2019-11-12
国際情勢の大変動を見抜く！-38～ワシントン会議は日英同盟を終了させ日本の中国での動きを制限するための策略～
ワシントン会議は日英同盟を終了させ、日本の中国での動きを制限するための策略だったとのこと。その間にソ連を操り中国に深く介入していったようです。
ワシントンと言えばいわばイギリスの出先機関であることは以前の記事で紹介した。（以下）
＞国家の基盤である通貨発行権をワシントンＤ．Ｃ．というシステムによって合法的に奪ったのだ。
＞アメリカ市民の税金は・・・67%がイギリス王室（を中心としたヨーロッパ王族、貴族）に渡され、残る23%はワシントンＤ．Ｃ．の株主に、そして残る10%はIRSの経費となっている
（『２０１６年世界情勢はこうなる！６～ワシントンＤ．Ｃ．を乗っ取ったヒクソス～』）
となると、日英同盟終了はイギリスも関与しているのではないか？という疑問が生じる。ただし、イギリスと言っても王室と政府とは全くことなる存在であるはず。イギリス王室はいわゆる奥の院。ここは世界戦略を試行している。そういう意味では、アメリカ対イギリスという構図を維持していた方が有利だったということだろう。
その中で特に民族意識の高い日本は世界戦略上の邪魔者という扱いを受けてきたのだ。
『知ってはいけない現代史の正体』（馬渕睦夫 著）からの紹介です。
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■1921～1922年 ワシントン会議
◇通説 ：米英の支持で中国の主権尊重と領土保全が約束された。
◇歴史の真相：ワシントン会議こそが大東亜戦争開始の火種となった。
●アメリカの孤立を防ぐための軍縮協定
そもそもウィルソン大統領の名で提言された国際連盟でしたが、上院の反対でアメリカは参加できませんでした。これが1921年のワシントン会議をアメリカが招集することになった最大の理由です。時の大統領は共和党のウォレン・ハーディングでした。
ハーディング大統領の目的は、「満州、中国における日本の行動を封じ込めること」でした。第一次世界大戦を経て日本の国際的地位は、ヴェルサイユ講和会議に五大国の一国として参加するほど向上していました。国際連盟には常任理事国として迎えられています。
日本とイギリスとは同盟関係にありました。アメリカは国際的孤立を懸念して大規模な海軍拡張を画策します。日英両国もまたそれに対抗して軍備拡張を始めます。そこでアメリカは軍縮協定を結ぶためにもワシントン会議の開催を必要としました。
