2009-03-14
Ｇ２０の可能性を探る Ｇ２０な国々 ⑧中南米
Ｇ２０な国々シシリーズですが、今回は「中南米」です。
G20に選ばれているアルゼンチンやブラジル、メキシコを個々に見てきましたがその廻りの国々も調べていくと興味深い内容でした。
中南米諸国は、完全にアメリカもしくは、アメリカ企業の属国でした。
アメリカもしくはアメリカ企業の意向に逆らった政治家は、失脚させられるかクーデターで倒されるか、直接米軍の侵略を受けるかしました。
現在ではそのアメリカの力も弱くなる中で「中南米に可能性はあるのか？」を調べてみました。
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Ｇ２０の可能性を探る Ｇ２０な国々⑦トルコ共和国 その２
皆様、こんにちは。
Ｇ２０な国々シシリーズ⑦トルコ共和国 その２になります。
今回はG20でのトルコ共和国の可能性を探ってみたいと思います。
カッパドキア
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日銀の金融政策が機能しないのはなんで？ 〜金融ビッグバンの狙いとは？
前回の記事でビッグバンの中身については理解できました 😀
しかぁ〜し、未だに疑問に残るのは、なぜ金融ビッグバンが起こったのか？
また、このビッグバンが日銀にどんな影響を与えたのか？？？
今回はこのへんについて調べてみました 😉
世界は多極化に向かうのか？ 〜今後の追求テーマ紹介〜
現在アメリカから始まった金融危機は、世界的な経済危機にまで発展しています。
ベルリンの壁崩壊で、共産主義が欠陥のある思想であると誰もが理解したように、欧米が中心となって推し進めた新自由主義（規制緩和と自由化が経済的効率をもたらすという考え）と市場原理主義は、欠陥のある思想であったということが今や誰の目にも明らかです。
それはつまり、今までの近代経済システムそのものの限界が見えてきたということであり、今までの市場のあり方さえ根本的に見直さなければならない段階にきているということを示しています。
基軸通貨としてのドル,現在の米国の役割は、やがて終わっていくことを見据えた世界各国は、アメリカ一極支配の体制から徐々に「多極化」の方向へと舵をとり始めています。一方、この世界経済危機をチャンスと捉えた金貸したちは積年の思いである完全な資本支配主義世界（世界一極支配）を実現すべく、世界共通通貨（国際決済通貨）＝バンコールの設立に向けて動いています。
現在僕らの経済グループでは、上記の状況を踏まえながら 「世界は多極化に向かうのか？」 という共通テーマを設定し、毎週みんなで追及を始めています。
今後は 「世界は多極化に向かうのか？」 ということをより具体的に考えていく為に以下のような小テーマを設定し、毎週基礎勉強を行ないながら隠された構造や今後の可能性を明らかにしていきたいと思います。
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地球外エネルギーは期待できるか？ 鎖国の可能性を探る！-７
これまでは、既存の技術でどこまでエネルギー自給が可能かを見てきました。
今日はいわゆる新エネルギーでどこまで自給が可能かを見てゆきましょう。
ただ、新エネルギーといっても多種多様で、話が拡散してしまいそうです。
そこで、今回は地球外からやってくるエネルギーに絞って追究したいと思います。
鎖国の可能性を探る！−６『エネルギー』 石油・石炭・原子力・地熱発電の展望を探る
日本のエネルギー自給率はわずか数パーセント程度と言われ、冷静に考えれば危機的な状況です。
オイルショック以降、エネルギーの安全保障の観点から、エネルギー源についての多様化政策が進められてきました。
その結果、主要なエネルギー源についてバランスよく（？）分散化されてきていると言われていますが、自給率自体は低いままです。
今回は、現状のエネルギー源の中で比重が大きい、石油、石炭、天然ガス、原子力や水力、地熱など既存のエネルギー源について、自給の可能性や今後の展望について調べてみました。
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０９年１月、貿易赤字が遂に９，５００億円超に！我が国のとるべき道は？
２００９年１月の貿易赤字が遂に９，５００億円超に拡大しました。前回に引続き、その実態を確認しながら、「今後、我が国のとるべき道は？」を考えてみました。
２００８年、世界の過剰消費崩壊、輸出大幅減で貿易赤字に
巨額貿易赤字は、経験したことの無い事態
２月２７日、財務省より今年１月の貿易収支が９，５２６億円の赤字ということが発表されました。
１９８０年１月の赤字額８，２４８億円を上回り、比較可能な１９７９年１月以降では最大の１ヶ月赤字の数値です。過去３０年間で最大の貿易赤字、誰もが未経験の事態ということです。
下のグラフは２００９年１月までの毎月の貿易収支の推移です。
月ごとに、赤字額が、急拡大していますね。
壊滅的な輸出減で、巨大な貿易赤字に
全地域向けの輸出、全品目の輸出共に、大幅に減少しています。
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■アメリカ金融史４ 暴走し始めた’７０年以降
前回「アメリカ金融史３」では、アメリカが世界の憧れであった’６０年代の様子と、その後の衰退を簡単に紹介しました。
今回は、’７０年以降のアメリカの政策をテーマにしますが、それは共和党か民主党かといった党派によって左右されるよりは、アメリカの経済状況に大きく影響を受けています。
そこで、’７０年以降の経済状況をおさらいしつつ、アメリカの政策との関係を明らかにしていきます。
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経済政策の総括〜政策金利はもう不要？〜
少し前のニュースですが、09.2.5付のMSN産経ニュースより。
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/090205/biz0902052325026-n1.htm
英中央銀行のイングランド銀行（ＢＯＥ）は５日の金融政策委員会で主要政策金利を０・５％引き下げ、年１％とすることを決めた。即日実施した。利下げは５カ月連続で、１６９４年のＢＯＥ創設以来の最低金利を更新した。大幅な金融緩和で景気後退入りした経済を下支えする狙いがある。一方、欧州中央銀行（ＥＣＢ）は同日、主要政策金利を２％に据え置いた。
イギリスは０８年９月まで５％程度で推移していましたが、それ以降毎月段階的に引き下げています。ECBも２月は据え置きましたが、毎月引き下げてきました。この間、各国とも政策金利を下げ続けています。
このように政策金利を下げるのはなぜでしょうか？
一方日本の政策金利を見ると、ずっと低いままでほとんど変化がありません。これは一体なにを意味するのでしょうか？
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