2019-12-03

国際情勢の大変動を見抜く!-41~真珠湾攻撃はアメリカの画策~

真珠湾攻撃

「真珠湾攻撃はアメリカの画策」ということは、多くの人が知る事実です。当ブログでもいくつか紹介しています。

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今回記事では、その目的が「世界の共産化」というところが注目ポイント。それにより以前に紹介した日本と中国の対立からの布石等よりリアルに繋がってきた。ユダヤ人が支配する世界を目指す金貸しもこのころはいろいろ試行錯誤をしていたと思われる。その一つが共産化。

その後はグローバル化を錦の御旗に世界統一政府を試行しているが、案外一党独裁の共産化とユダヤ人独裁の世界統一政府も繋がっているように思う。

 

金貸し支配のアメリカ側の布陣も、ルーズベルトの側近等より詳細情報が掲載されている。アメリカ大統領が金貸しの操り人形だということが良く分かる。

 

また、この中で「その結果、不意をつかれた真珠湾のアメリカ艦隊が大損害を受けた」とあるが、これに関する真実は以下。

大損害を受けたとされるアメリカ艦隊はこの攻撃を事前に知りハワイ沖に退避しており、真珠湾には老朽艦が並べられ、しかも日本軍が攻撃しやすいように停泊の向きまで変えて準備していたとの記事を以前に紹介している。

 

『知ってはいけない現代史の正体』(馬渕睦夫 著)からの紹介です。

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■1941年 日米戦争開始

◇通説   :中立を守っていたアメリカは反ファシズムを明確化した。

◇歴史の真相:アメリカにはドイツの前に日本と開戦する必要があった。

 

●真珠湾攻撃はアメリカの画策

1942年12月8日(ハワイ時間7日)の真珠湾攻撃については、現在、次のことがアメリカ側の開示資料などによって明らかになっています。

 

「アメリカは日本軍や外務省の暗号を解読しており、攻撃が行われることを事前に承知していた」

「アメリカの損害を相当な規模とするために、ハワイの太平洋艦隊司令長官ハズバンド・キンメル提督とウォルター・ショート陸軍大将には、日本軍の攻撃情報を故意に与えていなかった」

「その結果、不意をつかれた真珠湾のアメリカ艦隊が大損害を受けた」

「しかも、日本政府の宣戦布告分の手交がワシントンの日本大使館のミスで攻撃開始後になってしまったため、卑劣なだまし討ちとなってアメリカ世論を一夜にして硬化させ、アメリカ議会が対日宣戦布告を行った」

 

これらの資料を基に、最近の書籍で言えば、米国歴史協会会長を務めたチャールズ・ビーアド教授の『ルーズベルトの責任』やジャーナリストのロバート・スティネットの『真珠湾の真実』などが、「日米戦争は、日本が一方的にアメリカを侵略したのではなく、アメリカが日本を挑発して第一撃を打たせようと画策していた戦争である」ということを明らかにしています。

 

(中略)

 

●日本と戦争をする必要があったアメリカ

日本の対米宣戦布告を受けて、真珠湾攻撃の数日後、ドイツはアメリカに対して宣戦布告しました。つまり、重要なのは日本の対米宣戦布告であって、真珠湾攻撃は、ドイツ参戦の動機として必要なものではありませんでした。

 

シナリオはドイツとは関係ありません。日米戦争を開始するためにアメリカは、ルーズベルトの謀略を前提に、どうしても日本に真珠湾を攻撃させる必要があったということになります。フィリピンへの攻撃では、世論の状況からアメリカ議会が対日宣戦布告を決定することは困難だったでしょう。石油確保のためにオランダ領インドネシアを攻撃したのであればなおさら、アメリカが日本に宣戦布告することは不可能です。

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ルーズベルトは、ドイツとの戦争を開始する前にどうしても日米戦争を開始しなければなりませんでした。なぜなら、中国を共産化するために、中国における日本の影響力を排除する必要があったからです。先にドイツとの戦争に突入してしまえば、中国に介入するチャンスが失われる危険がありました。「裏口参戦論」は、アメリカの真意を隠すための恣意的な情報、ディスインフォメーションであると私は思います

 

アメリカは、西安事件を操り、支那事変においては借款を与えたり武器援助などを行い、事実上既に蒋介石側に立って日本と戦っていました。蒋介石支援を明らかにして正面から日本と戦うために、日本と正式に戦争状態に入ることが必要だったのです。

 

■事実上1940年10月7日時点で対日宣戦布告していたアメリカ

アメリカの日本挑発の実際を知るために記憶しておくべき文章があります。1940年10月7日に作成された「マッカラム覚書」です。海軍情報部極東課長のアーサー・マッカラム海軍少佐が作成しました。「マッカラム覚書」には、日本を対米戦争に導くための、次の8項目が記されていました。

 

  1. 太平洋の英軍基地、特にシンガポールの使用について英国との協定締結
  2. 蘭印(オランダ領インド。現在のインドネシア)内の基地施設の使用、及び補給物資の取得に関するオランダとの締結
  3. 中国蒋介石に可能な、あらゆる援助の提供
  4. 遠距離航行能力を有する重巡洋艦一個戦隊を東洋、フィリピン、又はシンガポールへ派遣すること
  5. 潜水戦隊ニ隊の東洋派遣
  6. 現在、太平洋のハワイ諸島にいる米艦隊主力を維持すること
  7. 日本の不当な経済的要求、特に石油に対する要求をオランダが拒否するように主張すること
  8. 英帝国が日本に対して押し付ける同様な通商禁止と協力して行われる、日本との全面的な通商禁止

 

前出のロバート・スティネットの『真珠湾の真実』によれば、このマッカラムの8項目提案はルーズベルトの指示によって翌日から組織的に実施に移されました。つまり、1940年10月7日以降、アメリカはすでに、わが国のいかなる対米関係改善の提案についても聞く耳を持たない状態にあったのです。

 

このマッカラム覚書をもって、事実上アメリカは日本に宣戦布告したと見なすことができます。日本は、最後まで無駄な和平努力を強いられました。そしてこのマッカラム覚書の存在はまた、対米戦争は日本の自衛戦争だったことの証明です。

 

●アメリカの狙いは世界の共産化

正統派の歴史観は、「アメリカはファシズムに対抗し、民主主義を守るために第二次世界大戦を戦った」とします。ならばなぜ、全体主義の権化である共産主義国ソ連と1941年、武器貸与法をもって実質上の同盟関係を結んだのでしょうか。

 

よく言われる、ルーズベルトは共産主義を誤解していた、スターリンに騙されていた、などの説には根本的な欠陥があります。欠陥とは、アメリカの世界戦略はルーズベルト大統領自身が決めていた、という思い込みです。違います。日米戦争を計画したのはルーズベルト大統領ではありません。大統領の背後にいる勢力によって対日戦争は決められていたのです。

 

背後にいる勢力とは、国際主義者からなるユダヤ人勢力です。アメリカの政治は伝統的に、モンロー主義と呼ばれる孤立主義者と国際主義者との力関係で決まっていました。ウィルソン大統領ウが国際主義政策を取ったのは、彼の背後にいたのが全て、マンデル・ハウス大佐、ポール・ウォーバーグ、バーナード・バルークといった国際主義者だったからです。ウィルソン大統領は確かに理想主義者でしたが、そこをこそ彼ら国際主義者に利用されてしまったと考えるべきでしょう。

 

ルーズベルト大統領を取り巻く学識経験者いわゆるブレーントラスト達も国際主義者で固められていました。ルーズベルトの頭脳とも称されたレイモンド・モーレー・コロンビア大学教授、マルクス主義経済学者のレックス・ダグウェル・コロンビア大学教授、社会主義者スチュアート・チェーズ、農務長官顧問モルデカイ・エゼキエルなどが有名です。これらの人材をルーズベルト周辺に送り込んだ人物が、ハーバード大学教授のフェリックス・フランクファーターでした。彼は1939年に米最高裁判所判事に任命されます。

 

ウィルソンとルーズベルトの背後には、ハウス大佐、バルークなど、基本的に同じ人物がおり、国際主義という同じ思想を持つ勢力がありました。彼らは、一貫して世界を社会主義化=共産化する計画を追求し続けたのです。

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