で約43兆円が海外保有額)、いかにアメリカが国債消化を海外に頼っているかが分かる。
次に順位を見ると、ご存知の通り、1位が中国。2位が日本。
両者は2008年9月に順位が入れ替わっています。
では、中国・日本を含めて、海外保有の中で占める各国の割合はいかほどか？グラフに纏めてみました。
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謎の一族 「キャボット家」
世界を支配する勢力分析が進んでいますが、謎の一族があります。
それは、 『キャボット家』
裏の支配勢力 地域別歴史年表 の１５世紀スイス欄参照
ジョン・キャボット
「キャボット家」（Cabot：カボット、カボートと表記される場合あり）は１５世紀後半にアメリカ大陸を発見、開拓したジョン・キャボットと息子のセバスチャン・キャボットから歴史の表舞台に登場する一族ですが、その後の系譜についてはネット上でも情報がほとんど無い謎の一族です。
唯一といって良い情報が、オルタナティブ通信と「さてはてメモ帳 Imagine & Think!」のものの様です。そこで説明されている概要をまとめると、
▼アメリカ大陸を発見したキャボットは、アフリカ黒人の奴隷商人として巨万の富を築き上げる。その後、麻薬専売会社ラッセル社の創立資金を提供するともに、独占的な麻薬販売網を形成していたシンジケート＝パーキンス一族との婚姻関係によって１９世紀前半には全米一位の資産家に成長した。キャボット家の奴隷売買・麻薬売買の富は、スイスに集積され、キャボットの代理人であるスイスのシェルバーン伯爵がスイス金融界の「ドン」として君臨し続けて来た。
▼近代の米大統領やＣＩＡとの関係が強い。スイス金融界の源流に位置し、２１世紀の現在、ロスチャイルドとロシアのプーチンに資金提供を行っており、ロシア＝スイスの地下金融水脈を形成している。また、明治以降の日本政界との関係も築き上げている。
第６位 😀
第２位 😛
第５７位 😥
傭兵産業国家〜スイス
◆スイス都市国家の成立
でも紹介された通り、1200年頃ローマ皇帝に反逆した騎士・貴族たちは、鉄砲刀等の精密機械業や金属加工業で発達したスイスに結集しました。そして、ヴェネチアから移住してきた金融家たちと結託し都市国家を形成しました。
これが現代まで続く金融国家、マネーロンダリング天国スイスの起源であり、世界を支配する勢力となったのです。
なんでスイスは、小国でありながら世界を支配するまでに発展したのか？
その成立構造について調べてみたいと思います。
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