2020-10-06
コロナウイルス下のロシア経済 低迷しながらも安定、感染者の急増が不安要因
7月の投稿、プーチン大統領が憲法改正で、2036年まで続投可能にしたのは何故?では、プーチン大統領がコロナウイルスによる世界的混乱を予測して、大統領の続投を決めたのではないかと予測しました。その後のロシアの状況を調べてみました。 (さらに…)
市場論・国家論7.大航海時代(ポルトガル→スペイン→オランダ→イギリス)
実現塾の要約です。
◯大航海時代(1400年~1600年)
・1270年十字軍遠征が終息した後も、サボイが統括する騎士団は、金貸し業と雇い兵業で勢力を拡大してゆく。その力を恐れたフランク王は1312年テンプル騎士団を弾圧。その結果、騎士団は欧州各地に散らばることになったが、土着した騎士団は1400年頃には各地の豪族・領主となって地盤を固めていった。
・1400年代以降、欧州はハプスブルグ家がほぼ全土を支配したが、その末端の地方豪族や領主の3割はサボイが統括する騎士団領主であり、表のハプスブルグvs裏のサボイ・騎士団の暗闘は、その後1914年第一次大戦によってハプスブルグが没落するまで(1100年代のスイス争奪戦争以来)実に800年に亘って続いた。
・十字軍遠征で地中海周辺を侵略し尽くしたサボイ・騎士団は、次の侵略地を欧州外に求めて動き出す。ハプスブルグが欧州全土をほぼ支配したとは言え、その支配力には濃淡があり、とりわけ欧州西端のポルトガル(やスペイン)に対する支配力は弱かった。そこで、サボイは1415年先ずポルトガルの騎士団領主による、西アフリカ侵略という形で大航海の幕を明けさせた。
・1488年、ポルトガルが喜望峰に達し、本格的な大航海の海路が開かれると、サボイは大航海の主力をより強大なスペインに移し、南北アメリカ大陸(アステカ、マヤ、インカ)を侵略・征服。
・同時に、サボイは1500年代にルター・カルヴァンを使って欧州各地で宗教改革の火の手を上げ、それに対抗するという名目でイエズス会をバチカンの正式な機関として公認させた。もちろん、サボイ・騎士団は、既にバチカンに根を張っていたが、バチカンに対抗する勢力を作り出すことによって両者を対立させ、その対立につけ込んで支配を固めると共に暴利を貪るという、いつもの両面戦略である。
・又、イエズス会は、侵略と征服を進めるための諜報・暗殺部隊であり、それは十字軍遠征の頃から騎士団が担ってきた役割であったが、イエズス会というバチカン公認のお墨付きを与えたのは、布教を大義名分に公然と世界中に進出してゆくための布石である。
◯オランダ→イギリス 産業資本の興隆
・1500年代前半、現ベルギー周辺にはカルヴァン派の商工業者が集っていたが、ハプスブルグ(バチカン)系の王家が彼らを弾圧したため多数のカルヴァン派の商工業者がオランダに集結することになった。
・そこで、地の不利もあり大航海に遅れをとったオランダの大領主ヴェルフ、ヘッセン(共にドイツ騎士団出身)は、彼ら商工業者を基盤にして毛織物や造船業を育て、オランダを北海貿易の中心とする方向に舵を切った。もちろん、彼らも金貸し業と雇い兵業で伸し上がってきた勢力であるが、新たに産業支配に乗り出したことで産業資本の性格を強めてゆく。これは従来からのサボイやデルバンコ等、旧金貸し勢力に代わる新金貸し勢力の登場であった。
・この頃、ハプスブルグは欧州(大陸)の統合で手一杯であり、サボイも大航海に手一杯で、イギリスには大きな関心を寄せていなかった。この両勢力の隙を突いてヴェルフ・ヘッセンは、イギリスに進出し、毛織物業・造船業を中心に産業基盤を固めていった。
・そして、(サボイの支援の下)1568年ハプスブルグに対してオランダ独立戦争を仕掛け、1588年に遂にスペイン無敵艦隊を撃破。以降、イギリスが制海権を握って、インドに進出し1600年東インド会社を設立すると共にアジア諸国を植民地支配してゆく。
・1618年、サボイ主導の対ハプスブルグ30年戦争に加わり、ハプスブルグからオランダの独立を勝ち取る。
・その後、ハプスブルグ(フランス)のオランダ侵略戦争を経て、1689年ヴェルフ家がイギリス王室を簒奪(名誉革命)。更に1690年東インド会社をヴェフル・ヘッセンが簒奪。
・その動きを警戒したサボイ→デルバンコは1694年イギリス中央銀行を設立してイギリスの金融を支配。
・その間、ヴェルフ・ヘッセンは英仏植民地戦争(1689~1763)を通じて、フランスを押し退け北米とアジアの縄張りを拡大してゆく。
イギリスのEU離脱。離脱協定を無効にできる法案イギリスで成立、コロナと合意なき離脱でヨーロッパ経済は壊滅するか
前回は、「イギリスのEU離脱、貿易協定の合意ができず大混乱に至る可能性も」とお伝えしました。今の社会全体の動きを考えると、世界秩序の混乱が意図的に仕組まれている可能性が高く、イギリス・EUの貿易協定は合意に至らない可能性もありそうですと分析しました。イギリス国会で離脱協定を無効化できる法案が成立し、いよいよ合意に至らない可能性が高まってきました。 (さらに…)
【金による新基軸通貨】ベンジャミン・フルフォード氏「最近のアジアの動乱は、王族からの金の脅し取り工作」
『知的好奇心の扉トカナ』「トランプが天皇陛下に圧力」「ISISは金塊利権戦争の一部」「ベンジャミン・フルフォードが大暴露! 世界経済と戦争勃発の危機」2017.07.19から転載。
フルフォード氏「これは僕の独自ルートで得た極秘情報なんですが……一時、『戦争に発展するんじゃないか?』というほど、北朝鮮とアメリカの間で緊張感が高まりましたよね? あの時、実はその裏で、アメリカは日本の天皇陛下に圧力を掛けて、日本からカネを奪い取ろうとしたんです」
フルフォード氏によれば、アメリカは今、1944年に戦後の金融システムを整えるべく定められた「ブレトン・ウッズ協定」を再現しようとしているのではないかという。
フルフォード氏「ブレトン・ウッズ協定が結ばれた際には、主にアジアの王族が所有する金を担保にして、国際金融システムを動かしていたんです。金1オンスを35USドルと決め、そのドルに対して各国通貨の交換比率を定めていこうという、いわゆる『金本位制』のシステムでした。
ところがその後、世界各国が米ドルと金を交換し続けたため金が足りなくなってしまったアメリカは、1971年のニクソンショックを機にドルと金の交換をやめ、石油本位制へと移行したわけです。サウジアラビアをはじめとする中近東とアメリカが密接な関係を持つようになったのも、そこからです」
しかし、その石油ドル体制が今また崩れようとしてきていることは、米ドル以外の通貨でエネルギー資源の取引をする国が増えてきている現状を見れば明らかだ。今や、米ドルの信用は失われ、世界は再び金本位制に戻ろうとしている。そこで、トランプ政権は金を大量に保有するアジアにさまざまな“働きかけ”をしてあの手この手で金をかき集めようとしているのだと、フルフォード氏は続ける。
フルフォード氏 「実は5月末にシティバンクの代表と米インドネシア大使ジョセフ・ドノバンがインドネシア大統領ジョコ・ウィドドに会いに行ったという情報があるんです。インドネシアの対外債務を1万2500トンの金塊で帳消しにしよう、金をよこさないならISISを送り込むぞと脅したらしいと、同国で活動する結社筋から聞いています」
なお、フルフォード氏の調査によれば、ISISはイラクのモスルからシリアを横断し、イスラエルのハイファまでを結ぶ石油パイプラインの利権を狙うサウジアラビア、カタール、ブッシュ一族、クリントン一族、ロックフェラー一族などによって差し向けられた部隊、“偽イスラム組織”であるのは間違いないという。
そして、実は2008年に起きたリーマションショックの際にも、その背後には“金の脅し取り工作”が行われていた可能性があると、氏は指摘する。
事の発端は、ヨハネス・リアディというアジアの金保有者から、欧米の金融マフィアが700トンもの金塊を5億ドルで買い取ったことだった。直後に、その金をベースに1000倍のレバレッジをかけ、ウィルフレド・サラビアという偽造書を作る男を通じて「75万トン分の金裏付け債権」を発行。その債権を担保に、アメリカ連邦銀行(FRB)は23兆ドルものカネを生み出した。この23兆ドルがリーマンショックを演出したために、二束三文で世界中の資産を買いあさられてしまったという“詐欺”を裏付ける資料を、フルフォード氏は入手している。
フルフォード氏 「ここで注目してほしいのは、700トンの金をベースにして、75万トンの“幻想”金を生み出したということです。表向きには、総産出量は14万トンとされている中で、その5倍以上もの金が突然“存在している”かのように演出されてしまった。これには『JPモルガン』や『ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド』、『HSBCホールディングス』などそうそうたる金融機関が関与しており、資料を見せてくれたCIA筋も『人類史上最大の詐欺事件だ』と、憤っていました。
そして今、これと同じようなことを、欧米の金融マフィアがもう一度起こそうとしているのです。それこそが、先日行われたビルダーバーグ会議の真の議題であったとある情報筋から聞いています。北朝鮮との駆け引き、フィリピンでのISIS騒動、インドネシアのテロ事件と、ここ最近続くアジアでの動乱はいずれも金の脅し取りのための工作だと考えてよいでしょう」
そうした背景を踏まえて、今後、アジア圏ではフィリピン、インドネシアなどを狙ったISIS工作などが活発化し、戦争勃発を狙った工作が加速する可能性があるのではないかと、フルフォード氏は推測している。
同時に、日本の皇室、そして彼らが持つ金の利権も危険にさらされる可能性が高いという。
フルフォード氏 「今後、日本国内でいえば、小沢一郎や麻生太郎の動きは注視すべきです。彼らは昨年死去したデイヴィッド・ロックフェラーとの関係も強く、国際金融マフィアよりの人間である可能性が高い。私は、天皇陛下の生前退位についても、彼らの動きが絡んでいるのではないかと考えていますよ」
中近東で長きにわたって行われてきた石油利権をめぐる紛争が、今後、金塊をめぐってアジア圏に舞台を移して活発化してしまうのか。その動向から目を離せない。