2021-01-24
【実現塾】トランプ革命から世界革命へ２
実現塾「トランプ革命から世界革命へ１」の続きです。
【２】現在、表の世界を動かしているのは、プーチン・習近平・トランプ。
その彼らを動かしているのは奥の院であるが、アメリカの州や中国の省を独立させてアメリカと中国を分裂させるという計画を、奥の院はどのように実現してゆくつもりなのか？
・奥の院とは、900年前の十字軍遠征を皮切りに、500年前の宗教革命、230年前のフランス革命、100年前の共産革命を実現してきた勢力。
いわば、裏から世界を動かしてきた勢力。
今回のコロナ騒動→ロックダウン→経済破壊も、奥の院がロスチャと中国を使って仕掛けた。
その目的は、経済を破壊して中央銀行を廃止に追い込むとともに、世界の生産力を2／3まで削減して環境破壊を阻止することにある。
・過去2000年間、巨大な国家が存在してきたのは、戦争に備えるためである。
しかし、アメリカを先頭にして、全世界で非戦条約が成立すると、大国に結集する必要性が消えてゆく。
・今回のコロナ騒動とロックダウンによって、すでに自給自足の意識潮流と都市からの農村への移動が生まれ始めているが、この傾向は基礎保障制度の実施によってさらに加速してゆく。
・農漁村を拠点とした自給自足のこの潮流は、民族意識や部族意識を呼び起こすことになる。
従って、長期的には、州単位どころか、もっと小さい群単位の独立国が無数に設立されてゆくことになる。
・ただし、今回の共和国樹立宣言を受けて、西海岸や東海岸の経済的に豊かな州が、相次いで独立を宣言する可能性も十分ある。
その場合は、共和国の軍が出動して、独立国の工業地帯を徹底的に破壊することになる（奥の院はすでに独立の根回しを完了させているものと思われる）。
その場合は、中国でも豊かな省が次々と独立して、中国は分裂することになる。（ここも根回しは終わっている）。
【３】資料：『トランプの大革命』「世界新体制（トランプ革命）－２（吉田繁治氏）」の追求ポイント
☆支配志向の悪徳支配階級12000人が一掃され、中国共産党の支配下にある数十万人のエリートたちが追放されると、社会はどう変わる？
◎生きやすくなる。暮らしやすくなる。解放感が広がる。
・所得税廃止、消費税のみ。→企業集団の存立基盤がより強固になる。
中銀廃止、国家紙幣発行（→日本は米国債360兆を失う）。
⇒☆アメリカ単独の国家紙幣で、ドルは上がるのか下がるのか？
・現在ドルは基軸通貨で、かつ新ドルは金の裏付けがあるので、ドルは上昇し、アメリカ人の生活は楽になる。中国の輸出が活性化する。
⇒☆中国は破産するのか？
・中国が保有する米国債は日本と同額で、この程度では破産しない。
・共産党幹部の隠し資産1200兆は、表の経済とは無関係。
☆核兵器の排除と軍事行動の中止⇒世界同時ってどうするの？
・世界中の戦争の9割以上を起こしてきたアメリカが不戦宣言をすれば、各国が戦争をする必要性も大義名分もなくなるので、いずれ世界的な非戦同盟が形成される。
☆基礎保障制度に触れられていないのは？
・(14)の「人間性確保の為の膨大な資金の放出」がそれにあたるのでは。
☆コロナに一言も触れていないのは？
・トランプは最初からコロナはウソだと主張していた。
【実現塾】トランプ革命から世界革命へ１
実現塾の要約です。
資料：『トランプの大逆転勝利』「世界新体制（トランプ革命）－１（吉田繁治氏）」
【１】1月20日にバイデンの就任式が全世界で放映されたが、トランプと軍のクーデター計画は、失敗したのか？それとも着々と進行中なのか？
・吉田繁治氏は、東大トップ層の一人。アメリカの奨学金で留学し、アメリカのコンサルタント会社に就職。日本に帰ってきて政府系の機関に勤務した後、経済評論家兼経営コンサルタントとして独立。
彼の経済分析には定評があり、徹底した事実の追求派で、その経済分析は信頼性が高い。
今回の記事の情報の出どころは、トランプを支えて不正選挙の証拠集めをしてきた弁護団の一人。
従って、トランプと軍がクーデターを計画していたことは間違いない。
そして、放映された就任式が偽装であることを示す証拠がいくつかある。
・就任式はビデオ（当日は曇りだが映像は快晴）
・就任式に出席したのは、バイデンとカマラと元大統領3人とレディー・ガガ等10人だけ
・演壇の前は数千本の星条旗の墓場（合衆国よさようなら）
・バイデンと出演者の表情は心の底から喜んでいる表情ではない
・トランプは核のボタンを持って立ち去った
◎すでにトランプと軍の間でアメリカ共和国は実現しており、全米各州は軍の管理下にある。
・ホワイトハウスや国会議事堂が存在するワシントンのコロンビア特区は、外国の金貸しが経営する民間企業の都市であり、この民間企業がアメリカ合衆国を支配してきた。
従って、アメリカ合衆国（バイデン）からアメリカ共和国（トランプ）に全領土を移譲するためには、アメリカ合衆国最後の大統領（バイデン）の就任が不可欠であったので、バイデン就任式を全世界に向けて放映した。
・今回就任式に出席した10名はすでに逮捕されており、軍に命じられてバイデン就任式に出席して役割を演じさせられただけである。
・従って残る問題は、共和国設立の宣言をいつ表に出すか、そして緊急放送システムをいつ作動させるか、その一点だけである。
現在は12000人逮捕の途上だが、仮に1週間で逮捕を完了させるとすれば、1月末or2月初頭に公表される可能性が高い。
（ただし、主要メンバー100人の軍事裁判の判決以降に公表する場合は、3月初頭になる）
◎そこでは、軍が統括する臨時政府の樹立が宣言されるとともに、三か月後に共和国の大統領選挙と上下院議員選挙の実施が発令される。
そこでトランプは新党を立ち上げるが、テレビとネットを通じて不正選挙の証拠ビデオが4時間×8日間×数回にわたって放映され続けるので、民主党と共和党は壊滅的敗北、トランプ新党が8割以上の圧倒的支持を得て、トランプ独裁政権が形成されることになる。
