2021-07-08
ブラジルは反金貸しのボルソナロ大統領が頑張っているが、金貸しに巻き返しの動きも。
南米のトランプ大統領と言われたボルソナロ氏が大統領を務めるブラジル。アメリカで大統領がトランプ氏からバイデン氏に変わりましたが、ブラジルは従来の反金貸し路線を維持できるのか、調べてみました。 (さらに…)
コロナによる経済封鎖で市場経済は崩壊に道を歩むのか？それとも、中国に代わってインドが世界経済を牽引して経済復旧するのか？
奥の院（世界支配者）は、コロナ騒動を仕掛けて経済封鎖を行わせ、地球・人類を破壊に導く市場経済を清算（≒崩壊）して、新たな社会づくり目指しているのではないか。
しかし、現有勢力（世界金貸し団）は、現状の市場経済を延命させて甘い汁を吸い続けようと対抗している？
そんな中。
欧州が中国の経済発達への便乗政策を変更して、インド経済に乗り換えようとしている？
◆イギリスでは、金貸し勢力挽回の動き。バイデンと組んで反中国に舵を切った？
これは明らかに、現有勢力（世界金貸し団）の対抗策だ。
現勢力は何を考えているのか？
「インド」をどのように見ているのかを押さえなおしてみた。
■世界各国のＧＤＰ(2020年)ベスト10と人口
なるほど、
◆人口が中国と同等の大規模 ◆ＧＤＰも現状でも６位 と中国に負けないくらいに「インド」もおいしそうな市場だ。
◆現有勢力（世界金貸し団）は、巨大な経済活動に寄生する事で暴利を得て生きている。
これまで、巨大な経済発展をする中国を躍らせて利益を確保する戦略だった。
しかし、中国の暴走をみて見切りをつけたと思われる。
注）決して中国の人権問題が問題なのではない。このままでは自分たちの利益確保が出来ない（≒コントロールできない）、若しくは逆に飲み込まれてしまいかねなく危ないと判断したのだろう。
一方でインドは？
◆インドは、1947年にイギリスから独立したが、多くの知識人が英国に移民し続けた。イギリスの医師の3人に１人はインド人といわれているほどインドと英国の関係は深い。
◆アメリカとの関係でも、インドにはソフトウェア―の優秀な人材が多く、アメリカの引き抜きが多くアメリカのハイテク産業の一翼を担っている。
◆モディー首相（インド人民党：BJP)による統治で、さまざまな課題はあるものの、今後は安定した経済発展が期待される。(モディを理解すれば､インドの今が分かる)
現有勢力（世界金貸し団）は、自力で生きることが出来ずに他者を働かせて上前をはねる（投資、売り付ける、交易を支配するなど）ことで贅沢な生活をしている輩だ。
奥の院（世界支配者）が仕掛けている、コロナ騒動によって地球・人類を破壊に導く現在の市場経済を清算（≒崩壊）して、新たな社会づくりが実現すると、現有勢力（世界金貸し団）は生きていけなくなる。
ワクチンで終結を迎えるかと思われたコロナだが、さらなる感染拡大の兆しでコロナ経済縮小は２年を超えた。
まだまだ、攻防戦は続いており目が離せない状況だ。
ｂｙ猪飼野
【エリート＝詐欺師】学歴エリートの自家中毒
『るいネット』「学歴エリートの自家中毒」から転載。
マスコミ、政治家、官僚など、現在(団塊世代以降)の特権階級は、大半が貧困＝本当の私権圧力を知らず、従って本当の目的意識を持ち合わせていない。
彼らは、単なる試験制度発の「合格」という無機的な目的意識（もちろん、それは肉体的欠乏に根ざした本気の目的ではない）を植え付けられて、ひたすら試験勉強に励み、「特権」を手に入れた連中である。
又、彼らの大半は、試験制度という与えられた枠組みの中でひたすら「合格」を目指してきただけで、その前提を成す枠組みそのものを疑うという発想が極めて貧弱である。
従って、彼らは社会に出てからも、ひたすら既存の制度の枠組みの中で走り続けることになるが、もはやそこでは、既存制度によって与えれた特権の維持と行使という目的以外の目的意識など生まれようがない。
かくして、団塊世代がトップor幹部に就いた’00年以降、彼ら特権階級は、ひたすら与えられた特権を行使し、次第に「社会を動かし」「世論を動かし」ているという支配の快感に溺れてゆくようになって終った。
これは、権力の自家中毒であるが、恐ろしいことにその病癖は麻薬中毒よりももっと酷い結果をもたらすことになる。
何れも、社会統合という最重要課題が分業体制（専門家体制）によって担われてきたが故に生じた問題であるが、金貸しの特権階級（幹部）に対する買収と脅迫の横行にせよ、支配の快感に溺れてゆく特権階級の自家中毒にせよ、専門家体制が末期症状を呈していることだけは間違いがない。
イギリスでは、金貸し勢力挽回の動き。バイデンと組んで反中国に舵を切った？
前回は、イギリスが戦略の重心をインド太平洋に移したことをお伝えしました。EUからの離脱を進める反金貸し勢力の戦略かと思ったのですが、一概にそうとも言えないようです。G7では金貸し勢力復活をもくろむバイデン大統領と反中国で足並みをそろえる動きもしています。イギリスはいま、どちらに向かおうとしているのでしょうか。 (さらに…)
