2021-03-16

今年9月のメルケル首相引退を控え、不透明な状況が続くドイツ

 

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昨年の2月にメルケル首相の後継者として党首に就任したクランプ=カレンバウアー氏が州選挙の大敗の責任を取って辞任しました。その後、コロナの影響で党首選が開けず、1年間党首不在のままでしたが、今年の1月に党首選が行われ、1年ぶりに新党首がラシェット氏に決まりました。しかし、ドイツの政権が不安定な状況は続くようです。 (さらに…)

  投稿者 dairinin | 2021-03-16 | Posted in 05.瓦解する基軸通貨No Comments » 

国際情勢の大変動を見抜く!-85~NSA(アメリカ国家安全保障局)関係者からの3月2回目のワシントンメッセージと2通目の封筒開封!~

『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう!』からの表題の記事の紹介です。

 

今回のワシントンメッセージは、驚く内容ではあるのですが、ある意味受け入れやすいというか非常に奇妙な感覚を覚えます。

言葉事態が古い観念である印象で、その部分は引っ掛かりを覚えます。伝えたい内容は、もっと深い位相にあるのではないか?と感じるものです。

これが絵空事ではないとう確信に近い感覚であることは、いずれ、しかも近い将来明らかになるという確信や期待があるからだと思います。

 

まぁ、一度読んでみてほしいと思います。

以下、NSA(アメリカ国家安全保障局)関係者からの3月2回目のワシントンメッセージと2通目の封筒開封!

からの転載です。

 

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NSA関係者から3月2回目のメッセージが語り部の石川新一郎氏に届きました。

善と悪との戦いや、デクラス(機密情報開示)に始まり、新しいQFS(量子金融システム)管理の下に、金本位制に基づく新金融システムのスタートと共に始まるNESARA/GESARAの発動、それらの状況と実際に実施されるタイムラインは?

そして、最大の関心事であるトランプは第19代共和国大統領として復活するのか?

等々、知りたいことは山積しています。

 

しかし、私の想像では、NSAアライアンスは、軍と直接に関わっている訳ではありません。

それとは別に彼らは、地球上で起こっている闇の勢力の悪行が、ワシントンの沼の奥深くに眠らされている機密情報と深くかかわっていることを知り、1999年から、その解明と地球人類覚醒のために活動してきた人々なのです。

 

軍の側は、1963年のJ・Fケネディー大統領の暗殺に端を発し、DSとの戦いにおける軍事作戦として2016年の大統領選挙にトランプ氏を登場させ、大統領に就任させました。

 

NSAアライアンスは、トランプ大統領の支援を受け、デクラスを実施して、人類を覚醒させるべく尽力しているのです。

 

そういう意味でトランプ大統領とNSAアライアンスは繋がっています。

 

しかし、NSAアライアンスは、トランプ大統領の復活に直接関与はしていないと思います。

なので、トランプ氏の復活については確たることは言えないであろうことは想像できます。

 

きっと上層部からストップが掛からない限りは、タイムラインにが満たされれば、淡々と情報発信していくもと思われます。

 

少なくとも昨年来、大過なければタイムラインによるスケジュールが決まっており、その内容を敢えてハッキングの恐れのあるデジタルではなくアナログで紙に書いて、3通の封筒に封印し、語り部の石川新一郎氏に渡してあり、タイムラインが満たされた時点で1通づつ開封して公開することになっています。

 

1通目は2月3日に開封されました。

そして、今日3月16日に2通目が開封されようとしています!

 

当初の予想以上にDSの所業は凄まじく、世界中にその悪の根城を張り巡らしており、それを一掃するのに、かなりの時間を必要とするのは容易に想像できるようになりました。

そして、それによりタイムラインに遅れが生じていることも事実です。

 

それにもめげず、今日の2通目の封筒開封に至ったことは大変喜ばしいことです。

 

開封前のワシントンメッセージは、どのような内容か?

3月21日まで維持している、実質上のトランプ氏の大統領権限は、その後に維持できるのか?

或いは期日と共に消滅し、9月30日まで続くであろう実質上の軍の政権掌握がそのまま続くのか?

 

バイデン政権の終焉は?

デクラスとネサラ/ゲサラは?

等々の疑問は尽きません!

 

それでは、語り部の石川新一郎氏の話をじっくり聞きましょう!

ここにその内容を「文字起こし」して掲載します!

(さらに…)

日本の児童人身売買の黒幕は?(笠原シュン氏)/皇室と赤十字の関係(鬼塚英昭氏)

『笹原シュン☆これ今、旬!!』2020年11月30日「白ウサギを追え!14 ハリウッドセレブ、各界著名人の大量逮捕!日本における児童人身売買の実態、黒幕は誰?]から転載。

日本国内のディープステート殲滅作戦もどうやら一段落したようです。殲滅作戦の報告の前に、まずは一度、日本国内において、誰がどのようにして、アドレノクロムを製造し、児童人身売買を行っていたのかを整理しておきましょう。

日本は、アメリカ、中国に次いで、世界第3位のアドレノクロム生産大国です。アドレノクロムの化学合成法は、いまだに発見されておりません。

子供の松果体から直接抽出するか、血液の中に微量に含まれるアドレノクロムを精製するしか方法はありません。

アドレノクロム精製の黒幕
日本赤十字社は、年間予算1兆5000億円を超える、現時点において我が国最大の組織です。ここが主導して、製薬会社にアドレノクロムを精製させていると考えるのが妥当でしょう。では赤十字社のトップはいったい誰でしょうか。赤十字社のサイトを見てみましょう。
【名誉総裁】  皇后陛下
【名誉副総裁】 秋篠宮皇嗣妃殿下・常陸宮殿下・同妃殿下・三笠宮妃殿下 寬仁親王妃信子殿下・高円宮妃殿下

名誉総裁、皇后陛下以下、皇室のメンバーがずらっと並んでいますね。これは日本赤十字自体が、明治時代に、皇族によって設立された会社であるからです。
それでは日本におけるアドレノクロム製造事業自体のトップはいったい誰でしょうか。トランプ大統領は、当然その情報をつかんでいます。

Qアノンの、日本人粛清リストをご覧ください。
これは2019年1月3日時点の情報です。その人物の名は Akihito 職業はEmperor となっています。
そもそもこの職業の人物は、わが国には(世界でも)一人しかいないのでお分かりだと思いますが、天皇陛下(当時)明仁さまです。現在の上皇陛下ですね。
私は基本的に天皇陛下万歳な人なので、心苦しいのですが、何度調べても、彼の潔白を証明する証拠は発見できず、かえって有罪の証拠が山積みになっていくだけでした。残念ながら、日本のディープステートのトップは天皇陛下(現上皇陛下)であると断定せざるを得ません。というわけで、日本では上皇陛下を中心とする皇室主導のもとで、赤十字による献血が行われ、その大量の血液が横流しされ、アドレノクロムが精製されていました。

様々な施設による子供の誘拐
日本では年間1万4千人の子供が、行方不明になっています。これらの子供たちは、ほとんどが何らかの形で誘拐され、ディープステートたちに売り飛ばされているものと思われます。この誘拐のパターンは大きく分けて2つあります。ひとつは、遊園地などの商業施設で迷子になった子供を誘拐し、連れ去るパターンです。

誘拐が行われている商業施設としては、ディズニーランドやユニバーサルスタジオジャパンなどのアメリカ発祥のテーマパーク、および、全国に24箇所ある「こどもの国」という、皇室設立の児童遊園施設があります。これらの施設で誘拐された子供たちは、そのまま施設の地下に監禁され、地下通路をトラックで運ばれるか、付近の港から船に乗せられて「出荷」されることになります。

ほかには、児童相談所につれてこられた子供が、児童福祉施設に送られ、ユニセフ経由でディープステートに送られるケースもあります。アメリカやヨーロッパでは、このルート(教会→孤児院→ユニセフ)が主流になっているようですが、日本では児童福祉施設が少なく、児童相談所があまり仕事をしないことが幸いし、それほど多くの被害が出ていないようです。

●皇室と赤十字の関係については鬼塚英昭氏著『日本のいちばん醜い日』に詳しい。
『るいネット』「太平洋戦争と政府、天皇、そして赤十字の関係」から引用。

「太平洋戦争中、アメリカは公式には自国から日本への石油輸出を禁止した。しかしそれはアメリカ国籍の船と日本国籍の船によるものが禁止されただけで、実際には国際赤十字の印をつけた船の秘密のルートで、石油やタングステン、四塩化エチルなど重要な原料が日本へ輸出された。これが戦争の本当の姿である。昭和天皇はこのことを知っていたが、近衛首相や木戸幸一内大臣には秘密にしていた。

あの国際赤十字のシステムは、戦傷者を救うために作られたものではない。これは国際銀行家(イルミナティ)が、自分たちの商売である戦争をスムーズにより長期にわたって続けるために作られたのである。太平洋の諸島で密かに、石油や重要物資が日本の赤十字の船に移される。赤十字の印をつけた船は攻撃できないという国際条約ができているので、日本は安心して物資を輸入することができた。

ではあの大戦中、その支払いはどうしたのだろうか。
その代金の主なものは、アジア支配を進める途中で略奪した、金や銀などの貴金属が使われた。その一部は赤十字の船で日本に送られ、マルフクという金貨に鋳造された。これが再び現地に送られ、それが必要物資の購入に充てられた。残りの金塊や貴金属類は、スイスの国際決済銀行(BIS・ロスチャイルド一族主導の機関)に送られた。そこで貴金属類はドルやスイスフランに変えられ、支払いに充てられた。残ったお金は国際決済銀行や同じ系列のスイス国立銀行へ預けられる。このようにして戦争が長引けば長引くほど、天皇一族と秘密裡に天皇一族を支えた財閥の資産は天文学的に増えていった。

近衛文麿首相はいく度も天皇に戦争の中止を訴えた。天皇一族は、日清戦争や日露戦争を通じて多額の賠償金を手にしており、その一部はスイス銀行に預けられた。それは日本の天皇だけでなく、ルーズベルトやチャーチル、スターリンなどもそうであり、このような悪事を通じて彼らは国際銀行家(イルミナティ)に弱みを握られることになった。フルシチョフ元首相の『フルシチョフ回顧録』にはそれらのことが克明に書かれており、明治、大正と続く皇室のスキャンダルを彼らはすべて記録していた。スイスの秘密口座はスキャンダルの種になり得るものであった。そしてここに、近衛首相の忠告を無視して、再び太平洋戦争に突入しなければならなかった日本の悲劇の源があるのだ。

戦争は、国家間の利害や憎悪の衝突から起きるものではなく、それは巨大なマネーゲームでもある。天皇が仕掛けた南進策、つまり東南アジアやオセアニア侵略は、巨大マネーゲームの創造であった。この面を考察することなくして、我々の日本史の嘘を見抜くことはできない。天皇とその一族は三井、三菱、住友らの財閥と組んで、戦争によるマネーゲームをしていたのだ。戦争が一番儲かるゲームであることを、天皇ヒロヒトほど知り尽くした人物は日本にはいなかったし、これからも登場しないであろう。」

  投稿者 tasog | 2021-03-16 | Posted in 07.新・世界秩序とは?3 Comments » 

コロナなんかよりも、もっと重要な人類の危機を直視しないといけない。

コロナはインフルエンザよりも致死率が低く、大したことはないウィルスだ。

しかし、マスコミ、国家に煽られて全員がマスク。世界中で非常事態宣言だと大騒ぎ。経済がボロボロになってきた。

今回はっきりしたことは、国家とマスコミがグルに成れば、世界中の人類の意識をコントロールできるという事だ。

コロナではなくもっと危機的なことは一杯ある。その一つが今回紹介の記事。

環境ホルモン、殺虫剤、農薬などが世界中に蔓延。
これらが溶けだして水に混じって直接飲んだり、食物から家畜さらに人間へ曝露している。
今の人類はほとんど逃れられない状況に成っている。

その結果、男性の精子半減している!
カエルが雌ばかりに成ったりしている。
セックスレスもこの原因が大きいという見解もある。

子供が出来なくなった人類は滅亡するしかない。
コロナ騒ぎのウソと違って誰にでもわかる事実だ。

この関連ニュースは、これまでも発信されているのだが、マスコミも国家も真剣に扱わない。

(大企業から圧力をかけられているのだ)

この直面する人類の危機を扱わないで、なんで誰もが分かる嘘のコロナ騒ぎに騙され続けているのだろうか。

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■人類は数年で絶滅するのだろうか?   マスコミに載らない海外記事 より引用

ビル・ゲイツや、国連の持続可能な開発のための2030アジェンダの提唱者が、イギリスの厭人的なフィリップ殿下が、かつて言った「人の群れの間引き」人間優生学の熱心な促進者なのは秘密ではない。ローマ法王の気候顧問、ヨアヒム・シェルンフーバーのような人々も同様に、10億人以下の人口が「持続可能」だと公然と発言している。本格的な研究が出現している今、人間人口の最も有効な抑制剤の一つは、有毒な農薬の選り抜きの使用、安全どころではないのに、安全とみなされた殺虫剤を通していわゆる「近代科学的農業」によって広げられていること。

シャナ・ショー博士による新刊「Count Down」によれば、EUとアメリカを含め、欧米工業国の男性の精子数は、劇的な割合で減っている。ショーはこれまで40年にわたり、平均精子数が50%かそれ以上減ったと推定している。

換言すれば、今日家族を持とうと努める若い男性は祖父のわずか半分の精子数で、妊娠させる可能性も半分なのだ。農業での有毒化学物質曝露と環境が劇的に変わらなければ、我々は自然な繁殖能力をさほど長いこと持てないかもしれず、2050年までに、中国を含め工業国の大半の人間が、子供を作るために技術援助を必要とするだろうとショーは推測している。

ショーの本はショーと同僚が2017年に出版した査読付き学術論文の更なる詳細だ。論文で、ショーは、1973年-2011年に精液サンプルを提供した42935人の男性の185の研究から、合計244、精子濃度と総精子数(TSC)の推計を入念に分析した。彼らが見いだしたのは極めて警鐘的だった。だが、バイエル-モンサントやシンジェンタやDowDuPont(現Corteva)のような強力な農薬企業が規制当局に調査結果を無視するよう圧力をかけたため、少数のメディアの主要ニュース以上、何の変化もおきなかった。

ショーは「任意抽出の欧米の研究で、平均精子濃度が1973年から2011年の間に、平均して1年に1.4%、全体で、52.4%低下した」ことに気が付いた。男性の同じ集団は「総精子数は、年に平均1.6%減少、総計で59.3%減少」していた。北米、ヨーロッパ、オーストラリアとニュージーランドで、10年前の時点から比べて、生殖能力で任意抽出した男性59%以上で精子数の減少だ。しかも、それは年々減少し続けている。

新しい研究に対する本格的支援が欠如するため、更新データは制限される。15年前、中国湖南省の精子提供者の2分の1以上が品質基準を満たしていた。一つの研究によれば、今、低下が、内分泌かく乱物質のおかげで、わずか18%しか基準を満たさない。精子数の同様の減少が、イスラエルでの類似の結果と同様、台湾の研究者も記録した。ショーは「精液の質だけではなく、男性の生殖に関する健康状態が問題に直面しており、これは子供を持つ能力だけではなく、それは同じく男性の健康にも悪影響を与える。」と結論する。彼女はこういう例を挙げている。「少ない精子数、不妊、睾丸癌や、様々な欠陥。その一つは停留睾丸で、もう一つは外尿道口があるべき所にないもの」

内分泌かく乱化学物質

現在、ニューヨークのマウント・サイナイ・アイカーン医科大学のスワンは、その原因は、内分泌かく乱化学物質、あるいは「環境ホルモン」として知られる化学物質の最近の、特にここ数十年の有毒化学物質曝露の莫大な増加だと考えている。彼女は指さす、から「プラスチックを柔らかくする化学物質フタル酸エステルや、プラスチックを硬くする化学物質ビスフェノールAや、テフロン中の化学物質、燃焼抑制化学物質などや殺虫剤」

最後のもの、殺虫剤は地下水や人間の食物連鎖に入ることが証明されているので警報を大きく鳴らすべき種類だ。今日世界中で二つの最も広く使われている殺虫剤は、発がん性の可能性がある物質グリホサートを含むバイエル-モンサントのラウンドアップと、現在、中国化工集団が所有しているシンジェンタが製造するアトラジンだ。

アトラジン効果

2010年にカリフォルニア大学バークレー校の有名な科学者統合生物学教授のタイロン・B・ヘイズが、カエルのアトラジン曝露影響の主要な研究を率いた。彼は、アメリカのトウモロコシとサトウキビに広く使われている殺虫剤が、雄ガエルの性生活に破壊を引き起こし、彼らの4分の3を去勢し、10匹中1匹を雌に変えることに気付いた。彼は「これら雄カエルには、テストステロンと、精子を含め、テストステロンが制御する全てのものがない」ことに気付いた。

さらにヘイズは、アトラジンに曝露したカエルの10%が「自然状態では両生動物に起こると知られていないことである、雄から雌に変わり、雄カエルと無事交尾できるが、これら雌は遺伝的に雄なので、彼らの全ての子が雄」だと指摘した。ヘイズは「私は圧倒的多数の証拠が、アトラジンが野生生物と人間にとって危険であることを示していると信じる。」と述べた。

アトラジンは効果がある環境ホルモンだ。アトラジンはモンサントのグリホサート製品、ラウンドアップに次いで、アメリカで二番目に最も広く使われている除草剤だ。証拠にもかかわらず、論争の的の裁定で、アメリカ環境保護庁は、2007年「アトラジンが両生動物の性的発達に悪影響を与えず、追加試験は認められないと裁定した。」話は終わり?とんでもない。2004年、EUはシンジェンタが飲料水での安全を証明し損ねたと言ってアトラジンを禁止した。

内分泌かく乱物質と決定されたもう一つの農薬は、グリホサートが入ったモンサントのラウンドアップだ。ラウンドアップは、ロシアや中国を含め、140以上の国で世界で最も広く使われる殺虫剤だ。アメリカGMO作物での使用は近年爆発し、アメリカ・トウモロコシのほぼ90%がGMOで、大豆も同様の比率だ。1996年に、GMOモンサント・トウモロコシと大豆がアメリカで認可され、2017年までに、この化学物質へのアメリカ人の曝露は500パーセント増えた。それは飲料水、店頭のシリアルや、妊娠女性の尿で検査された。ほとんど全ての肉と家禽の肉が、動物の餌からのグリホサートで飽和している。

オーストラリアのフリンダーズ大学研究者が行った最近の研究で、ラウンドアップが、女性のプロゲステロンを作り出す細胞を殺し、そのレベルを減らすことを発見した。グリホサートとラウンドアップは「先天性欠陥や再生の問題や肝臓病に関連し、人間のへその緒や、胎盤や胚細胞のDNAを傷つける可能性があることが知られている。」

2015年にナイジェリアの科学者が、ネズミに対するグリホサートとアトラジンの複合曝露の効果を調べた。彼らは、この組み合わせが、精子、テストステロン合成、男性生殖器官に対する影響が、更にひどいことに気が付いた。

2016年、中国国営巨大化学企業、中国化工集団、は膨大な430億ドルでシンジェンタを買った。その時中国化工集団は、中国や他のアジア諸国へのモンサント・ラウンドアップ配給権を得た。中国化工集団のウェブで、販売除草剤としてアトラジンを掲載し、“トウモロコシ畑に安全で効率的な除草剤”と呼んでいる。中国化工集団は、中国の農業市場向けの主要グリホサート生産者だ。

今日中国は自ら認めているが、大きな農業危機に直面し、食品安全の保障にも苦闘している。報道では、中国特許のあるGMO収穫の役割強化が新5ケ年計画の中核だというが、これは確実に、グリホサートとアトラジンを使うことを意味する。同時に国家は、一人っ子政策の緩和にもかかわらず、改善しない出生率下落に益々恐れを感じている。中国農民は、グリホサートとアトラジンを含め、殺虫剤化学物質のかなりの量を収量改善のために使うので、彼らは、増大する食物危機を解決しないだけでなく、何百万人もの都市住民同様、8億9000万人の地方住民大半の生殖能を破壊するかもしれない悲惨な組み合わせを追求していることになる。

これら内分泌を攪乱させる危険な農薬は、グリホサートやアトラジやと他の内分泌攪乱物質によって起こされる人の繁殖への打撃に関する官僚の無知のために世界中で許されているのだろうか?それらが存在するのは、企業の超利益強欲のためだろうか? ニクソン-フォード時代の優生学文書NSSM-200の著者、ヘンリー・キッシンジャーの1975年の言葉は教訓的だ。

「アメリカ経済は外国から、特に発展途上国から鉱物の膨大な、増加する量を必要とするから、人口減少は第三世界に対する外交政策の最高優先課題であるべきだ。」ビル・ゲイツはこういう。「現在、世界には68億人の人々がおり、最高約90億人の向かっている。ワクチンや、医療や、性と生殖に関する保健医療をしっかり実行すれば、これを10から15パーセント減らすことができる。」あるいは優生学の偉大なご老人、フィリップ殿下はこう言った。「人口過剰問題に少しでも貢献したいから、生まれ変わる時は、ぜひ“致死性ウイルス”にでもなりたいと思うと告白せねばならない。」1986年、イギリス、ロビン・クラーク社の本「“If I Were an Animal”私が動物だったら」へのフィリップ殿下序文。

我々は人間や他の生命体に対するこれら毒素の危険を無視し続け、我々は急速に人類を絶滅させているのだ。

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by猪飼野

  投稿者 dairinin | 2021-03-16 | Posted in 05.瓦解する基軸通貨No Comments »