2021-01-24
【実現塾】トランプ革命から世界革命へ１
実現塾の要約です。
資料：『トランプの大逆転勝利』「世界新体制（トランプ革命）－１（吉田繁治氏）」
【１】1月20日にバイデンの就任式が全世界で放映されたが、トランプと軍のクーデター計画は、失敗したのか？それとも着々と進行中なのか？
・吉田繁治氏は、東大トップ層の一人。アメリカの奨学金で留学し、アメリカのコンサルタント会社に就職。日本に帰ってきて政府系の機関に勤務した後、経済評論家兼経営コンサルタントとして独立。
彼の経済分析には定評があり、徹底した事実の追求派で、その経済分析は信頼性が高い。
今回の記事の情報の出どころは、トランプを支えて不正選挙の証拠集めをしてきた弁護団の一人。
従って、トランプと軍がクーデターを計画していたことは間違いない。
そして、放映された就任式が偽装であることを示す証拠がいくつかある。
・就任式はビデオ（当日は曇りだが映像は快晴）
・就任式に出席したのは、バイデンとカマラと元大統領3人とレディー・ガガ等10人だけ
・演壇の前は数千本の星条旗の墓場（合衆国よさようなら）
・バイデンと出演者の表情は心の底から喜んでいる表情ではない
・トランプは核のボタンを持って立ち去った
◎すでにトランプと軍の間でアメリカ共和国は実現しており、全米各州は軍の管理下にある。
・ホワイトハウスや国会議事堂が存在するワシントンのコロンビア特区は、外国の金貸しが経営する民間企業の都市であり、この民間企業がアメリカ合衆国を支配してきた。
従って、アメリカ合衆国（バイデン）からアメリカ共和国（トランプ）に全領土を移譲するためには、アメリカ合衆国最後の大統領（バイデン）の就任が不可欠であったので、バイデン就任式を全世界に向けて放映した。
・今回就任式に出席した10名はすでに逮捕されており、軍に命じられてバイデン就任式に出席して役割を演じさせられただけである。
・従って残る問題は、共和国設立の宣言をいつ表に出すか、そして緊急放送システムをいつ作動させるか、その一点だけである。
現在は12000人逮捕の途上だが、仮に1週間で逮捕を完了させるとすれば、1月末or2月初頭に公表される可能性が高い。
（ただし、主要メンバー100人の軍事裁判の判決以降に公表する場合は、3月初頭になる）
◎そこでは、軍が統括する臨時政府の樹立が宣言されるとともに、三か月後に共和国の大統領選挙と上下院議員選挙の実施が発令される。
そこでトランプは新党を立ち上げるが、テレビとネットを通じて不正選挙の証拠ビデオが4時間×8日間×数回にわたって放映され続けるので、民主党と共和党は壊滅的敗北、トランプ新党が8割以上の圧倒的支持を得て、トランプ独裁政権が形成されることになる。
ロシアは今どうなっているか(世界の混乱に対応するため、内政の引き締めを進めている？）
アメリカでは大統領選挙の混乱を受けて、内戦に突入する可能性もある危機的な状況ですが、この状況下でロシアが今どうなっているか調べてみました。ロシアでは、プーチン大統領が内政の再構築を進めているようです。 (さらに…)
トランプは、軍事政権でアメリカ合衆国ではなく、アメリカ共和国の大統領になる？（るいネット）
『るいネット』「トランプは、軍事政権でアメリカ合衆国ではなく、アメリカ共和国の大統領になる？」から転載。
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アメリカ時間1月19日の、状況としては、予告されていた犯罪者の告白ビデオも放送された形跡もなく？今まで、トランプの優勢を伝えていたトランプ支持派の現地ニュース（メインメディアではない）でも、トランプがかなり劣勢で計画がうまくいってないという記事が多数ある（あきらめているわけではないが）。
その中で一番の話題が、トランプ自身が出した、『【速報】トランプ大統領1期目の終わりに別れのメッセージ／全文』 『トランプ大統領のお別れメッセージが公開、政治運動は「始まったばかり」』にあり、トランプの敗北宣言のようにメインメディアでは報道されている。その中には『今週、私たちは新政権を発足させ(we inaugurate a new administration)、アメリカを安全で繁栄させることに成功することを祈ります。皆様のご多幸をお祈り申し上げますとともに、幸運をお祈り申し上げます。非常に重要な言葉です。』という意味深な言葉もある。
しかしこれは、アメリカ合衆国大統領（US President）としての発信であり、バイデン次期大統領の名前には言及せず、大統領選での自身の敗北にも触れていない。トランプが目指しているのは、FRBに支配される前のアメリカ共和国へ戻り、法的にはアメリカ合衆国（株式会社アメリカ）の支配国家であるワシントンDC（コロンビア特別区）をその詐欺的支配者を含めて叩き潰すことにあるから、次期政権とはアメリカ共和国の大統領であり（今のはアメリカ合衆国）、それは、トランプ自身であると考えられる。
そして、FRBの前身の国際銀行団に支配される以前の大統領は第18代なので、トランプは第19代大統領になるという発信もある。これは、以前から出ていたトランプはアメリカ合衆国（アメリカ株式会社）の最後の大統領になるという情報とも一致する。
さらにこれは、お金の支配の最上流にある中央銀行スステムの解体そのものである。また、新政権では事故死したはずのJFケネディジュニアが副大統領になるという情報もあり、それが本当なら、彼の父がFRBに対抗して政府紙幣を発行しようとして暗殺されたことからすると、2代にわたる戦いになる。
アメリカ情勢を読み解くための、アメリカがワシントンDC（FRBの拠点）に支配されるまで（Benjamin Fulford）
『るいネット』「アメリカ情勢を読み解くための、アメリカがワシントンDC（FRBの拠点）に支配されるまで３」からの転載。
元記事は、Benjamin Fulford「アメリカが『株式会社アメリカ』に占領されるまで」
【 アメリカの奴隷化 】
アメリカ国民に対する国際銀行団の次の罠は、1913年に仕掛けられた。
その年のクリスマスイヴ、その銀行団から賄賂を受け取っていた議員たちは多くの他の議員がクリスマス休暇を取っている隙を突いて「連邦準備制度設立」の法案を議会で成立させ、アメリカの「貨幣」を民間銀行が発行する「借金札」に変えてしまった。
そして国際銀行団の面々、つまりはロスチャイルド、ウォーバーグ、ハリマン、モルガン、メロン、ロックフェラーなどの家族群れは、アメリカ政府から通貨発行の権限を奪うと実質的にドルの蛇口を握ることに成功、アメリカの権力を一挙に手に入れた。
その途端に彼らは、手に入れた金銭力を武器に殆どの新聞社を買収、それと同時に軍人や政治家を賄賂で飼い慣らし、連邦準備制度設立の法案が実際に施行された1916年には第一次世界大戦に国民を逸早く招集するべく、アメリカ国内に戦時体制を敷いていった。
それ以降、アメリカの政府は 「米連銀の家族群れから国の運営費を借りて利子を付けて返す」という中央銀行制度の通貨発行システムに従う羽目になってしまった。
そして1934年、ついにアメリカ国民の奴隷化は完成された。それは、1929年10月24日にニューヨーク証券取引所で株価が大暴落したことにより発生した当時の世界恐慌が深く影響している。
当時、恐慌の影響でアメリカが事実上の破綻を迎えた時、米連銀の大株主であった その家族群れは、アメリカ政府の経済再建のために中国の旧王族たちに対して莫大な借金をして資金を調達している。そして、その時に彼らが担保として中国勢に差し出したものが、一般アメリカ市民の労働力だった。
1936年以降、この密約によりアメリカでは子供が産まれると同時に社会保障番号（＝借金の整理番号：Social Security Number）が発行されるようになり、それを基に今でもアメリカ人の一生分の労働力を担保として１人当たり75万ドル（約7500万円）の債権が発行されている。
ようするに、知らず知らずのうちにアメリカ人は生まれた瞬間から借金奴隷にされているわけだ。
その後も、アメリカ人に対する奴隷制度の締め付けは徐々に厳しくなっていく。
米連銀の家族群れが新聞社・ラジオ局・テレビ局・映画会社・教科書会社など、重要なマスコミのほぼ全てを買い占め、さらには大学の資金源を握って学問を歪ませると、欧米人は完全に洗脳されていった。
さらには医師会や科学者などの業界団体、最高裁判所、議会、大手上場企業なども次々と彼らのコントロール下に置かれていき、こうしてアメリカ国民は彼らのために戦争をし続ける家畜民族へと変えられてしまった。
そうして築き上げられた世界最強の軍隊が、後に米連銀の家族群れに騙され、他国への侵略や資源略奪などを加速させていくことになる。
しかし今、アメリカ人、延いては世界人類をも痛めつけてきた米連銀の家族群れが国際社会、特にアジア諸国に対して倒産宣言をせざるを得ない状況にまで追い込まれている。世界には 既に新しい秩序が構築されつつあり、彼らが権力の基盤としてきた国際基軸通貨ドルも、いよいよ終わりを迎えようとしている。
彼らが完全に失墜した暁には、いまだ洗脳が解けていない多くの人々にも
真実が告げられ、ようやく世界は長い恐怖支配から解放されることになるだろう。
Benjamin Fulford
遂にアメリカで緊急放送システムが起動か？２
『るいネット』「遂にアメリカで緊急放送システムが起動か？２」より転載。
元記事は、『日本や世界や宇宙の動向』とのこと。
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トランプが就任して以来、4年間、全国の連邦裁判所に22万から50万の封印されたままの起訴状が提出されました。起訴状は封印解除され提供され、ディープステートは全国の最大40０都市で逮捕されました。
逮捕されたリストの中にはバイデン、オバマ、ハリス、チェイニー、連邦最高裁のジョン・ロバーツ裁判長が含まれていました。
1月20日水曜日にバイデンの背後にいる人々がマスメディアと共に偽のバーチャルバイデン就任式を作成し実行する可能性があります。
もしそのようになったら、その報道から12時間以内にマスメディアは永久に放送ができなくなります。
トランプ氏は先週次のように述べています。
「私は、ＡＢＣ、ＮＢＣ、ＣＢＳ、フォックスニュース、ＣＮＮ、ＭＳＭＢＣのプロパガンダ・メディアを報道から外すために大統領令を計画しています。またＦＣＣ連邦通信委員会と協力してライセンスを取得しています。
これらのメディア組織は全て中国共産党のエージェントと左翼とディープ・ステートをサポートする目的のため世論を洗脳し催眠術をかけ、世論を導くことを唯一の目的とするためにＣＩＡエージェントを採用しているという証拠があります。反逆的なマスメディアが実際に放送局で起こっていることを隠蔽し続けるなら、放送電波から外されるでしょう。
その後、ＥＢＳがアクティブ化される予定とし10日間のメディア・ダークネスが計画されました。
映像が流されている間、世界中で50万人以上の人々が逮捕される予定です。
この繰り返しの映像は考えられない犯罪でありこの情報が信頼できると考える人々が少ないので殆どの人間にとって非常に苦痛です。全てが完了するまで住居を離れることを許されないことをご理解いただきたい。
そして歴史のこの瞬間に私たちはネサラ、ゲサラに移行します。
地球の完全な再編成があります。この間、メディアとインターネットが閉鎖されることは私たちは理解しています。これはトランプ大統領からバイデンへの移行ではありません。これはトランプ大統領が軍隊と協力して物事を権利を人民に戻すことを構成した移行です。これでフリン将軍が赦免された理由がわかりました。私たちは人類がかつての権力の制約から解放される全く新しい未来に向かっています。ついに人々の間で分裂のない世界ができるでしょう。以上」
石川さん曰く：
1月20日の就任式が約1か月程度延期となりました。
中国人民解放軍が25万人の兵力をアメリカ南部国境付近、カナダ国境付近、メキシコに展開中。中国の軍隊が我が国に、そしてアメリカに一歩でも踏み込んだ瞬間に一毛打順されるでしょう。
遂にアメリカで緊急放送システムが起動か？１
『るいネット』「遂にアメリカで緊急放送システムが起動か？１」より転載。
元記事は、『日本や世界や宇宙の動向』より引用とのこと。
＊＊＊
今日の石川さんからの情報は特に重要ですね。米軍情報部の高官に送信されたトランプ陣営からの情報のようです。
石川さんの今日の動画を拡散ください。
(3) 【第７7弾】現在のアメリカの状況について!!- YouTube
ワシントンとの電話とメールで連絡が取れない状況が1月22日ころまで続きます。
（ワシントンDCの人たちが）米軍情報部の高官へ送信した（以下の）情報を入手しました。
英文を機械翻訳したためわかりにくいかもしれません。
「1月18日月曜日、米国共和国は元の憲法に復帰し国民に権力を返還します。
それを実現するためにトランプ大統領からのメッセージで緊急放送システムが（米国内で）アクティブ化されている間、マスメディアとインターネットはオフラインになりました。その間、EBS（緊急放送システム）がアクティブになります。
トランプ大統領は「私の仲間のアメリカ人よ、嵐が私たちの上にある。」とのメッセージを送ります。嵐は私たちにあるというメッセージに続いて、エアフォース・ワンを介して彼から7つの大統領のテキスト・メッセージが送信されます。
それは（次の内容です。）
私たちを完全な世界的な戒厳令の下におきます。そしてＥＢＳ経由での放送となり8時間のビデオが1日3回10日間連続で放送されます。この内容は軍事法廷で人道に対する罪で暴露されている著名なエリートや個人のビデオ告白を含んでいます。誰もがこれが重要であることを理解しなければならないので、10日間の期間中、十分な食料、水、電池、必需品を用意してください。
これは何年もの間、新世界秩序を確立しようとしていた世界的及び政治的エリートの悪魔崇拝、子供犠牲グループであるカバルとして知られているモノを破壊するために計画されてきました。
2020年の選挙の直前、トランプは、中国共産党がペロシや他の民主党と共謀して選挙を盗んだという証拠を持って最高裁判所に提出した。ＳＣＯＴＵＳ（連邦最高裁）は憲法に従って2020年の大統領選挙で外国からの干渉があった場合、それは無効であると宣言されるとの判決を下しました。
選挙以来、ＰＯＴＵＳ（米大統領）と軍隊は中国の共産党員だけでなくイタリア、スペイン、ドイツ、カナダ、イギリスの共産党などがＣＩＡ事務所のドミニオン投票機を通じてトランプの投票をバイデンに変更することに関与したという証拠をたくさん集めました。ドイツのフランクフルトで。
その結果、活発な闘争状態下での不正選挙は反逆罪とみなされました。
軍はペロシや他の民主党のラップトップ（ノートパソコン）を押収しました。これらのラップトップには中国共産党と協力してアメリカ国民に対して積極的に活動しているという証拠がありました。
ペロシと他の国会議員はこの反逆罪を犯して彼らの権利と職務を失った。彼らは第14条改正のセクション3の影響もあり、もはや合法的な下院議員ではありません。彼らは選挙を盗むために外国勢力を支援したその結果、共和国の敵とみなされていました。
バイデン大統領就任式はもはやありません。数週間前に大統領就任式パレードはキャンセルされました。先週の金曜日と今日の就任式、予定されたリハーサルは起こりませんでした。
10マイルの有刺鉄線のフェンスと3万人以上の州兵がキャピトル・ヒル（ワシントンDCの国会議事堂）とホワイトハウスを囲んでいました。軍隊の使命は2020年の就任式を執行することであると言われています。
軍隊の間の噂はトランプがアメリカ軍を終わらせ共和国を建設しようとしていたというものでありました。
軍隊は何千人もの上級部長、共和党と民主党、この両方からのキャリア政治家、ロビーストと小児性愛者を逮捕するでしょう。
1月20日水曜日以降、いわゆる就任式は政府によって閉鎖されると述べました。
世界中の反逆的な政治家、および世界的なエリートの大量逮捕に力を発揮するでしょう。
不正投票に関与した人々の犯罪は反逆罪、扇動、人道に対する罪を重ねました。
中国の移民先は、1）アメリカ、2）日本だった！
世界中では多く移民が世界中に散らばっていってます。
その中でも中国は政策的に移民政策をとっています。
14億人いる人口を世界にばら撒いて影響力を増やす作戦です。
さらに、中国には「国防動員法」という法律があります。
内容を分かりやすくいうと、有事の際に発令され「国家の一大事には中国政府の命令に従うこと」というもの。中国移民が突如中国スパイとなる可能性もあるのです。
命令に背いた場合は罰金または刑事責任に問われます。
日本に数十万人いる中国人留学生や技能研修性も、中国共産党から動員命令が来たら、それに従うことになります。従わないと、本国にいる家族に危害が及びます。
日本と関係の深い中国移民の、昨年の移民先ベスト５は
１）アメリカ 約288.9万人
２）日本 約78.5万人
３）カナダ 約69.1万人
４）オーストラリア 約64.1万人
５）韓国 約62.3万人
なんと、日本は中国移民先の第2位です。
北海道がいずれは中国移民に占領されてしまうのではないかという説もあります。
日本移民で様々な分野の先端技術を獲得する作戦も言えてきます。
戦略的な移民政策をとっている中国に対して、日本はどうするのかを明確に協議して対応していく必要があります。
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中国、2019年には1000万人以上が海外へ
現在アメリカと中国の対立は、政治面のみならず経済面にも波及し、両国国民にも反中感情や反米感情が広がりつつあります。その一方で、中国西南財経大学が今月22日に発表した「中国国際移民報告2020」からは意外な世相も見えてきました。
同レポートによると、2019年、移民として海外に渡った中国人の数は1073万人に上り、移民の数としては世界第三位となりました。これら中国人移民の多くは「留学ビザ」「経済投資ビザ」「親族ビザ」を取得し、移民先として多かったのがアメリカ・日本・カナダだったのです。
中でも注目されるのがアメリカへの留学者数です。現在、アメリカにはおよそ110万人の留学生が滞在していますが、そのうち中国人は40万人。その数は10年前の100倍まで増加しました。
2018年春頃から始まった米国との貿易摩擦により、政治的な対立が深まり、反米感情が急速に悪化している中国ですが、アメリカ留学が先細るような状況にはなっていないのです。
アメリカとの貿易摩擦の他、ウイグルや香港での人権問題、台湾問題、海洋進出などにより国際的な孤立を深めている中国ですが、その裏では国を挙げて留学を促進してきました。2016年には、第13次五カ年計画期間中、国家の重要任務として海外留学を促進していくと発表。留学生を通じて海外の先端技術を取り入れるべく、海外で学ぶ留学生や研究者を高待遇で中国に呼び戻すといった政策も講じてきました。
政治的に諸外国との対立が鮮明となっている中国ですが、したたかに海外の先進技術を吸収し続けています。技術大国を目指す中国。その留学促進政策は今後もさらに拡大していくことでしょう。
（以上引用）～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
by猪飼野
ついに国家機密情報の開示か。トランプの緊急放送開始（吉田繁治氏）
『るいネット』「ついに国家機密情報の開示か。トランプの緊急放送開始（吉田繁治氏）」から転載。
元記事は吉田繁治氏『ビジネス知識源』＜Vol.1123：ついに国家機密情報の開示か（2）2021年 1月 17日（1）：トランプの緊急放送 開始＞
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■1.トランプの緊急放送は、放送されずに、あったようです
Beforeitnewsというサイト。 DS側の陽動作戦である可能性もありますが、文面から判断すると、そうではない感じです（自己判断）。
▼日本語機械翻訳を、そのまま引用します。（ ）内は当方。
（バイデンの）就任式はキャンセルされ、トランプはオフィスに就き、ABC、NBC、CBS、フォックス、CNN、MSNBCは残りのライセンスを失う。2021年1月14日木曜日13:5
トランプ大統領によると、バイデンの就任はキャンセルされ、トランプ大統領は引き続き在任し、中国共産党のABC、NBC、CBS、フォックスニュース、CNN、MSNBCのプロパガンダのメディアは、間もなく放送を停止する。「私は 、民主党と共和党の議員、CCPエージェント（中国共産党）、FBI、司法省、CIAなどが解体するために行った、反乱に対処するために【1807年の反乱法（セクション10米国コード13 251-255）】を発動した。」
●「トランプ大統領は、1月14日木曜日に、「アメリカ合衆国とその憲法」と宣言した。「これらの実体は、国家の安全に直接の脅威をもたらします。すべての、国内の敵が逮捕されるまで、私は無期限に大統領のままです。」
トランプ大統領は、先週の土曜日に、彼に対する別の暗殺未遂のあと、反乱法を発動していた。1月9日朝。彼のIntel（諜報的な情報）によると、中国共産党のエージェント、FBI、司法省、CIA、その他のディープ・ステートは、主流メディアの助けを借りて、米国と、その憲法を解体することを長い間、計画してきました。もちろん、これらの不法行為のいずれも、腐敗した主流派・メディアによって報告されていません。
トランプは、MSM（AIでの偏向アルゴリズム）が「世論をディープ・ステート。アジェンダに向けることを、唯一の目的としたCIAと中国共産党のエージェントに組み込まれている」という証拠を持っていました。トランプ大統領の、4年間の在任中、彼と同盟と呼ばれるものは、この陰謀団と戦ってきました。イタリア、バチカン、英国モナーキー、英国M16、中国共産党からの、13人の、悪魔主義血統の家族で構成される悪魔崇拝部隊CIA、FBI、司法省、ANTIFA、BLM、および、特定の共和党と民主党の立法者。
1月9日（土曜日）、米国は、トランプ大統領が最高司令官、フリン将軍が軍を担当するという、戒厳令下に置かれました。そのため、トランプは、他の権力の中でもとりわけ、軍事逮捕と裁判所を許可する複数の大統領命令に署名しました。
反乱法が施行されている法律により、トランプは、すべての国内の敵が逮捕されるまで、無期限に大統領のままです。彼はすぐに主流派・メディアを削除するでしょう。「私は、ABC、NBC、CBS、Fox News、CNN、MSNBCの、プロパガンダメディアを放送から外すための、大統領命令を起草しています。また、FCCと協力してライセンスを取得しています。
これらのメディア組織はすべて、（1）中国共産党のエージェントと、左翼とディープ・ステート（DS）をサポートする特定の議題に向けて世論を洗脳し、（2）催眠術をかけ、世論を導くことを唯一の目的とする組み込み、CIAエージェントを採用しているという証拠があります。これらの組織は、国家安全保障に対する脅威であり、事実上、彼らが報告するものは実際のニュースではありません。」
カバール（国際銀行団の隠れ組織）を倒すのは、簡単なことではありません。軍事および特殊部隊の部隊は、米国全土の400以上の都市に配備されています。陸軍長官ライアン・マッカーシーによると、現在、ワシントンDC（特別行政区）には15,000人以上の軍隊が、待機している。特殊部隊は、ANTIFAとBLMに潜入し、黙って、密かに、逮捕しました。
●その同じ土曜日、1月9日、 POTUSと国防総省は、1月20日の大統領就任式を延期しました。諜報情報筋によると、ジョー・バイデンが発足しなかった場合、腐敗したFBIの計画があり、ワシントンDCと1月16日土曜日から水曜日までの50の州議会議事堂で、ANTIFAとBLMの暴力の上演を（支援することになります。）
●1月20日、トランプが「すべての国内の敵が逮捕されるまで」在職することを要求した反乱法のため、バイデン（次期政権）は発足することができません。緊急時に、北米のすべての、食用植物と薬用植物を発見する（隠れ中国軍がいるカナダと、米国での食料の備蓄の必要か？）。腐敗したマスメディアは、中国共産党が支払ったと信じている左翼の議題以外は報告することを拒否しました。
●大統領はまもなく、緊急放送システム（EBS）をアクティブにすることを発表します（1月17日午後2時以降、1月18日の間）。これは、Ten Days of Darkness（暗黒の10日間）、またはメディアの停止と呼ばれる期間中に、予想されます。
●EBS（緊急放送システム）を使用すると、誰もが自分の電話、テレビ、ラジオ、インターネットでアラートを受け取り、一度に数時間、他のブロードキャストを上書きします。放送は、カバル（国際銀行組織）とアライアンスの間で世界中で起こっている沈黙の戦争を説明するでしょう。
さらに重要なことに、トランプ大統領は、正式にCabal’s USA Inc.を閉鎖し、2020年7月4日に復元された「アメリカ共和国を再開」しました。（ここで、Beforeitnewsからの日本語化引用の終わり）
世界新体制（トランプ革命）の成就が近い（吉田繁治氏）
『るいネット』「世界新体制（トランプ革命）の成就が近い（吉田繁治氏）」から転載。
元記事は、吉田繁治氏「ビジネス知識源
＜Vol.1122：世界新体制（トランプ革命）の成就が近い（その2）＞
2021年 1月 15日（2）2：Declass とRed fiveの一部開示（4）
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16世紀から18世紀に台頭した、イタリア金商人のR家（発祥は東方貿易のベネチアの商人）と、20世紀の石油商人L家の、通貨戦争の絡みからいえば、以下です。マネーの発行権に、富の秘密があります。R家が、学者の教宣を得て200年植え付けてきた、偽の歴史から逃れる時期です。
DS（米国上級官僚組織 約8000名）の奥の院のマネーの面です。（現在は欧州の国際金融資本家＋ウォール街の銀行資本家）
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イタリアR家による、英国中央銀行の国債の買いで英国を支配
→米独立戦争（・・・途中は省略・・・）
→R家＋L家が資本を出し、秘密裏にFRB設立の陰謀（1913）
→2度の世界大戦
→R家潰しのため、政府紙幣を発行したケネディ暗殺（1963）
→フェイク紙幣の金融＋ブラック・ショールズ方程式のファイナンス理論（変動幅のリスクを統計的にマネー化した）（1971～73）
→フェイク・マネーを、レバレッジのPER理論で拡大。
→変動相場制（1973～現在）
→プラザ合意（1985）→日本の資産バブル潰し（1990～1998）
→新興のアジア通貨危機、ロシア危機
→中国経済開放（1994年～ドル準備制の人民銀行の元の発行）
→1994年：R家の中核が中国金融に＝中国CCPマネーとR家の連結（現在1200兆円）
→政府紙幣の中国の、企業破産のない経済成長
→ブッシュ、クリントン、軍産共同体による、2001.9.11 （フェイク・メディア→ 2001年同時多発テロ）
→2003年 イラク戦争（ドル基軸の、石油担保による継続）
→2008年 リーマン危機（フェイク・マネーのレバレッジの増加による銀行破産）
→銀行救済のための、フェイク通貨増刷（オバマ大統領＝DSの強化）
→2020年 新型コロナの世界拡散（人工ウィスル説が有力）
→コロナ危機による、国民の扇動（2020～21）
→経済危機の間隙を縫って、MMT理論の実行（フェイク紙幣2000兆円を発行→株高）
→2020米大統領選挙（組織的不正＝目的は反DSのトランプを壊滅）→DS擁護（ゲッペルス流）の主流派メディア＝国民教宣隊
捏造のフェイク情報拡散→国民の、意識の洗脳（現実を2つに）
●現在（21.01.14）→RED5で世界の大掃除（21.01.15～01.18）
日本時間 1月15日午後2時～5時ころか 米国緊急放送（トランプが出演し、歴史のフェイクを説明）
→次期大統領（21.01.20～01.30）→トランプ暫定政府→20万ページの情報開示（ビデオ画像＝100時間？）
→歴史の転換（新世紀へ）
→アメリカ合衆国からアメリカ新共和国へ（50州の連邦）
→再選挙（大統領＋議会：トランプはMAGA党：Make America Great Again）
→米国の新憲法
→以下を発表 『NESAEA』 National Economic Security and Recovery Act (米国 経済安全保障改革法)
『GESARA』 Global Economic Security and Recovery Act (世界 安全保障改革法)
→2021～22 ＝新通貨（金準備制のドル・ステープル仮想通貨）
→2024年 大統領選挙（JFK・ジュニア＝新共和国第2代大統領）
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以上が、2024年までのシナリオでしょう。24年以降は不明。
・フェイク・マネーの金融による、金利の搾取がなくなり、格差と差別が生じにくい社会（住宅資産＋金）
・消費税14％（所得税、資産税、相続税はゼロ％）
・増える年金生活者も豊かに（退職者のベーシックインカム増強）
GDP1位 米国→2位日本の復活（退職者所得増加）→3位中国（新共和国）、エネルギー、動力費用と、フェイク・マネーから解放された新
世界。頭はAIが補強します。生科学で病気はワクチンのように予防される。90歳が平均寿命か。
・米国と日本は、新「金準備制」で、インフレのない、新高度成長。米国は、R家からの金とマネーの没収で、対外債務ゼロに。
＊R家のマネーの没収（約2000兆円）は2018年に完了
＊FRBは、財務省が吸収→新共和国の政府マネー発行
・中国ではCCPが壊滅し、民主化（共和国）
世界新体制（トランプ革命）－２（吉田繁治氏）
『るいネット』「世界新体制（トランプ革命）－２（吉田繁治氏）」から転載。
元記事は、吉田繁治氏『ビジネス知識源』＜Vol.1119：世界新体制（トランプ革命）：その1＞「2021年 1月 12日：Declass とRed fiveの発令」
1月19日から、略語は奇妙な響きで、嘘のようなコード名「ネサラ・ゲサラ法」の大統領令が出されます。
（1）『ＮＥＳＡＲＡ』 National Economic Security and Recovery Act (国家 経済安全保障改革法)
（2）『ＧＥＳＡＲＡ』 Global Economic Security and Recovery Act (地球経済 安全保障改革法)
就任式前の1月19日には、バイデンとカマラ・ハリスは逮捕済みです。
その日から、120日間（4か月）は大統領不在でなく、暫定大統領に現役のドナルド・ダックではないトランプが、副大統領には、米軍のマイケル・フリン将軍が就任します。
この4か月に、20万ページに及ぶ機密書類が開示されます。国民には、1週間×4時間？の放映が必要なビデオ（作成済み）で、革命の内容と理由が示されます。
21年5月には、大統領選挙と、上下両院選挙が実施されます。
「トランプ党（MAGA：Make America Great Again:アメリカを再び偉大に）」からは、大統領にトランプ、副大統領にはこの戦略作りに加担したJFK・ジュニアが立ちます。ケネディのような歓呼と圧倒的大差で選ばれるでしょう。対抗馬はないかもしれません。
上下両院再選挙です。MAGAが最大多数を占めることは確実でしょう。
トランプは20年9月に準備していた国名；アメリカ共和国を宣言します。日本はそれから東京五輪、どこまでものどかでお馬鹿さん。新生アメリカ共和国にふさわしい憲法案が作られ、審議と投票が行われます。
（1）クレジットカード、住宅融資などの債務は、銀行および政府の（法貨を作ってきた）不法行為によるものである。ゼロにリセットされる。これは、連邦準備銀行(FRB)による債務の免除である。所得税は廃止される。（注）負債免除の明細には条件が付く。
（2）歳入庁(IRS)の廃止。IRSの職員は、米国財務省の売上税分野に転職する。政府の税には、14％の付加価値税（消費税）のみが課される。食品、医薬品、中古品には売り上げ税は課税されない。※生活必需品でないアイテムのみに14％が課税される。
（3）高齢者への年金支払いの増加させる。
（4）裁判、および法的事項は、憲法へ回帰する（新憲法で違憲になる法は廃止）。
（5）貴族称号に関する修正憲法の復帰。数十万の外国勢力（中国CCPの支配下にある米国人は、市民権を失う。他の国に追放され、生涯再入国ができなくなる。それらの人々の数百万の大学卒業の学位は価値のない紙切れになる。
（6）NESARA宣言の後120日以内での大統領、および国会議員選挙の実施。
（7）選挙監視員の選出と特定の利益グループによる不法な選挙活動の防止。
（8）新しい米国財務省による金・銀・プラチナなどの貴金属の準備資産がある通貨（ステープル型仮想通貨）の発行（（注）旧ドルと、トランプ・ドルの交換比率は不明）
1933年の、フランクリン・ルーズベルトから始まった米国の破産状態の終了。（注）対外純債務1000兆は消却される。日本は対外純資産360兆円の損害か。中国は破産し、CCP党員100名の名義の1200兆円のスイス預金は、不正マネーとして凍結。
（9）米国人の出生証明記録の、米国運輸省証券としての販売の禁止。
（10）憲法に沿った米国財務省銀行システムの創設。
・連邦準備システム（FRS）の廃止。
・移行期間中には、連邦準備銀行(FRB)は、米国財務省の監視の下に一年間だけ、旧通貨の回収と廃止のための運用を許される。（あとはFRBを、財務省が吸収合併）
・金融に関するプライバシーの回復。（匿名預金か：税は消費税で所得税はなくなるから可能になる。タックスヘイブンマネーの米国回帰：推計1000兆円）。
（11）全ての判事と、検察官の憲法準拠のための再訓練（再教育）。
（12）世界的な軍事攻撃行動の中止（世界が同時に不戦宣言）。
（13）世界平和の確立。
（14）人間性確保の為の膨大な金額の資金の放出（貧困層救済）。
（15）国家安全保障の名目のもとに国民から隠蔽されていた6000件以上のフリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング機械を含む特許の解放。
（16）地球上の現在、および将来のすべての核兵器を排除する。
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・・・以上、夢幻とも思える世界が5月の米国です。日本はどうすべきか。一緒に考え政府に提案しましょう。
政治家、官僚、R家の学説仕込みの学者は、頭脳がマヒするでしょう。
宗教、哲学、数学、工学、理学、医学のみが活きます。米国民の生活は豊かになります。日本が2位。R家の欧州は没落、中国は破産です。
