2021-03-16
今年9月のメルケル首相引退を控え、不透明な状況が続くドイツ
昨年の2月にメルケル首相の後継者として党首に就任したクランプ＝カレンバウアー氏が州選挙の大敗の責任を取って辞任しました。その後、コロナの影響で党首選が開けず、1年間党首不在のままでしたが、今年の1月に党首選が行われ、1年ぶりに新党首がラシェット氏に決まりました。しかし、ドイツの政権が不安定な状況は続くようです。 (さらに…)
国際情勢の大変動を見抜く！-85～NSA（アメリカ国家安全保障局）関係者からの3月2回目のワシントンメッセージと２通目の封筒開封！～
『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう！』からの表題の記事の紹介です。
今回のワシントンメッセージは、驚く内容ではあるのですが、ある意味受け入れやすいというか非常に奇妙な感覚を覚えます。
言葉事態が古い観念である印象で、その部分は引っ掛かりを覚えます。伝えたい内容は、もっと深い位相にあるのではないか？と感じるものです。
これが絵空事ではないとう確信に近い感覚であることは、いずれ、しかも近い将来明らかになるという確信や期待があるからだと思います。
まぁ、一度読んでみてほしいと思います。
以下、NSA（アメリカ国家安全保障局）関係者からの3月2回目のワシントンメッセージと２通目の封筒開封！
からの転載です。
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NSA関係者から3月2回目のメッセージが語り部の石川新一郎氏に届きました。
善と悪との戦いや、デクラス（機密情報開示）に始まり、新しいQFS（量子金融システム）管理の下に、金本位制に基づく新金融システムのスタートと共に始まるNESARA/GESARAの発動、それらの状況と実際に実施されるタイムラインは？
そして、最大の関心事であるトランプは第19代共和国大統領として復活するのか？
等々、知りたいことは山積しています。
しかし、私の想像では、NSAアライアンスは、軍と直接に関わっている訳ではありません。
それとは別に彼らは、地球上で起こっている闇の勢力の悪行が、ワシントンの沼の奥深くに眠らされている機密情報と深くかかわっていることを知り、1999年から、その解明と地球人類覚醒のために活動してきた人々なのです。
軍の側は、1963年のＪ・Ｆケネディー大統領の暗殺に端を発し、DSとの戦いにおける軍事作戦として2016年の大統領選挙にトランプ氏を登場させ、大統領に就任させました。
NSAアライアンスは、トランプ大統領の支援を受け、デクラスを実施して、人類を覚醒させるべく尽力しているのです。
そういう意味でトランプ大統領とNSAアライアンスは繋がっています。
しかし、NSAアライアンスは、トランプ大統領の復活に直接関与はしていないと思います。
なので、トランプ氏の復活については確たることは言えないであろうことは想像できます。
きっと上層部からストップが掛からない限りは、タイムラインにが満たされれば、淡々と情報発信していくもと思われます。
少なくとも昨年来、大過なければタイムラインによるスケジュールが決まっており、その内容を敢えてハッキングの恐れのあるデジタルではなくアナログで紙に書いて、3通の封筒に封印し、語り部の石川新一郎氏に渡してあり、タイムラインが満たされた時点で1通づつ開封して公開することになっています。
1通目は2月3日に開封されました。
そして、今日3月16日に2通目が開封されようとしています！
当初の予想以上にDSの所業は凄まじく、世界中にその悪の根城を張り巡らしており、それを一掃するのに、かなりの時間を必要とするのは容易に想像できるようになりました。
そして、それによりタイムラインに遅れが生じていることも事実です。
それにもめげず、今日の2通目の封筒開封に至ったことは大変喜ばしいことです。
開封前のワシントンメッセージは、どのような内容か？
3月21日まで維持している、実質上のトランプ氏の大統領権限は、その後に維持できるのか？
或いは期日と共に消滅し、9月30日まで続くであろう実質上の軍の政権掌握がそのまま続くのか？
バイデン政権の終焉は？
デクラスとネサラ／ゲサラは？
等々の疑問は尽きません！
それでは、語り部の石川新一郎氏の話をじっくり聞きましょう！
ここにその内容を「文字起こし」して掲載します！
投稿者 tasog ｜ 2021-03-16 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
日本の児童人身売買の黒幕は？(笠原シュン氏)／皇室と赤十字の関係(鬼塚英昭氏)
『笹原シュン☆これ今、旬！！』2020年11月30日「白ウサギを追え！14 ハリウッドセレブ、各界著名人の大量逮捕！日本における児童人身売買の実態、黒幕は誰？］から転載。
日本国内のディープステート殲滅作戦もどうやら一段落したようです。殲滅作戦の報告の前に、まずは一度、日本国内において、誰がどのようにして、アドレノクロムを製造し、児童人身売買を行っていたのかを整理しておきましょう。
日本は、アメリカ、中国に次いで、世界第3位のアドレノクロム生産大国です。アドレノクロムの化学合成法は、いまだに発見されておりません。
子供の松果体から直接抽出するか、血液の中に微量に含まれるアドレノクロムを精製するしか方法はありません。
アドレノクロム精製の黒幕
日本赤十字社は、年間予算1兆5000億円を超える、現時点において我が国最大の組織です。ここが主導して、製薬会社にアドレノクロムを精製させていると考えるのが妥当でしょう。では赤十字社のトップはいったい誰でしょうか。赤十字社のサイトを見てみましょう。
【名誉総裁】 皇后陛下
【名誉副総裁】 秋篠宮皇嗣妃殿下・常陸宮殿下・同妃殿下・三笠宮妃殿下 寬仁親王妃信子殿下・高円宮妃殿下
名誉総裁、皇后陛下以下、皇室のメンバーがずらっと並んでいますね。これは日本赤十字自体が、明治時代に、皇族によって設立された会社であるからです。
それでは日本におけるアドレノクロム製造事業自体のトップはいったい誰でしょうか。トランプ大統領は、当然その情報をつかんでいます。
Qアノンの、日本人粛清リストをご覧ください。
これは2019年1月3日時点の情報です。その人物の名は Akihito 職業はEmperor となっています。
そもそもこの職業の人物は、わが国には（世界でも）一人しかいないのでお分かりだと思いますが、天皇陛下（当時）明仁さまです。現在の上皇陛下ですね。
私は基本的に天皇陛下万歳な人なので、心苦しいのですが、何度調べても、彼の潔白を証明する証拠は発見できず、かえって有罪の証拠が山積みになっていくだけでした。残念ながら、日本のディープステートのトップは天皇陛下（現上皇陛下）であると断定せざるを得ません。というわけで、日本では上皇陛下を中心とする皇室主導のもとで、赤十字による献血が行われ、その大量の血液が横流しされ、アドレノクロムが精製されていました。
様々な施設による子供の誘拐
日本では年間1万4千人の子供が、行方不明になっています。これらの子供たちは、ほとんどが何らかの形で誘拐され、ディープステートたちに売り飛ばされているものと思われます。この誘拐のパターンは大きく分けて2つあります。ひとつは、遊園地などの商業施設で迷子になった子供を誘拐し、連れ去るパターンです。
誘拐が行われている商業施設としては、ディズニーランドやユニバーサルスタジオジャパンなどのアメリカ発祥のテーマパーク、および、全国に24箇所ある「こどもの国」という、皇室設立の児童遊園施設があります。これらの施設で誘拐された子供たちは、そのまま施設の地下に監禁され、地下通路をトラックで運ばれるか、付近の港から船に乗せられて「出荷」されることになります。
ほかには、児童相談所につれてこられた子供が、児童福祉施設に送られ、ユニセフ経由でディープステートに送られるケースもあります。アメリカやヨーロッパでは、このルート（教会→孤児院→ユニセフ）が主流になっているようですが、日本では児童福祉施設が少なく、児童相談所があまり仕事をしないことが幸いし、それほど多くの被害が出ていないようです。
●皇室と赤十字の関係については鬼塚英昭氏著『日本のいちばん醜い日』に詳しい。
『るいネット』「太平洋戦争と政府、天皇、そして赤十字の関係」から引用。
「太平洋戦争中、アメリカは公式には自国から日本への石油輸出を禁止した。しかしそれはアメリカ国籍の船と日本国籍の船によるものが禁止されただけで、実際には国際赤十字の印をつけた船の秘密のルートで、石油やタングステン、四塩化エチルなど重要な原料が日本へ輸出された。これが戦争の本当の姿である。昭和天皇はこのことを知っていたが、近衛首相や木戸幸一内大臣には秘密にしていた。
あの国際赤十字のシステムは、戦傷者を救うために作られたものではない。これは国際銀行家（イルミナティ）が、自分たちの商売である戦争をスムーズにより長期にわたって続けるために作られたのである。太平洋の諸島で密かに、石油や重要物資が日本の赤十字の船に移される。赤十字の印をつけた船は攻撃できないという国際条約ができているので、日本は安心して物資を輸入することができた。
ではあの大戦中、その支払いはどうしたのだろうか。
その代金の主なものは、アジア支配を進める途中で略奪した、金や銀などの貴金属が使われた。その一部は赤十字の船で日本に送られ、マルフクという金貨に鋳造された。これが再び現地に送られ、それが必要物資の購入に充てられた。残りの金塊や貴金属類は、スイスの国際決済銀行（BIS・ロスチャイルド一族主導の機関）に送られた。そこで貴金属類はドルやスイスフランに変えられ、支払いに充てられた。残ったお金は国際決済銀行や同じ系列のスイス国立銀行へ預けられる。このようにして戦争が長引けば長引くほど、天皇一族と秘密裡に天皇一族を支えた財閥の資産は天文学的に増えていった。
近衛文麿首相はいく度も天皇に戦争の中止を訴えた。天皇一族は、日清戦争や日露戦争を通じて多額の賠償金を手にしており、その一部はスイス銀行に預けられた。それは日本の天皇だけでなく、ルーズベルトやチャーチル、スターリンなどもそうであり、このような悪事を通じて彼らは国際銀行家（イルミナティ）に弱みを握られることになった。フルシチョフ元首相の『フルシチョフ回顧録』にはそれらのことが克明に書かれており、明治、大正と続く皇室のスキャンダルを彼らはすべて記録していた。スイスの秘密口座はスキャンダルの種になり得るものであった。そしてここに、近衛首相の忠告を無視して、再び太平洋戦争に突入しなければならなかった日本の悲劇の源があるのだ。
戦争は、国家間の利害や憎悪の衝突から起きるものではなく、それは巨大なマネーゲームでもある。天皇が仕掛けた南進策、つまり東南アジアやオセアニア侵略は、巨大マネーゲームの創造であった。この面を考察することなくして、我々の日本史の嘘を見抜くことはできない。天皇とその一族は三井、三菱、住友らの財閥と組んで、戦争によるマネーゲームをしていたのだ。戦争が一番儲かるゲームであることを、天皇ヒロヒトほど知り尽くした人物は日本にはいなかったし、これからも登場しないであろう。」
コロナなんかよりも、もっと重要な人類の危機を直視しないといけない。
コロナはインフルエンザよりも致死率が低く、大したことはないウィルスだ。
しかし、マスコミ、国家に煽られて全員がマスク。世界中で非常事態宣言だと大騒ぎ。経済がボロボロになってきた。
今回はっきりしたことは、国家とマスコミがグルに成れば、世界中の人類の意識をコントロールできるという事だ。
コロナではなくもっと危機的なことは一杯ある。その一つが今回紹介の記事。
環境ホルモン、殺虫剤、農薬などが世界中に蔓延。
これらが溶けだして水に混じって直接飲んだり、食物から家畜さらに人間へ曝露している。
今の人類はほとんど逃れられない状況に成っている。
その結果、男性の精子半減している！
カエルが雌ばかりに成ったりしている。
セックスレスもこの原因が大きいという見解もある。
子供が出来なくなった人類は滅亡するしかない。
コロナ騒ぎのウソと違って誰にでもわかる事実だ。
この関連ニュースは、これまでも発信されているのだが、マスコミも国家も真剣に扱わない。
（大企業から圧力をかけられているのだ）
この直面する人類の危機を扱わないで、なんで誰もが分かる嘘のコロナ騒ぎに騙され続けているのだろうか。
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■人類は数年で絶滅するのだろうか？ マスコミに載らない海外記事 より引用
ビル・ゲイツや、国連の持続可能な開発のための2030アジェンダの提唱者が、イギリスの厭人的なフィリップ殿下が、かつて言った「人の群れの間引き」人間優生学の熱心な促進者なのは秘密ではない。ローマ法王の気候顧問、ヨアヒム・シェルンフーバーのような人々も同様に、10億人以下の人口が「持続可能」だと公然と発言している。本格的な研究が出現している今、人間人口の最も有効な抑制剤の一つは、有毒な農薬の選り抜きの使用、安全どころではないのに、安全とみなされた殺虫剤を通していわゆる「近代科学的農業」によって広げられていること。
シャナ・ショー博士による新刊「Count Down」によれば、EUとアメリカを含め、欧米工業国の男性の精子数は、劇的な割合で減っている。ショーはこれまで40年にわたり、平均精子数が50％かそれ以上減ったと推定している。
換言すれば、今日家族を持とうと努める若い男性は祖父のわずか半分の精子数で、妊娠させる可能性も半分なのだ。農業での有毒化学物質曝露と環境が劇的に変わらなければ、我々は自然な繁殖能力をさほど長いこと持てないかもしれず、2050年までに、中国を含め工業国の大半の人間が、子供を作るために技術援助を必要とするだろうとショーは推測している。
ショーの本はショーと同僚が2017年に出版した査読付き学術論文の更なる詳細だ。論文で、ショーは、1973年-2011年に精液サンプルを提供した42935人の男性の185の研究から、合計244、精子濃度と総精子数（TSC）の推計を入念に分析した。彼らが見いだしたのは極めて警鐘的だった。だが、バイエル-モンサントやシンジェンタやDowDuPont（現Corteva）のような強力な農薬企業が規制当局に調査結果を無視するよう圧力をかけたため、少数のメディアの主要ニュース以上、何の変化もおきなかった。
ショーは「任意抽出の欧米の研究で、平均精子濃度が1973年から2011年の間に、平均して1年に1.4％、全体で、52.4％低下した」ことに気が付いた。男性の同じ集団は「総精子数は、年に平均1.6％減少、総計で59.3％減少」していた。北米、ヨーロッパ、オーストラリアとニュージーランドで、10年前の時点から比べて、生殖能力で任意抽出した男性59％以上で精子数の減少だ。しかも、それは年々減少し続けている。
新しい研究に対する本格的支援が欠如するため、更新データは制限される。15年前、中国湖南省の精子提供者の2分の1以上が品質基準を満たしていた。一つの研究によれば、今、低下が、内分泌かく乱物質のおかげで、わずか18％しか基準を満たさない。精子数の同様の減少が、イスラエルでの類似の結果と同様、台湾の研究者も記録した。ショーは「精液の質だけではなく、男性の生殖に関する健康状態が問題に直面しており、これは子供を持つ能力だけではなく、それは同じく男性の健康にも悪影響を与える。」と結論する。彼女はこういう例を挙げている。「少ない精子数、不妊、睾丸癌や、様々な欠陥。その一つは停留睾丸で、もう一つは外尿道口があるべき所にないもの」
内分泌かく乱化学物質
現在、ニューヨークのマウント・サイナイ・アイカーン医科大学のスワンは、その原因は、内分泌かく乱化学物質、あるいは「環境ホルモン」として知られる化学物質の最近の、特にここ数十年の有毒化学物質曝露の莫大な増加だと考えている。彼女は指さす、から「プラスチックを柔らかくする化学物質フタル酸エステルや、プラスチックを硬くする化学物質ビスフェノールAや、テフロン中の化学物質、燃焼抑制化学物質などや殺虫剤」
最後のもの、殺虫剤は地下水や人間の食物連鎖に入ることが証明されているので警報を大きく鳴らすべき種類だ。今日世界中で二つの最も広く使われている殺虫剤は、発がん性の可能性がある物質グリホサートを含むバイエル-モンサントのラウンドアップと、現在、中国化工集団が所有しているシンジェンタが製造するアトラジンだ。
アトラジン効果
2010年にカリフォルニア大学バークレー校の有名な科学者統合生物学教授のタイロン・B・ヘイズが、カエルのアトラジン曝露影響の主要な研究を率いた。彼は、アメリカのトウモロコシとサトウキビに広く使われている殺虫剤が、雄ガエルの性生活に破壊を引き起こし、彼らの4分の3を去勢し、10匹中1匹を雌に変えることに気付いた。彼は「これら雄カエルには、テストステロンと、精子を含め、テストステロンが制御する全てのものがない」ことに気付いた。
さらにヘイズは、アトラジンに曝露したカエルの10％が「自然状態では両生動物に起こると知られていないことである、雄から雌に変わり、雄カエルと無事交尾できるが、これら雌は遺伝的に雄なので、彼らの全ての子が雄」だと指摘した。ヘイズは「私は圧倒的多数の証拠が、アトラジンが野生生物と人間にとって危険であることを示していると信じる。」と述べた。
アトラジンは効果がある環境ホルモンだ。アトラジンはモンサントのグリホサート製品、ラウンドアップに次いで、アメリカで二番目に最も広く使われている除草剤だ。証拠にもかかわらず、論争の的の裁定で、アメリカ環境保護庁は、2007年「アトラジンが両生動物の性的発達に悪影響を与えず、追加試験は認められないと裁定した。」話は終わり？とんでもない。2004年、EUはシンジェンタが飲料水での安全を証明し損ねたと言ってアトラジンを禁止した。
内分泌かく乱物質と決定されたもう一つの農薬は、グリホサートが入ったモンサントのラウンドアップだ。ラウンドアップは、ロシアや中国を含め、140以上の国で世界で最も広く使われる殺虫剤だ。アメリカGMO作物での使用は近年爆発し、アメリカ・トウモロコシのほぼ90％がGMOで、大豆も同様の比率だ。1996年に、GMOモンサント・トウモロコシと大豆がアメリカで認可され、2017年までに、この化学物質へのアメリカ人の曝露は500パーセント増えた。それは飲料水、店頭のシリアルや、妊娠女性の尿で検査された。ほとんど全ての肉と家禽の肉が、動物の餌からのグリホサートで飽和している。
オーストラリアのフリンダーズ大学研究者が行った最近の研究で、ラウンドアップが、女性のプロゲステロンを作り出す細胞を殺し、そのレベルを減らすことを発見した。グリホサートとラウンドアップは「先天性欠陥や再生の問題や肝臓病に関連し、人間のへその緒や、胎盤や胚細胞のDNAを傷つける可能性があることが知られている。」
2015年にナイジェリアの科学者が、ネズミに対するグリホサートとアトラジンの複合曝露の効果を調べた。彼らは、この組み合わせが、精子、テストステロン合成、男性生殖器官に対する影響が、更にひどいことに気が付いた。
2016年、中国国営巨大化学企業、中国化工集団、は膨大な430億ドルでシンジェンタを買った。その時中国化工集団は、中国や他のアジア諸国へのモンサント・ラウンドアップ配給権を得た。中国化工集団のウェブで、販売除草剤としてアトラジンを掲載し、“トウモロコシ畑に安全で効率的な除草剤”と呼んでいる。中国化工集団は、中国の農業市場向けの主要グリホサート生産者だ。
今日中国は自ら認めているが、大きな農業危機に直面し、食品安全の保障にも苦闘している。報道では、中国特許のあるGMO収穫の役割強化が新5ケ年計画の中核だというが、これは確実に、グリホサートとアトラジンを使うことを意味する。同時に国家は、一人っ子政策の緩和にもかかわらず、改善しない出生率下落に益々恐れを感じている。中国農民は、グリホサートとアトラジンを含め、殺虫剤化学物質のかなりの量を収量改善のために使うので、彼らは、増大する食物危機を解決しないだけでなく、何百万人もの都市住民同様、8億9000万人の地方住民大半の生殖能を破壊するかもしれない悲惨な組み合わせを追求していることになる。
これら内分泌を攪乱させる危険な農薬は、グリホサートやアトラジやと他の内分泌攪乱物質によって起こされる人の繁殖への打撃に関する官僚の無知のために世界中で許されているのだろうか？それらが存在するのは、企業の超利益強欲のためだろうか？ ニクソン-フォード時代の優生学文書NSSM-200の著者、ヘンリー・キッシンジャーの1975年の言葉は教訓的だ。
「アメリカ経済は外国から、特に発展途上国から鉱物の膨大な、増加する量を必要とするから、人口減少は第三世界に対する外交政策の最高優先課題であるべきだ。」ビル・ゲイツはこういう。「現在、世界には68億人の人々がおり、最高約90億人の向かっている。ワクチンや、医療や、性と生殖に関する保健医療をしっかり実行すれば、これを10から15パーセント減らすことができる。」あるいは優生学の偉大なご老人、フィリップ殿下はこう言った。「人口過剰問題に少しでも貢献したいから、生まれ変わる時は、ぜひ“致死性ウイルス”にでもなりたいと思うと告白せねばならない。」1986年、イギリス、ロビン・クラーク社の本「“If I Were an Animal”私が動物だったら」へのフィリップ殿下序文。
我々は人間や他の生命体に対するこれら毒素の危険を無視し続け、我々は急速に人類を絶滅させているのだ。
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ｂｙ猪飼野
【実現塾】活力どん底の日本人の可能性（本能編）
実現塾の要約です。
【１】日本人の活力が、ダントツで世界最下位なのはなんで？
・5500年前イラン高原で始まった皆殺しの略奪闘争が、西洋にも東洋にも伝播して原始共同体が悉く破壊され、大陸全体が力の原理＝私権原理によって統合されることになった。
・他方、日本は大陸から離れた島国なので、共認原理の原始共同体のまま残存していた。
・しかし2300～2200年前、中国での戦乱で敗れた呉や越の軍団、あるいは始皇帝配下の徐福の率いる大船団が、日本各地に上陸し各地に小さな国を作っていった。
・私権原理を知らず共認原理しか持ち合わせていない縄文人は、力の原理の渡来人に簡単に服属し、あるいは歓迎して受け入れた。そして、彼ら渡来人が支配者となっていった。
・続いて1500～1400年前、高句麗に敗れた新羅や、唐・新羅に敗れた百済の王族・貴族たちが、次々と日本に渡来。天皇を頂点とする国家を形成した。
・しかし、共認原理の縄文人は、力の原理に対応する術を持たないので、彼ら支配階級をお上として切り離し、自分たちは村落共同体を形成して相変わらず共認原理で生きてきた。
・しかしそれは、村落共同体を超えた社会や国家のことは「自分とは関係ない」と捨象する意識を根付かせることになった。
◎結局、朝鮮から来た支配階級は3000年前から私権収束しているが、大半の農漁民はほぼ縄文体質のままで、庶民が私権収束を強めていったのは、せいぜい明治以降150年に過ぎない。
◎縄文体質と自我・私権はもともと背反するので、私権の衰弱スピードは日本人が段違いに速い。私権が衰弱すれば、私権と一体化されてきた独占欲の性も、どこよりも速く衰弱する。
◎それが、日本人の活力がダントツで世界最下位である理由である。と同時に、日本人の私権収束が段違いに弱いということは、脱私権⇒本源収束の可能性をどこよりも豊かに秘めているということでもある。
【２】科挙の時代から、入試は私権を獲得するためにある。’70年以降、私権は衰弱する一方なのに、庶民が受験戦争に没入していったのは、なんで？
・昔も今も、試験に通って支配階級になれるのは、上位10％以下。大学進学者が5割を超えた現在、大卒の大半は出世できないし、選択肢も増えない。
・それどころか、昔の東大・京大生はそれなりに優秀だったが、’70年以降、時代が進むにつれて人間力・追求力の欠如した暗記脳の人材ばかりになってゆき、東大・京大生の大半が、出世どころか使い物にならなくなってきている。
・昔は、肉体的な私権欠乏が強く、いわば本能的な欠乏が受験勉強とそれなりに繋がっていた。しかし、今や肉体的な私権欠乏はとことん衰弱しており、彼らが受験に向かう主動機は、専ら「親の期待に応えること」しかない。その場合、たとえ大半の親が学歴・成績期待を持っているとしても、それはあくまでも個人的な期待であり社会的な期待ではない。つまり、20年前に経団連が提起したように、社会では誰も、役に立たない受験勉強など期待していない。社会が期待しているのは人間力と追求力であり、役に立たない五教科の知識などではない。
・従って、親の期待発の受験勉強は、社会が期待しているものではないし、子どもの本能的欠乏とも繋がらないので、子どもの内部では肉体的な拒絶反応が生起し、子どもにとって死ぬほど苦しい作業となる。その死ぬほど苦しい勉強をやり続けるうちに、子どもたちの活力はどんどん失われ、ゾンビのようになってゆく。
◎要するに、社会が期待していない、役に立たない勉強を強制するのは、明らかに、子どもに対する虐待である。
【３】やりたいことがない⇒肉体的な欠乏がない⇒遊び本能や性本能や追求本能が封鎖されている。それらの本能を封鎖しているものは何か？
☆なぜ大半の親が学歴・成績信仰に染まり、子どもに勉強を強制するのか？
・昔は、村落共同体や大家族の中で子育てが行われてきた。しかし’70年以降、恋愛発の核家族が主流になっていったが、この核家族は、自分第一の恋愛を起点にしているので、地域共同体や大家族との繋がりを断ち切った、自分たちだけの空間となる。
・そこで、子育てを経験したことのない自分第一の親たちは、どうしたらいいか分からないので、手っ取り早く、子育ての成果指標としての学歴・成績に収束していった。その結果が、’70年以降の受験戦争の激化であり、学生の無能化であり、子どものゾンビ化である。
◎今、何よりも必要なのは、本能を解放すること⇒まず外遊び！
・それだけではない。乳幼児にとって、母親からの授乳をはじめとするスキンシップ充足や、安心感や期待の相互充足は、食べ物を与えられること以上に重要な生命線であるが、自分第一の母親たちは、充分なスキンシップ充足や安心感や充足期待を与えずに、自分の期待や理屈ばかりを押し付けてきた。その場合、生命線たる親和充足を得られない乳幼児は、自分の欠乏を全面封鎖して、ひたすら母親の期待に応えようとする。こうして、大半の本能が封鎖され、ひたすら周りの期待に合わせようとする表層的な子どもが量産されてきた。彼らには、肉体的な欠乏がない。そのうえ、自己肯定感も低い。従って、心の底から充足することがない。
◎この親和欠損・期待欠損を突破するのは、外遊びしかない！
つまり、外遊びによる遊び本能と追求本能の解放を突破口として、本物の仲間充足や庇護・依存の関係充足を再生してゆくしかない。
イギリスのEU離脱、合意なき離脱は回避できたが、国家分裂の危機に。
イギリスのEU離脱、ぎりぎりのタイミングでEUとの合意が成立し、合意なき離脱は避けることができましたが、離脱後のイギリスはどうなっているのか、コロナ報道に紛れてあまり注目されておらず、あまり報道も見かけませんので調べてみました。 (さらに…)
3月情報開示、4月NESARA･GESARA法？(NSA関係者→石川新一郎氏へのメッセージ)今「生きている」ブログ
『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう！』2021年3月6日「3月最初のNSA関係者からのワシントンメッセージ！」から転載。
3月になって最初のNSAアライアンス関係者からのワシントンメッセージが語り部の石川新一郎氏に届きました！
これから聴いて行きます。聴いた内容を「文字起こし」して行きます。
いよいよ3月です。デクラスはあるのか？大統領職離日から60日以内のトランプの復活はあるのか？等々、興味のあることは尽きません。
今回のメッセージが実りあるものであることを期待します！それでは聴いて行きます。
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今回は、とても短い内容ですが、我々のメッセージを聴いてくれる人々には大切な内容をお伝えします。初めから信じない人、疑う人は聴かない方が良いでしょう。
まず量子コンピューターシステムは、先月、完全に稼働しました。
これにより不正資金の流れは完全に排除できるようになり、一部のDSによる金融支配は終わったことをここにお伝えします。金融は、今回の地球解放にあたり最も重要なことですので、これがすべてを伝えています。
そして細かい日程は軍事作戦上お伝えできませんが、次のようにお話します。
” 3月は驚きの事実を理解する月です。”
” 4月は平和と光の波動の月です。”
我々第一期のメンバー（1999年から稼働していた）は、5月までにはそれぞれのもとに帰ります。これからは次の世代にバトンタッチされることが決まりました。やっと本来の平和な時代が始まり、来年3月以降の時期に本当の新生地球となるでしょう。そして宇宙の真の歴史が徐々に明かされ、我々人類や地球上のすべての生き物たちの豊かな時代が始まります。
皆様が愛と平和と光に包まれることを祈り、どうかその日までお元気で！
アライアンスより
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「3月は驚きの事実を理解する月」とあるので、3月にデクラスがあるものと推察できます。そして「4月は平和と光の波動の月」とのことなので、NESARA、GESARAが動き出す月か？これは1年かけて進行し、来年3月までには新しい金融システムが定着するのではないか？
結果的に、生きとし生けるもの全てが、新生地球に包まれて出発となる！
こんな感じでしょうか！
それにはトランプ氏の復活が何より必要な筈です。日程は軍事作戦上話せないとのことなので、軍事作戦が進行中であることは間違いなさそうです。トランプ氏が復活した後のデクラス実施というシナリオが自然でしょう！ということは、３月のトランプ氏復活の可能性が強いとも言えます！
大いに期待したいところですが、我々が想像できることは、当然DSの残党も想像できます。ここは騒がず大人しく待った方が良さそうです！
私の心には、常に「宇宙・人生・愛」があります。ロマンある宇宙を想い、単なる想いなので、壮大な神秘的ロマンがあるのですが、その宇宙の歴史の真実が手の届くところにあったなら？そう考えるとワクワク感が生まれます！
デクラスには大いに期待します。
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以下、『るいネット』「緊急放送が遅れている理由は何か？」から転載。
たびたび遅れた緊急放送だが、今回は日本時間4日といううわさがあるが遅れる？
それは、DSの掃討作戦が、まだ残っているからだと思う。『2月23日、ワシントンDCで何が起きていたのか。』では、一旦子どもたちを救出したがそれは地下の一部にすぎず、より深い位置に大規模な地下基地があり、その掃討が2月23日だった。ワシントンDCのオリベスクのある公園からは当日煙がでていた。
花子のブログによると、同じような大規模な地下基地がまだまだある。アメリカでは、ミシシッピ川に沿いの複数の都市や、テキサスのなどに大規模地下基地があり攻撃している。これらが、過去40年間だけでも、1200兆円を超える米国の納税者のお金がCIA経由で使われ、世界政府(One WorldGovernment)と新世界宗教(NewWorldReligion)の設立のための大規模な秘密のインフラストラクチャの構築、維持に費やされていた。
また、クロアチア、アイスランド、ギリシャ、で2月から3月初旬まで行われていた（どれも同地区で複数の地震が集中しいていることで確認できる）。これらも大衆から搾取したお金で構築されていたことは間違いない。3月5日にはニュージーランドで3回目の大地震があったが、これはDSの反撃という情報もある。
そして、地下基地の攻略のためのアメリカ軍も、DS側の武装勢力（＝軍）の反撃で、多数の死者を出している。その弔いのためにワシントンDCの国会議事堂の旗は2月から半旗になっているようだ。その結果、かなりの部分の掃討は完了しているが、まだ、すべてではない。この戦いは、簡単に逮捕出来る丸腰の政治家や経営者トップではなく、もともとDSがつくったCIAなど諜報戦闘組織の延長線上にある軍隊なので、壊滅しないと暴発して、一般人が被害にあう可能性が高い。よって、トランプ側は慎重に攻略しているのだと思う。
その上で、まだ残っているのが、DSの支配度が高いドルドーのカナダ、メキシコで、ここには人民解放軍も常駐している。他方、中共の三峡ダムの地下施設は、攻略済み。カナダは、イギリス連邦加盟国であり、英連邦王国のひとつで、政体は立憲君主制であるが、公式にはイギリス国王が国家元首（ただしカナダではあくまでカナダ国王の扱い）となる。これは、実質、英国王室がカナダの大統領を承認するシステムのようなもの。
よって、カナダとメキシコのDS掃討が完了してから、緊急放送が行われるのではないか？
その間は、DSの支配下のバイデン政権がいかに無能かを世間に露にする、吉本新喜劇風バイデンショーを演じさせているのではないか？おそらく、バイデンが指揮したとされるシリア攻撃も、軍を掌握しているトランプが仕組んだのだろう。建屋は壊れたが、本当に人的被害があったかすら疑わしい。
また、ただの決起集会のようなトランプのCPAC演説もただの時間稼ぎだろう。作戦遂行上あまり重要ではなく、DSの標的にされやすい危険な会に本人が登場したのかどうかも怪しい。
国際情勢の大変動を見抜く！-84～共和国大統領就任は20日までの間に持ち越し～
2.28に保守政治行動会議（CPAC）の最終日に、トランプ氏が大統領を辞して初めて公の場に登場し、約1時間半にわたるスピーチを行いました。真新しい内容はありませんでしたが、非常に力強い、メッセージ性の高いものでした。
詳細は下段に要約を紹介しますので、それをご参照ください。
3月4日を過ぎましたが、共和国大統領就任は発表されませんでした。
昨日にはイヴァンカさんが、偽旗作戦に注意喚起「4日は政府の建物に近づかないように！」とテレグラムに投稿されていました。何か、罠が仕掛けられている可能性もあることから、延期されたのかもしれません。（ﾘﾝｸ）
或いは、テネシー州で行方不明の子供150人救出というニュースも流れていること、また、2週間前にアリゾナ州で人身売買の潜入捜査を行い37名を逮捕のニュースなどから、まだ、DS掃討作戦は継続中であるようで、その影響なのかもしれません。(ﾘﾝｸ）
次のXデーは軍事政権が終わる3月20日になります。それまでには何かの動きがあると思われます。
最新の予定として『未来予想の部屋』のyoutubeチャンネルで紹介されていたので、紹介します。「ネサラゲサラのスケジュールに関して」
- 2.24：量子金融システムｽｲｯﾁオンされた
→連邦準備制度は廃止
→新しい米国財務省と世界の219か国の財務省が量子金融システムに吸収された。
- 3.1：スターリングシステムという3つの衛星を従えたインターネット用の新しい安全なプラットホームがテストされていた
→アメリカ世界中の形態やCPにリンクし、安全・効率
- 3.5：スターリングシステムで、世界中のメインストリームメディアが軍事的に乗っ取られると予想
- 3.12：コロナウィルスに関して誤った情報を流し世界中を混乱に陥れた計画が暴露される。→中国とフランスが行った計画であることが暴露される
- 3.14：ワシントンの3万人以上の州兵撤退
- 3.15：ネセラの債務免除パッケージ実施され、住宅ローン・クレジットカード等の過去の連邦政府が支援する債務ﾌﾟﾗｽの連邦債務の返済を開始される
- 3.20：1月20日に開始された大統領権力移転（軍隊→共和国大統領）
→4月15日までにアメリカ共和国は元の概念の憲法に復元される
以下CPACでのトランプ氏の演説の要約です。
『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう！』から「CPACトランプ氏の演説！」の転載です。
投稿者 tasog ｜ 2021-03-05 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
日本におけるディープステート殲滅作戦／NESARA の今後の展開は？（笠原シュン氏）
『笹原シュン☆これ今、旬！！』2020年11月24日「NESARA/GESARA 13 東京地下要塞ついに陥落。ディープステート殲滅作戦終了か！？ NESARA の今後の展開は？」から転載。
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東京地下要塞攻略作戦ついに終了
世界中で同時に行われた、ディープステート殲滅作戦ですが、最後まで難航したのは、わが国日本でした。東京の地下には、地下６階にわたる大要塞があり、それが関東全域の地下と接続していました。この地下要塞の攻略作戦は、2020年8月14日に始まったのですが・・・。
とにかく要塞の防壁が固い。日本の優れた技術で作られた防壁は、米軍のすべての武器をはじき返し、攻撃をまったく寄せ付けませんでした。
日本の優れた技術力の勝利といってしまえばそれまでですが、技術力を無駄なところに使うのはやめてほしいですね。
米軍は8月下旬にいったん軍を引き、富士演習場で訓練しなおして、９月に作戦を一新してもう一度攻め込みます。
大激戦の結果、おととい11月22日、やっと地下要塞破壊に成功しました。
11月22日の午後5時6分に起きた震度5弱の人工地震が、地下要塞爆破の瞬間です。
この作戦の経緯は、後の記事で詳しくご紹介したいと思います。
NESARA の進行
さて、肝心のNESARA の進行具合ですが、前記事までですでに通貨発行権の奪還、形を変えたベーシックインカム、量子金融システム（QFS）の発動までは、実行済みであることをご紹介しました。
あとは、大通貨リセット（GCR）発動、それに伴うディープステートの資産没収、本格的なベーシックインカム導入と、ディープステートの資産分配という大仕事が残っています。
NESARA 関連諸法は、とっくの昔に議会を通過し、成立しています。
レーガン大統領時代に、農業組合請求訴訟（これはFRB による詐欺事件でした）を利用する戦法を編み出し、最高裁で勝訴しました。
賠償金を取るとともに、再発防止のための対策法を議会で通すことになったわけです。その後クリントン大統領の時代に、NESARA 法を100分割し、名前を変えて、農業組合請求訴訟対策法の名目で、クリントン大統領にサインさせ、隠密裏にNESARA 法を全部通してしまったのでしたね。
このときのNESARA は、残念ながら９１１事件によって、コンピューターブロックチェーンを破壊され、発動させることはできませんでしたが、法律そのものは廃止されておらず、全部まだ生きています。
現在では、QFS システム発動時に量子コンピューターブロックチェーンが起動しておりますので、トランプ大統領は、すでに議会を通過しているNESARA 諸法を、発動させようと思えばいつでも発動させることができるわけです。
後はトランプ大統領が最善と考えるタイミングで、最善の順番に順次NESARA が発動していくというわけです。
GCR の発動
大統領選挙終了後、一段落したあとに、ついにNESARA 最大のイベントであるGCR （Great Currency Reset 大通貨リセット）が行われるでしょう。これはネット上では「金融リセット」と呼称されることが多いようです。
まずは現在使われている紙幣、硬貨をすべて廃止し、新通貨に切り替えます。新通貨は金銀本位制に基づく、QFS システム上の通貨です。
はじめは現在の各自の銀行口座の残高が、そのまま新通貨に切り替わるでしょう。紙幣や硬貨も、この通貨に切り替えができます。
当初は新たな紙幣、硬貨も発行されるようですが、次第に流通量を減らしていき、最終的には、ネット上の数字だけの通貨になります。スマホもしくは、新たに発行される金融端末をタッチして、使用する形態の通貨ですね。
通貨の発行、管理も、最終的には銀行を介することなく、QFS サーバー上の口座に対して直接行われることになります。
金銀本位制を採用するのは、現在行われている、銀行による、超過貸し出しを防止するためです。
現在銀行は、手元資産がない状態で過剰に貸し出しを行い、その貸出の返済金で経営をまわしていくという、虚偽の信用創造を行っています。詳細は当ブログ、の記事をご覧ください。
金銀本位制を導入することによって、貸し出しの担保となる資産が銀行の手元にあるのかどうかをQFS システムで常時監視することができるようになり、銀行が過剰な貸し出しをして、国民が過剰な借金を負わされることを防止することができるようになるわけです。
金本位制だけではなく、金銀本位制にするのは、金だけでは全世界の通過を担保するには産出量が足りないからです。
ディープステートの資産没収とその分配
ディープステートの資産没収は、GCR 発動と同時に行われます。
これは実に簡単な話で、従来の通貨と新通貨を交換する際に、ディープステートメンバーの資産については、従来通貨分を回収するだけで、新通貨を発行しない、という形で、行えばいいのです。
というか、そもそもこれを実行するために、GCR が発動されるといっても過言ではないでしょう。
これによって没収される資産は、５０～６０京円に達する見込みです。ちなみに京というのは、兆の一こ上の単位です。6000兆円の100倍ですね。
これを75億で割ると、一人当たり1億円弱というところです。
この金額をベーシックインカム（BI）の形で、国民一人ひとりに分配します。
とはいっても、いきなり1億円もらってしまうと、びっくりして、経済が大混乱をきたしそうなので、最初は小額ずつ、ゆっくり分配され、残り資金は、金融再編のバックアップ資金として残されることになるでしょう。
今有力視されているのは、とりあえず一人当たり月22万円を国民一人ひとりの口座に振り込む案です。
金融再編と借入金帳消し
今ネットで話題になっているデットジュビリー（Debt Jubilee）、すなわち借金帳消しですが、いきなりやったら経済が大混乱に陥るでしょう。
これは、金融の再編と並行して、ゆっくり行われていくと思われます。
これまでの記事でお分かりのように、NESARA 発動後は、すべての銀行が必要とされなくなります。
信用創造はなくなりますし、お金を借り入れたいときにはQFS システムから無利子で直接借りることができます。誰が銀行を利用するでしょうか。
というわけで、銀行は順次つぶれていくでしょう。
このときひとつの銀行がつぶれると、その銀行口座の金額が、QFS にすべて移されます。同時にその銀行からの借入金がQFS から補填され、借りていた人の借金が免除になるという方式です。
このときの補填資金には、もちろん、没収したディープステート資金が使用されます。
また保険会社、証券会社なども、歴史的使命を終え、順次消滅していくでしょう。そのときそれらの会社からの借入金は、QFS から補填され、債務は免除となります。
このようにして、金融再編と同時にゆっくりと、五月雨式に、デットジュビリーが進行していくようになるでしょう。
新たな技術の開示
また金融再編と同時に、これまでディープステートたちが独占していた新たな科学技術が順次開示されていくでしょう。
これらの技術の中には、フリーエネルギー、メドベット、反重力、タイムリープ、ルッキンググラス、放射能除去装置などの、人類の生活を根本的に変えてしまうものも含まれています。
これが順次開示されていくことによって、旧時代の産業は次々につぶれ、新たな産業が勃興していくことでしょう。
大混乱とその後の黄金時代の到来
NESARA 導入に伴い、金融再編と産業構造の大転換が起こるため、2021～2022年の世界経済は大混乱に陥るでしょう。
しかしその後、10年ぐらいして順次、上記のプランが実現されていき、2030年ごろには、大方実現されていることと思います。
そこに実現するのは、すべての人が、あくせく働くことなく生きて行ける世界です。
ベーシックインカムによって、基本的な生活をまかなうことができ、税金はぜいたく品にかかる消費税だけとなるので、贅沢しようと思わなければ、働かなくても生きていくことができます。
他の人の役に立ちたいと思えば、自分の能力にあった仕事を、したいぶんだけ、行うことができます。
ピラミッド構造の搾取型経済は消滅し、円形構造の、すべての人が対等な、社会が実現していくというわけです。これはまさに人類の黄金時代といえるでしょう。
ここ2～3年は大変だと思いますが、何とか耐えて生き抜きましょう。
その先には、これまでの時代に誰も経験したことのない、黄金時代が待っているのですから・・・。
ロシアの反政府デモ、マスコミ報道ほど盛り上がっていない？
ナワリヌイ氏の逮捕を受けて始まった、ロシアの反政府デモ、10万人が参加し拘束者が5000人を超えたとマスコミは大々的に報道しています。プーチン政権に対する国民の不満が高まっていて、プーチン政権も終わりが近いかのような報道もありましたが、実態はどうなのでしょうか。 (さらに…)
