2019-12-03

国際情勢の大変動を見抜く!-41~真珠湾攻撃はアメリカの画策~

真珠湾攻撃

「真珠湾攻撃はアメリカの画策」ということは、多くの人が知る事実です。当ブログでもいくつか紹介しています。

世界を操るグローバリズム-1~アメリカが周到に仕掛けた大東亜戦争~

天皇という力の正体とは?(8)~仕組まれた太平洋戦争

金貸し勢力のスパイの証言(11)~日本の勝利は確実だっだ~

金貸し勢力のスパイの証言(19)~山本五十六海軍大将の正体は世界秘密結社メンバー~

 

今回記事では、その目的が「世界の共産化」というところが注目ポイント。それにより以前に紹介した日本と中国の対立からの布石等よりリアルに繋がってきた。ユダヤ人が支配する世界を目指す金貸しもこのころはいろいろ試行錯誤をしていたと思われる。その一つが共産化。

その後はグローバル化を錦の御旗に世界統一政府を試行しているが、案外一党独裁の共産化とユダヤ人独裁の世界統一政府も繋がっているように思う。

 

金貸し支配のアメリカ側の布陣も、ルーズベルトの側近等より詳細情報が掲載されている。アメリカ大統領が金貸しの操り人形だということが良く分かる。

 

また、この中で「その結果、不意をつかれた真珠湾のアメリカ艦隊が大損害を受けた」とあるが、これに関する真実は以下。

大損害を受けたとされるアメリカ艦隊はこの攻撃を事前に知りハワイ沖に退避しており、真珠湾には老朽艦が並べられ、しかも日本軍が攻撃しやすいように停泊の向きまで変えて準備していたとの記事を以前に紹介している。

 

『知ってはいけない現代史の正体』(馬渕睦夫 著)からの紹介です。

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■1941年 日米戦争開始

◇通説   :中立を守っていたアメリカは反ファシズムを明確化した。

◇歴史の真相:アメリカにはドイツの前に日本と開戦する必要があった。

 

●真珠湾攻撃はアメリカの画策

1942年12月8日(ハワイ時間7日)の真珠湾攻撃については、現在、次のことがアメリカ側の開示資料などによって明らかになっています。

 

「アメリカは日本軍や外務省の暗号を解読しており、攻撃が行われることを事前に承知していた」

「アメリカの損害を相当な規模とするために、ハワイの太平洋艦隊司令長官ハズバンド・キンメル提督とウォルター・ショート陸軍大将には、日本軍の攻撃情報を故意に与えていなかった」

「その結果、不意をつかれた真珠湾のアメリカ艦隊が大損害を受けた」

「しかも、日本政府の宣戦布告分の手交がワシントンの日本大使館のミスで攻撃開始後になってしまったため、卑劣なだまし討ちとなってアメリカ世論を一夜にして硬化させ、アメリカ議会が対日宣戦布告を行った」

 

これらの資料を基に、最近の書籍で言えば、米国歴史協会会長を務めたチャールズ・ビーアド教授の『ルーズベルトの責任』やジャーナリストのロバート・スティネットの『真珠湾の真実』などが、「日米戦争は、日本が一方的にアメリカを侵略したのではなく、アメリカが日本を挑発して第一撃を打たせようと画策していた戦争である」ということを明らかにしています。

 

(中略)

 

●日本と戦争をする必要があったアメリカ

日本の対米宣戦布告を受けて、真珠湾攻撃の数日後、ドイツはアメリカに対して宣戦布告しました。つまり、重要なのは日本の対米宣戦布告であって、真珠湾攻撃は、ドイツ参戦の動機として必要なものではありませんでした。

 

シナリオはドイツとは関係ありません。日米戦争を開始するためにアメリカは、ルーズベルトの謀略を前提に、どうしても日本に真珠湾を攻撃させる必要があったということになります。フィリピンへの攻撃では、世論の状況からアメリカ議会が対日宣戦布告を決定することは困難だったでしょう。石油確保のためにオランダ領インドネシアを攻撃したのであればなおさら、アメリカが日本に宣戦布告することは不可能です。

(さらに…)

中国共産党が崩壊する時が来るのか?

中国の習近平、最近パッとしない。

一路一帯を発表したころからすると、勢いがなく成ってきた。
経済でも、

世界の工場だったのが、賃料も上がり海外資本がどんどん流出している。
これまでのバブルが崩壊による不良債権が処理しきれない。
米中経済戦争が、さらに足かせとなり、経済成長も足踏み状況だ。

そこに来て、香港問題の出口が見えない。
中国は民族問題が発現しだすと香港以外の、、ウィグル、チベット、内モンゴル、台湾が押さえきれなく成り致命傷になる。

習近平は、中国共産党存続に四苦八苦だと云う風な話も聞く。

中国共産党の独占政権の存続が危ぶまれているようだ。
(そのような記事を見つけたので、下記に紹介します)

共産党が崩壊しても中国は残る。その後の中国体制はどうなるのだろうか?

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■「中共政権はもう道がないと自覚している」知中家の米教授
2019年12月02日 大紀元 よりhttps://www.epochtimes.jp/p/2019/12/49521.html

米ペンシルベニア州立大学教授で知中家のアーサー・ウォルドロン氏は大紀元英字版のインタビューに応じた(TheEpochTimes)

米ペンシルベニア州立大学のアーサー・ウォルドロン(Arthur Waldron)教授(アジア・中国史専門)はこのほど、大紀元英字版の番組で、中国習近平主席の側近の話として、「中国共産党の内部は、もう進む道がないと認識している」と述べた。
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同教授は大紀元英字版のインタビュー番組、「アメリカの思想リーダーたち」(America Thought Leaders)に出演した。教授は、米議会の米中経済安全保障審査委員会の創設者で、シンクタンク・戦略国際問題研究所の常任理事でもある。

ウォルドロン教授は、習近平主席の側近とされる、ある共産党高官との会話で、この高官が「私たち(中共政権)はどこにも行く道がない。誰もがこの体制は行き詰まっていると知っている。どこにでも地雷があり、一歩踏み間違えば滅びてしまう」と発言したという。

ウォルドロン教授はまた、この発言を踏まえて、中国共産党はすでにソビエト連邦の末期と同じように、崩壊の時期に入ったと語った。
教授は、当時の米ソ対峙と違って、米企業や金融機関が現在、中国に投資し、経済関係を築いているとした。「しかし、中国共産党が崩壊することは中国の崩壊ではない。中国はまだそこにある。政治体制だけが大きく変わるだろう」

「中国共産党は現状を正しく把握できてないため、機能不全に陥っている。手当たり次第で問題に対応しており、現状から抜け出すための施策をまったく打ち出していない」
さらに教授は、米ポンペオ国務長官と彼のチームに、共産党体制の崩壊とその後の政治体制の転換に備えるよう助言したと述べた。

教授は、米国は過去50年にわたり、リチャード・ニクソン氏やヘンリー・キッシンジャー氏ら米国のかつての指導者たちが、対中政策に大きな過ちを犯してきたと述べた。「彼らは中国共産党に接近し、中国をソ連と対峙させる戦略だった。」この戦略は、「ファンタジー」であり失敗であるとした。「彼らは中国の複雑な政治と社会構造を理解していなかった」

現在続いている香港デモについて、教授は香港の特別な地位が失われるとの考えを示した。

教授は、自らはもう中国の地を踏むことはないだろうと考えていたが、現在の情勢の変化でこの考え方を改めたという。体制変化後の「新しい中国」を確認するため、再び訪中してみたいと語った。

  投稿者 dairinin | 2019-12-03 | Posted in 05.瓦解する基軸通貨No Comments »