2010-04-13
シリーズ「活力再生需要を事業化する」４〜企業活力再生コンサル〜
前回までの投稿
「活力再生需要を事業化する」〜活力源は、脱集団の『みんな期待』に応えること〜 →リンク
シリーズ「活力再生需要を事業化する」２〜ワクワク活力再生！〜 →リンク
シリーズ「活力再生需要を事業化する」３ 〜老人ホームと保育園が同居する施設『江東園』〜 →リンク
と続いてきました。
前回は高齢者と子供の活力再生を、具体的な成功事例（『江東園』）で紹介しました。
お年寄りと子供がそれぞれに役割を見出し評価し合い、みんなが元気になっていましたね。 
活力がある集団は、その姿そのものが廻りへも力を与えてくれますね。 
今回は、同じ「活力再生」の視点として、「企業」に焦点を当ててみたいと思います。
(１)私権企業の現状
現状、多くの企業が今置かれている状況は、市場の縮小を背景に仕事成果も給与も上がらず、非常に厳しいものであると云わざるをえません。（外圧ＵＰ）
かつての私権強者にも一様に、成果圧力の高まりは強く働いています。
しかし私権が崩壊した今の時代、みんなの意識潮流が共認原理へ転換している中において、企業がこれまでの序列原理のままでは、当然ながら成果を出すことはできません。
私権意識が衰弱した現在、企業内でも序列原理にかわり、共認原理による統合が必要となってくるのです。
（参考）
悉く「集団を破壊する」方向へ向かう企業を取り巻く外圧にどう適応するか！？ →リンク
◆トヨタ謝罪
◆JAL破綻
具体的には、かつての私権強者ともいうべき大企業における凋落ぶりがそれを示しています。 
中でもその典型として 「JAL」 「TOYOTA」、そして成果主義を導入した「SONY」など、今では企業成果があやしくなっています。
（参考）
「成果主義導入の罰—ソニーの場合」 →リンク
一部のトップ層が統合を担う私権態であればあるほど、旧態然とした私権・序列原理からの脱却は困難なのでしょう。
成果は一向に改善されず、社員の活力も低迷しているのが現状です。
これでは企業として、勝っていくことができません。
では、これら私権企業やその社員の活力低迷を改善していくには、どうしたらいいのでしょうか。 
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