2021-01-17
世界新体制（トランプ革命）－２（吉田繁治氏）
『るいネット』「世界新体制（トランプ革命）－２（吉田繁治氏）」から転載。
元記事は、吉田繁治氏『ビジネス知識源』＜Vol.1119：世界新体制（トランプ革命）：その1＞「2021年 1月 12日：Declass とRed fiveの発令」
1月19日から、略語は奇妙な響きで、嘘のようなコード名「ネサラ・ゲサラ法」の大統領令が出されます。
（1）『ＮＥＳＡＲＡ』 National Economic Security and Recovery Act (国家 経済安全保障改革法)
（2）『ＧＥＳＡＲＡ』 Global Economic Security and Recovery Act (地球経済 安全保障改革法)
就任式前の1月19日には、バイデンとカマラ・ハリスは逮捕済みです。
その日から、120日間（4か月）は大統領不在でなく、暫定大統領に現役のドナルド・ダックではないトランプが、副大統領には、米軍のマイケル・フリン将軍が就任します。
この4か月に、20万ページに及ぶ機密書類が開示されます。国民には、1週間×4時間？の放映が必要なビデオ（作成済み）で、革命の内容と理由が示されます。
21年5月には、大統領選挙と、上下両院選挙が実施されます。
「トランプ党（MAGA：Make America Great Again:アメリカを再び偉大に）」からは、大統領にトランプ、副大統領にはこの戦略作りに加担したJFK・ジュニアが立ちます。ケネディのような歓呼と圧倒的大差で選ばれるでしょう。対抗馬はないかもしれません。
上下両院再選挙です。MAGAが最大多数を占めることは確実でしょう。
トランプは20年9月に準備していた国名；アメリカ共和国を宣言します。日本はそれから東京五輪、どこまでものどかでお馬鹿さん。新生アメリカ共和国にふさわしい憲法案が作られ、審議と投票が行われます。
（1）クレジットカード、住宅融資などの債務は、銀行および政府の（法貨を作ってきた）不法行為によるものである。ゼロにリセットされる。これは、連邦準備銀行(FRB)による債務の免除である。所得税は廃止される。（注）負債免除の明細には条件が付く。
（2）歳入庁(IRS)の廃止。IRSの職員は、米国財務省の売上税分野に転職する。政府の税には、14％の付加価値税（消費税）のみが課される。食品、医薬品、中古品には売り上げ税は課税されない。※生活必需品でないアイテムのみに14％が課税される。
（3）高齢者への年金支払いの増加させる。
（4）裁判、および法的事項は、憲法へ回帰する（新憲法で違憲になる法は廃止）。
（5）貴族称号に関する修正憲法の復帰。数十万の外国勢力（中国CCPの支配下にある米国人は、市民権を失う。他の国に追放され、生涯再入国ができなくなる。それらの人々の数百万の大学卒業の学位は価値のない紙切れになる。
（6）NESARA宣言の後120日以内での大統領、および国会議員選挙の実施。
（7）選挙監視員の選出と特定の利益グループによる不法な選挙活動の防止。
（8）新しい米国財務省による金・銀・プラチナなどの貴金属の準備資産がある通貨（ステープル型仮想通貨）の発行（（注）旧ドルと、トランプ・ドルの交換比率は不明）
1933年の、フランクリン・ルーズベルトから始まった米国の破産状態の終了。（注）対外純債務1000兆は消却される。日本は対外純資産360兆円の損害か。中国は破産し、CCP党員100名の名義の1200兆円のスイス預金は、不正マネーとして凍結。
（9）米国人の出生証明記録の、米国運輸省証券としての販売の禁止。
（10）憲法に沿った米国財務省銀行システムの創設。
・連邦準備システム（FRS）の廃止。
・移行期間中には、連邦準備銀行(FRB)は、米国財務省の監視の下に一年間だけ、旧通貨の回収と廃止のための運用を許される。（あとはFRBを、財務省が吸収合併）
・金融に関するプライバシーの回復。（匿名預金か：税は消費税で所得税はなくなるから可能になる。タックスヘイブンマネーの米国回帰：推計1000兆円）。
（11）全ての判事と、検察官の憲法準拠のための再訓練（再教育）。
（12）世界的な軍事攻撃行動の中止（世界が同時に不戦宣言）。
（13）世界平和の確立。
（14）人間性確保の為の膨大な金額の資金の放出（貧困層救済）。
（15）国家安全保障の名目のもとに国民から隠蔽されていた6000件以上のフリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング機械を含む特許の解放。
（16）地球上の現在、および将来のすべての核兵器を排除する。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
・・・以上、夢幻とも思える世界が5月の米国です。日本はどうすべきか。一緒に考え政府に提案しましょう。
政治家、官僚、R家の学説仕込みの学者は、頭脳がマヒするでしょう。
宗教、哲学、数学、工学、理学、医学のみが活きます。米国民の生活は豊かになります。日本が2位。R家の欧州は没落、中国は破産です。
世界新体制（トランプ革命）－１（吉田繁治氏）
『るいネット』「世界新体制（トランプ革命）－１（吉田繁治氏）」から転載。
元記事は、吉田繁治氏『ビジネス知識源』＜Vol.1119：世界新体制（トランプ革命）：その1＞「2021年 1月 12日：Declass とRed fiveの発令」
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
日本時間で今日13日（水曜日）の、午前5：00から、世界を新体制にするための、トランプのスピーチ第1弾があります。米政府の放送なので、youtubeで見ることができるでしょう。
世界が逆転することを、保証します。「格差が巨大になった暗い世界」→「皆が活躍する世界」。金融システムの基盤において、200年の、R家の国際金融資本による、隠然とした支配から、トランプ革命によって開放されるからです。
●トランプは「国家反乱法」に署名し、即日発効しました。期日は日本時間の1月11日でした（米国は10日am 0:00）。
「国家反乱法」は、海外からの米国への干渉と不正な関与、国内での反乱的な行為があった者や団体を、米軍が令状なしで軍事裁判にかけ、処罰を加えるものです。
米軍の行動は、軍事機密なので、FBI（国内警察）とは違い、要人であっても逮捕は秘密裏に行われます。リークすれば刑事罰ですが、幸いトランプ側弁護人の、神を信じる熱血漢リンウッド（Linwood）氏が、部分的に、そのとき活動に差しさわりのない人を、あげてくれています。それと、米国国家情報局（NSA）＆アースラインの、ごく一部の機密が解除され、当局のリークの許可が出た情報です。
とりわけこの30年、意識的にフェイク情報を流し続けるメディアは、これらの情報を、提供されていません。仮に提供されても、政府機関の情報であっても、「嘘つきと詐欺師が揃ったトランプ側」のものとして、根拠のないフェイクとして無視してきました。ブーメランとも言います。相手に投げたつもりのブーメランが、刃になって、世界の主要30社の、リベラルという根拠のないフェイクを喧伝（けんでん）する大手メディアに（まだその意識はなく）突き刺さっています。
中国CCPからの接待旅行、好ましからぬ饗応、および、資本の支配と、背任になる賄賂の名簿はあがっていますから、早晩、おそらく1月20日までに、軍によって、反乱罪の容疑で逮捕されます。
トランプサイド（T側）とのフェイク合戦は、T側の完全勝利で、終わったのです。メデイア側にはまだその認識がなく、今日も、似非（えせ）論理と、ソフィストのレトリックで粉飾したフェイク・ニュースを流し続けるでしょう。しかしもう終わったのです。
健全な精神にしか、正しい知識と技術は宿らない。源流をたどればR家の基金・奨学金をもらい、米国で教育を受けた日本人教授の大学教育で欠如してしまったことです。明治時代前の教育は、考え方と精神教育の倫理学（正しい道筋）でした。それ以降の経済・金融学の知識教育の内容は、陰に隠れることが綱領のR家に支配されています。このためR家のことを調べて書くと「陰謀論」とされるのです。
「レッド・ファイブ」のコード名で呼ばれる、一網打尽の戦略は、開始されました。対象（いずれも複数）は、元大統領と候補、最高裁・高裁の判事、長官、上下両院の議員、閣僚、DS側の上級政府職員（約8000人か）です。加えて約30社のメディア幹部、宗教関係者、司法関係者、知事、市長。
票集計機ドミニオンにも関与していた、バチカンのローマ法王（イルミナティ：数千の罪）、西欧の王族、イタリア大統領、ハリウッドの有名俳優と女優、IT富裕者など、多岐にわたります。ジュリアン・アサンジがハッキングしたWIKIリークスの名簿も、証拠です。
米国で、1年に80万人とされてきた、法と倫理に反する破廉恥罪の児童＆幼児＊＊と、＊＊＊＊や＊＊＊＊（エプスタイン島）の名簿・ビデオ・生きている証言もあるからです。
合計で、1万2000人余。米国の超有名人で、該当しない人を探すのが難しい。床と蔵までをあけた米国の大掃除の革命です。
軍事裁判所があるグアンタナモは、トランプが今日の日に備えて、2倍の、2万2000人に拡張されています（2018年）。
2年前に、1万2000人を軍事裁判にかける、レッド・ファイブが想定されていました。富裕者の資産と預金は、搾取と脱税の不正所得として、新国家に没収されるでしょう。
2020大統領選挙は、トランプが、2年前から仕掛けた誘蛾灯でした。大小の害虫たちが集まり、仕掛けた罠にかかったのです。
トランプの戦略は、裁判と議会では世論を喚起することでした。
フェイクメディアとDS（1万2000人）は、自分たちで墓穴を掘ったのです。
1万2000人の軍による、逮捕のピークは、1月16日土曜日（NY時間）です。日本では、日曜日早朝です。
逃亡するDS側に知らせないため、レッド・ファイブのDECLASS（検挙）は機密開示がされず、逆に、負けを認めたかともとれるダブル・ミーニングの言葉が出されたのです。例えば、トランプが最後のスピ─チ使ったseamless transition: つなぎ目のない政権移行、またはスムーズな移行。トランプからバイデンヘという、主語がない。移行という言葉も、移譲（ゆずる）でなく微妙です。トランプは、政権を降りるといったことは一度もありません。
軍による逮捕と、軍事法廷は、警察（FBI）・検察と公開裁判とは違い、秘密です。許可のない政府（軍も政府です）の、機密漏洩は刑事罰を受けます。
オバマ、ヒラリー、R家のエ─ジェントのジョージ・ソロスが軍に逮捕されていてもまだ機密にされている理由がこれです。
トランプは、1月6日の議会前の演説で、オバマはどこだ？ ヒラリーはどこにいる？とおどけていました。意味は伝わったでしょうか。
戦後は、戦争はないことになっていて、軍事裁判もない日本の警察・検察の逮捕と裁判と180度違います。徴兵制は1973年に終わり、今は職業軍人の時代です。武装した外交官＆警察が、ペンタゴンです。米国では、戦争は外交の延長線上であり、日常的です。戦後もおよそ毎年、地域戦争をしてきたのです。
米国には戦後はない。今回のような革命があります。
