2020-09-06
現在の奥の院の構想１～国債経済破綻と環境破壊・肉体破壊に対する危機意識
現在、奥の院はどのような構想を描いているのか？
・1970～貧困が消滅すると近代思想はあっという間に見捨てられて「革命」は流行らなくなり、’90ロスチャが仕掛けたグローバリズムによって、遂にソ連崩壊。ここに至って、奥の院は、近代思想を放棄し、’95頃、民族自決路線に転換。‘95～民族自決路線に沿って、プーチン、習近平、トランプ？を支援。
・’00～中国の台頭で世界の供給力＞需要力に。つまり大局として市場拡大の可能性は無くなった。
・同時に、国債経済＝バブル経済で膨大な借金が積み上がり、中央銀行の破綻が確実になってきた。従って、いずれ市場は崩壊し、産業資本と金融資本は消えてゆく。
・また産業資本（工業生産）による環境破壊、とりわけ肉体破壊が、危機的水準に達している。
◎奥の院は、資力支配を武器とする共認支配を命綱としてきたが、資力支配も共認支配も貧困の圧力を大前提にしている。従って、貧困が消滅すると、資力支配も革命思想も無効となり、ここに奥の院は大転換を迫られることになった。
A．資力支配が無効になり、加えて供給力＞需要力となって、市場拡大の可能性もなくなったとすれば、いずれバブル市場は崩壊し、産業資本と金融資本は消えてゆく。
B．新しい敵を環境破壊・肉体破壊に定め、人々を事実の追求へと誘導する。
⇒そのためには、供給力を7割に削減し、人々の余力時間を作り出す必要がある。
⇒そのためには、BI基礎保障制度が最良と判断。
→それはまた、産業資本の力を抑え、金融資本（ロスチャイルド）を潰すことにもなる。
１．コロナ封鎖と株式大暴落で世界大恐慌→中央銀行破綻。
２．王族の金に裏付けられた新基軸通貨と国家紙幣と基礎保障→ドル暴落。
３．有力州独立で米帝国解体、それを見て有力省独立で中国解体→内戦・殺し合いで人口半減→世界の供給力70%。
◎奥の院が現在まで一貫して産業に関わらないのは、あくまでも「裏の存在」に徹しているから。現在も、金主＝王族の資力を武器に裏から共認支配するスタンス続けている。
