金貸し支配の構造② ベネツィアの黒い貴族：サヴォイ家
＜サヴォイ家の紋章＞
前回記事の分析に基づき、ベネツィアの黒い貴族とは具体的にはどのような一族なのか？を見ていく。今回は、大航海時代に、現代に至る金融制度の基礎をつくったと言われるサヴォイ家を取り上げる。
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２０１６年世界情勢はこうなる！１０～シリア侵攻謀略計画もアメリカの演出～
「アラブの春」も「シリア毒ガス使用」も「イスラム国」も、「9.11」と同様、全てがアメリカの謀略であった。それは「シリア侵略」の目的のための仕掛け。それほどまでに、アメリカにとってシリアは重要な地であるとのこと。
また、前稿のウクライナ・クーデター、ボストンマラソン、パリ同時多発テロなど、昨今の大きな事件・事故のほとんどが、アメリカの演出。クライシス・アクター、アクトレスなどの俳優も存在しているとなると、これらの事件・事故は、実写版映画となんら変わりがない。
ネット社会で、すぐさま「演出」が明らかになる現代であっても、これほどまでに同じやり方で執拗に仕掛けていることからすると、現代の放送局よろしく、アメリカも相当な「手詰まり」状態になっていると思われる。
今の世の中「これまでのやり方では通じない」ことは、多くの人々が実感するところ。
案の定、アメリカもそろそろ見限られてきている。より現実に根差した思考・言動が支持されていく社会になっていくことは、ロシア支持拡大を見れば明らか。
嘘で塗り固められた世界・歴史はそろそろ終わりを迎えようとしている。
以下、崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本～２０１６年、新世界体制の樹立～（ベンジャミン・フルフォード著）
からの紹介です。
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■シリア侵攻謀略計画
2015年2月以降、アメリカによるシリア侵攻が始まった。
きっとアメリカ（ワシントンＤ．Ｃ．のデーモン・カンパニー）はほくそ笑んでいることだろう。なぜならアメリカは2010年から実に5年以上の歳月をかけてシリア占領を目論んできたからである。
なぜ、シリアを狙うのか？
シリア自体、資源大国ではない。しかし、地政学的に言えば、シリアは「アラブ・イスラム世界」のハートランド（中心地）。シリアの国名の由来が、世界初の鉄器を持って古代メソポタミアの覇者となった「アッシリア」であるように、この地は、中近東における軍事的要衝なのだ。それだけにシリアは「アラブの槍、イスラムの砦」といわれるアラブ最強の軍事力でイスラム世界の守護神となってきた。ここを落せば、イスラム世界を制圧できる。だからこそアメリカは虎視眈々、この地を狙ってきたのである。
では、シリア侵攻まで、どのような手順と手口が使われたのか、いや、どれほどしつこく、あざとく、工作していたのかを紹介したい。
まず、2010年、チュニジアで突如、「アラブの春」が始まる。これが謀略の第一歩目だ。ここでは説明しないが、もちろん、アラブの春もアメリカ謀略工作である。
その「アラブの春」は、チュニジアからエジプトへ飛び火、さらにNATO軍によるリビア攻撃を経て、2011年1月、ついにシリア争乱へとつながっていく。
ところが、シリア侵攻にアメリカ市民が猛烈に反対。泥沼化したアフガン、イラク戦争にうんざりしてきたアメリカ世論によってオバマ政権は断念せざるをえなくなる。
それでも諦めきれないアメリカ（ワシントンＤ．Ｃ．）は、みっともない工作を繰り返す。
その一つが2014年4月13日の「シリア毒ガス使用」騒動であろう。
ＣＮＮは「内戦下にあるシリア北西部にあるハマ、イドリブ両県の町や村落で毒ガス7件使用による死傷者が出たとの情報があり、アサド政権と反体制派が共に相手方の責任を非難している」と速報。その後、死傷者は1300名以上という報道が相次ぎ、その現場映像も世界中に配信された。
もちろん、でっち上げである。
読者も自分の目で確認してほしいのだが、「シリアが毒ガスを使用した証拠写真」に出てくる倒れた子ども達をよく見ると、同じ子どもが違う場所で何度も出てくる。又、証拠写真の一部は、なんてことはない、1988年、サダム・フセイン時代のイラクがクルド人に毒ガスを使用したという「ハラブジャ事件」で使用された写真そのものなのである。
今はネット時代だ。こんな浅はかというか、お粗末な手口など簡単に発覚する。多少、映像を加工したところで解析ソフトを使えば一発で判別できる。
因みに、ロシア批判に利用されたウクライナを侵略するロシアの戦車部隊の映像も、ロシアとグルジアが戦った南オセチア戦争（2008年）を加工したモノだった。
同様にＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）がリビア攻撃の口実とした反政府デモ、カダフィ体制への反対デモの映像は、なんと、インドで撮影された「映画」なのである。インドはボンベイ（現ムンバイ）とハリウッドをもじって「ボリウッド」と呼ばれるぐらい映画産業が盛んだ。そこでリビア人に見えるエキストラを集めて、大々的な撮影をしたという。
なぜ、このような底の浅い「嘘」が通用すると思うのか不思議となるが、やはりゲッベルスの言葉通り、嘘も堂々と開き直って行なうことで騙されてしまう人が少なくないからであろう。実際「真実」を伝えるジャーナリストの発信力より、新聞、テレビを使った大手メディアの大量な「情報」の影響力ははるかに大きい、というより、その大掛かりな「舞台装置」自体が人を騙してしまうのであろう。
さて、この「毒ガス」ネタでもアメリカ世論を完全にシリア侵攻容認へと誘導できなかった。そこで二の矢が放たれる。
―――ＩＳＩＳ（イスラム国）である。
イスラム国については次章で詳しく述べるが、毒ガス騒動のあった2ヵ月後の2014年6月、「イラク・シリアのイスラム国（ＩＳＩＳ）」と名乗るイスラム教過激派の武装組織がシリア及びイラクを広範囲にわたって制圧、これを受けてＩＳＩＳ最高指導者アブ・バクル・バグダディが建国樹立を宣言する。
制圧地域で残虐非道な殺戮を繰り返すＩＳＩＳに対して、ついにアメリカ世論、国際世論もアメリカの軍事行動を容認し始める。
その結果、アメリカ国防総省は、2014年9月22日、シリアへの大規模な空爆を開始。
対テロ軍事作戦の更なる拡大に踏み出すべく、2015年2月12日、バラク・オバマは過激派組織「イスラム国」に対する武力行使決議案を連邦議会に提出。ついに地上作戦の容認にこぎつけるに至る。
さらにオバマは同年2月23日、国連でイスラム国と対抗する有志国連合への協力を呼びかけ、多国籍軍編成に着手、これに真っ先にしっぽを振ったのが、われらが総理、安部晋三というわけで、自衛隊派遣を前提に同年3月、有事法制など安保法制の全面改正に着手しているほどだ。
■「謀略論」の中には真実が隠されている
以上が2015年までの約6年に及ぶ歳月を掛けた「シリア侵攻」の、おおよその謀略計画となる。
ここで読者に理解してもらいたいのは、アメリカから発信される「非道なテロ」という情報の多くは、基本的に「嘘」と「ねつ造」という点であろう。
先に述べたが、これらの情報は、全てが大本営発表なのだ。大本営発表を裏返しにすれば「正確な情報」となる。アメリカが「シリアのアサド政権は独裁政権」と批判すれば、「シリア国民にとって、いい政権」。「毒ガスを使用した」といえば「使用していない」。ISISを「テロ組織」とアメリカが言うのならば、「アメリカの工作組織」と思えば、だいたい、正解となるはずだ。
それでも「まさか・・・」と思う読者もいることだろう。
世界的に有名な大手メディアが「嘘」や「でっち上げ」情報を平然と垂れ流すはずはないという「常識」が、真実を遠ざけてしまうのだ。
これは日本人に限ったことではない。
欧米社会では、ここまで述べてきたような「謀略論」を語ると、間違いなく「頭のおかしい人」と思われる。日本では国際的な謀略論は「都市伝説」のカテゴリーに入っているが、欧米では都市伝説は「アーバン・レジェンド」と言って、謀略論とは明確にカテゴリーが分かれている。アーバン・レジェンドは、「ウソかホントか、わからない話」のことでジョークに近い内容だ。故にトークのネタにする。
しかし謀略論は違う。全ての事件をフリーメイソンやユダヤ資本の仕業と考える、社会人としてダメな人間という扱いを受けてしまうのだ。
謀略論を否定する傾向は、1963年のケネディ大統領暗殺事件から生まれた風潮。裏読みすれば、噂となって広まる謀略論の中には「真実」が含まれているという証拠であろう。だからこそ謀略論全体を否定しようと躍起になってきたのだ。
しかし、近年は違う。
謀略論だからこそ「真実」ではないか。そう考える人が確実に増えている。
謀略論を否定する風潮がケネディ暗殺から登場したとすれば、謀略論を肯定する傾向を生み出したのが2001年の「9.11」だ。9.11は、余りにも社会に与えたインパクトが大きかった。9.11の衝撃で思考を停止してしまい、その時、垂れ流されたアメリカ政府のプロパガンダを安易に受け入れた「結果」に、多くの人が後悔した。それが謀略論の中に「真実」を見抜こうとする人建ちを輩出することになったのである。
過去、謀略論として密かに語られてきた「事件」を精査する動きが始まっている。
シリア侵攻謀略計画を信じ切れない人は、以下の国際的な謀略計画が「事実」と証明されていることを知ってほしい。
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金貸し支配の構造① 金貸しの奥の院は誰か？
＜ヴェネツィア＞
世界情勢は、金貸しの支配力が低下し、プーチンなどの反金貸し勢力が力をつけつつある。今後金貸し支配はどうなっていくか？という追求が必要と思われる。
金貸しというとロスチャイルドやロックフェラーなどの国際金融資本を指すわけだが、実は、金貸しの背後には奥の院とも言うべき支配者が存在する。
あらためて、金貸し支配の構造という観点から、奥の院の構造を整理してみる。
おおざっぱに言うと、次の3層構造になっていると考えられる。
①頂点に立つ金主（黒い貴族）
②欧州金主とネットワークを組む世界各地の金主（中国、インドネシア、日本等）
③金貸し（ロスチャイルド、ロックフェラー等）
先ず、①頂点に立つ金主（黒い貴族）はどのような人たちか？から解明する。
２０１６年世界情勢はこうなる！９～国際謀略の舞台となってきたウクライナの攻防～
ウクライナはいろいろな意味で、ナチス・アメリカやロシア：プーチンにとって重要な国であるという。
①サバタイ派の根拠地で、そのサバタイ派がナチスの母体となっている。『２０１６年世界情勢はこうなる！４～グノーシス派とナチスをつないだユダヤ教（サバタイ教団）～』
②国際謀略の舞台となってきた
ソ連＝ロシア領土であったウクライナ等から、エネルギー、食糧等を密輸して来たウクライナ・マフィア＝ドレフュスは、ウィスキー帝国ブロンフマン一族と一体化しつつ、世界最大の穀物商社カーギルとも一体化して来た。（中略）
このカナダのウクライナ・マフィアは世界の穀物流通の７割以上を「単独」で独占する「世界の支配者」に成長した。（中略）化学肥料も農薬も石油化学製品であり、世界の石油王ロックフェラーにのみ可能であった帝国建設と言える。『「緑の革命」の事例： 貧しい国を助けたいという善意と情熱だけでは、市場派に利用され片棒を担ぐ事になる』
③軍事機密を扱う「商社」で基ＫＧＢを母体とする「ディナモ・キエフ」がスパイとして暗躍
つまり、ウクライナを押えることで、プーチンは「国際謀略の舞台となってきたウクライナの内情」を全て知ることができる。一方、ナチス・アメリカはなんとしてもそれを阻止しなければならない。
そこでナチス・アメリカが仕掛けたのが「ウクライナ・クーデター」。しかし、それは失敗に終わり、プーチンが優勢となっている。
以下、崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本～２０１６年、新世界体制の樹立～（ベンジャミン・フルフォード著）
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■正当性のないウクライナ「クーデター」
そもそも論でいうならば、ウクライナの問題は、ロシアの「封じ込め」にあった。地政学的に言えば、旧ソ連（ソビエト社会主義連邦）の防壁だった東ヨーロッパ諸国のワルシャワ・パクト（ワルシャワ条約機構）が冷戦終結後に解体。ロシアの最終防衛ライン、この場合、NATO（北大西洋条約機構）との緩衝地帯はウクライナとなる。ウクライナが親EU政権になれば、ロシアはすべての防壁を失い、丸裸になる。さらに黒海との出入り口であるクリミアも失い、完全に封じ込められてしまうのだ。
もう一つ、重要なのは、米ソ冷戦後、ウクライナは国際謀略の最前線だったという点であろう。ウクライナは旧ソ連最大の軍需都市だった。旧ソ連のICBM（大陸間弾道ミサイル）、核開発、戦車、戦艦など、ウクライナで製造してきた。それがソ連崩壊で独立、ウクライナは武器商人達が暗躍する主戦場となっていく。
サッカー好きの人なら「ディナモ・キエフ」というサッカークラブを知っていよう。ウクライナの矢と呼ばれ、世界的なスーパースターとなったシェフチェンコが所属、UEFAチャンピオンズリーグでも活躍する名門クラブである。
そのディナモ・キエフは、単なるサッカークラブではない。ウクライナ政府から金（ゴールド）の取引、さらには原子力発電用の各技術を扱う正式のライセンスまで与えられていた。旧ソ連最高の軍事機密を扱う「商社」というのが実態だった。事実、ディナモ・キエフの経営母体は旧ソ連KGB（国家保安局・減FSB）で、独立後もウクライナ秘密警察が管理してきた。実は旧ソ連圏内で「ディナモ／ダイナモ（発電）」がつくクラブは、秘密警察管理下を意味している。
米ソ冷戦下、東側の強豪サッカークラブは西側の首都や大都市を自由に行き来できる。スパイ活動にもってこいだった時代の名残りなのだ。
それ故冷戦後、ディナモ・キエフのような組織を通じて旧ソ連の軍事技術や武器が大量に世界中へと拡散、世界各地で戦乱を起こしていく。実際、1990年代のウクライナでは、武器管理の査察が入ると軍需物資の倉庫が爆破、炎上するような事件が相次いでいたほどだ（当然、武器庫は空っぽだった）。
ウクライナを舞台に国際謀略を仕掛けてきたのは、言うまでもなくアメリカ、第1章で紹介したようにナチス・アメリカ、サタニストたちである。北朝鮮や中国への核技術の供与に始まり、アフリカ諸国の内乱内戦、旧ユーゴ内戦など、混乱に乗じて好き放題、やってきた。ウクライナはアメリカを裏から動かしてきたナチス勢力たちの重要な活動拠点となってきたのだ。
さて、そのウクライナに親ロシア派政権が樹立され、軍事同盟から経済同盟へ、再びロシアとの共同体関係に戻るという気運がウクライナ国内で高まっていた。実際、エネルギーの大半はロシアからの供給を受け、経済的な結び付きは強かった。特にウクライナ東部は、元々ロシア人が多く、再合併を望む国民は少なくなかった。
再合併となれば、1990年以降、国際謀略の舞台となってきたウクライナの内情が、全てプーチンに筒抜けとなる。チェルノブイリ原発事故（1986年）がただの事故ではなく、「闇の支配者」によって人為的に引き起こされた「テロ」だったという証拠さえもプーチンならば見つけ出すかもしれない。
しかし、最大の関心事だったのはアゾフ海で開発されている天然ガス資源だったのは言うまでもない。さらに、それを奪うことによる「冷戦」の復活、そして軍事予算の拡大だ。
もうお分かりだろう。
それで仕掛けられた謀略がウクライナのクーデターなのだ。
選挙で選ばれた政権をクーデターで打倒し、勝手にEUへの参加を表明したウクライナ「クーデター」政権に正当性は全くない。故に国際世論は批判的になる。ヨーロッパとアメリカ（「闇の支配者勢力」）は、次第にあせって、国際世論と悪化するウクライナ情勢の起死回生、一発逆転を狙ってでっち上げたのが、マレーシア航空機撃墜「テロ」だったのである。
■エアアジア８５０１便墜落事件（2014年12月28日）の真相
その意味で「２機」のマレーシア航空で志望したとされる計537名は誰も死亡していない可能性は高い。死体は元々死んでいたもので、搭乗者は、全て「工作員」、後で述べるがクライシス・アクターであろう。遺族として泣き叫んでいた人たちも同様、遺族という役割を与えられた「俳優」なのだ。
それを見て同情し、ロシアへの怒りや憤りを感じた人は、騙されているのである。
誰も亡くなっていないから良心的な「テロ」ということは断じてない。
なぜなら、アメリカ（闇の支配者）こそがマレーシアの旅客機を撃墜しているからだ。
覚えているだろうか。2014年12月28日、「3機」目となるマレーシア籍エアアジア8501便（インドネシア企業）が、突如、消息を絶った。このエアアジア8501便は、本当にアメリカによって撃墜された可能性が高いといわれている。
今回のウクライナ版ノースウッズ作戦では、マレーシア航空とマレーシア当局の協力が不可欠となる。マレーシアはアメリカの軍事力や「暴力」による圧力で、渋々、国際謀略の片棒を担がされた。これを快く思わず、反発していたのが、マレーシアのナジブ首相だった。先にも述べたよう、370便がインド洋方面、暗にアメリカ軍基地のある「ディアゴガルシア」に向かったと暴露したのが何よりの証拠だろう。
そのナジブ首相は、ノースウッズ作戦の全貌を告白しようとしていたという。その脅しとしてエアアジア8501便を「撃墜」したというのである。
こちらは墜落場所、遺体や機体の残骸も見つかっているが、墜落原因は不明で、突如、海面に衝突したことだけが分かっている。乗客乗員155名がなくなったが、そのうち16名が子どもだった。
これが「世界」で、今、起こっている現実であり、アメリカ（闇の支配者）が行なっている謀略なのだ。そして、それは数多くの謀略の一つでしかないのである。
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２０１６年世界情勢はこうなる！８～ウクライナ版「ノースウッズ作戦」:打倒カストロ政権～
ウクライナ上空で新ロシア派に「撃墜」されたマレーシア航空17便の事件は、実はアメリカが用意周到に計画した自作自演の事件であったとのこと。
この計画は、過去にキューバ・カストロ政権打倒でアメリカが計画したノースウッズ計画の焼き増し。
確かに、その手口は実によく似ている。
今回は、ウクライナ事件のでっち上げのために、それ以前に同型機マレーシア航空370便を入手するなど、普通では考えられない壮大な計画。このように歴史は意図的に造られているのだ。そして、この裏で造られた歴史が「正史」なのだ。
＞これまで一国の首相や大統領を自在に操る人々は世界に存在してきた。現在もそしてこれからも存在する。そうした、世界寡頭勢力の手で作られた歴史が「正史」なのだ、とべラスコ。 それを真実の世界の話として根気よく教えてきたのも、また超権力者らだと付け加えた。どうやら世界史には二通りある。ロクでもない世界とまっとうな世界だ。＜『金貸し勢力のスパイの証言（３）～金貸しの手によってつくられた歴史が「正史」～』
以下、崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本～２０１６年、新世界体制の樹立～（ベンジャミン・フルフォード著） からの紹介です。
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■民間航空機墜落でっち上げ計画「オペレーション・ノースウッズ」 オペレーション・ノースウッズ「ノースウッズ計画」の存在が世に知られるようになったのは、1997年のこと。秘密指定が解除された「ケネディ大統領暗殺事件」の記録調書のなかにあった本物の作戦であったのだ。
ノースウッズ作戦は、1962年、CIAが当時のキューバ・カストロ政権を打倒しようとした「キューバ計画」の中心的作戦だった。しかし、ケネディ大統領は、この計画を了承しなかった。暗殺事件の調査委員会から情報が出てきたのは、それが暗殺の要因となった可能性が考えられていたからなのだ。
計画は、簡単に言えば「キューバが民間航空機を理由もなく、突如、撃墜した」という事件をでっち上げることにある。 キューバは北米大陸と中南米大陸を結ぶ航空路の要衝で、各国の民間航空機が行き交っている。
もし、キューバが事前申請をしていた民間航空機を一方的に撃墜したとすれば、当然、国際世論は一気にキューバ批判に傾く。傾くどころか、アメリカ世論は沸騰、「カストロ政権を打倒せよ！」と、政府に軍事行動を要請、アメリカ政府は、それを大義名分に、堂々とキューバを殲滅できる。
ここで肝要なのは、あくまでキューバによって確実に「撃墜」させること。 とはいえ、キューバ軍もバカではない。たとえ領空侵犯してこようが、民間機をいきなり撃墜することはない。幾度も警告を発し、国際ルールの手順を踏み、かつ、アメリカ政府に状況を説明するだろう。その結果、たとえ撃墜に及んだとしてもキューバに非はなく、国際世論もアメリカによるキューバ攻撃を容認はしなくなる。
そこで綿密に練られた計画がオペレーション・ノースウッズなのである。
まず、「休暇旅行の大学生団体が、同じ趣味の人々の適当な団体」が中南米の旅行のために旅客機をチャーターする。航路はキューバ領空を通過する。
実はそのチャーター機はCIAが用意した「ニセモノ機」で、本物と同じ型、同じ塗装で、同じ機体番号を施されている。乗客となる団体になりすましているのはアメリカ軍兵士だ。そして「本物」の機体は、別ルートから無人のまま飛び立ち、途中、偽者と「合流」する。偽者は最低高度で離脱、アメリカ軍基地に帰投、無人の「本物機」は、そのまま予定ルートを飛行、キューバ上空に向かう。そこでアメリカ軍は、軍用機をわざとキューバ領域に飛ばし、キューバの戦闘機にスクランブルを掛けさせる。この行為自体、なんら違法性はない。事前申請のない未確認飛行機がアメリカ方面からキューバ領空に近づいてくれば、当然の防衛行動だからである。
ところが、それを見計らって本物の「無人機」が国際救難信号を世界中に打電する。 「キューバのミグ戦闘機にロックオンされた、助けてくれ！」 その信号が合図となり、積み込まれていた爆弾が爆発、機体は木っ端微塵となる。 救難信号は途絶すれば、誰だってキューバのミグ戦闘機が攻撃したと考える。いくらキューバ側が「攻撃はしていない」と反論したところでどうしようもあるまい。
その時には悲惨な残骸や遺体、さらには「遺族」の泣き叫ぶ姿を間髪いれずに世界へと発信し続ける。なにせ、事前に「死者」はわかっているのだ。いくらでも「お涙ちょうだい」のストーリーは仕込んでおける。妻が妊娠中だった、父親の誕生日だった、アメリカ人好みの話題を提供し、アメリカ世論を煽ることができる。
後は国際世論の後押しを受けて、圧倒的な軍事力でキューバへと侵攻、憎きフィデル・カストロ政権を打倒、カストロに奪われたキューバ利権をすべて回復する、と。
■ウクライナ版「ノースウッズ作戦」
ここまで読めば、ウクライナ上空で新ロシア派に「撃墜」されたマレーシア航空17便と、余りにも符合する点が多いことに驚くだろう。
17便の場合、当時、親ロシア派はプーチン大統領を乗せた飛行機が飛行予定で警戒を厳重にしていたところ、ウクライナ空軍の輸送機が飛んできた。そこで対空ミサイルを発射、誤って17便を「撃墜」したという説がある。
しかし、17便が「ノースウッズ作戦」だったとすれば、17便は自爆したと考えるべきであろう。そして「死体」も本当の乗客ではなく、あらかじめ用意された死体だった可能性が高いのである。 ノースウッズ作戦では、同型機が2機必要となる。そう考えれば、370便が「消失」した理由も見えてくる。
では、マレーシア航空機「撃墜事件」計画を整理してみよう。 まず2014年3月7日、370便がアメリカによって乗っ取られる。ハイジャックされたのか、もともと乗客全員が工作員と「すり替わっていた」のだろう。そうして370便は予定航路を外れてインド洋へと向かう。その先には、アメリカとイギリスの共同基地「ディエゴガルシア」がある。そこに着陸した370便は乗員乗客を下ろす。私の取材によれば、その後、370便はイスラエルの基地から次にフロリダ（ジェブ・ブッシュの牙城）へと渡ったという。その間、爆弾を装備して17便が出発するオランダへ飛んだ。
では、どうしてマレーシア航空が狙われたのかも説明しておこう。実はマレーシア航空の機体をイスラエルの企業が買い取り、工作に使ったようなのだ。もう一つ、知っておいてほしいのは1990年代以降、ボーイングを初めとする旅客機には、ハイジャック対策として、遠隔操縦の装置の設置が義務付けられていることだ。それを開発したのはアメリカとイスラエルの軍需メーカーで、もちろん、マレーシアの370便にも備わっている。アメリカとイスラエルがその気になれば、いつでも旅客機を「乗っ取る」ことができるのである。
さて、こうしてオランダで17便に偽装された370便は、本物の搭乗者と摩り替わった工作員が乗り込んで、17便として予定ルートを飛行することとなる。
ここからの情報は確認していないが、次のような推測も出回っている。 ノースウッズ作戦のストーリーどおりだったとすれば同時に「本物」の17便も別の場所から飛び立ち、軍用信号を出したのだろう（それがウクライナ空軍の輸送機として確認されている）、ウクライナ上空で合流後、今度は信号を入れ替える。本物の17便が民間機信号を出し、370便が空軍機信号を出す。これで一瞬の間に摩り替わる。まさにカッパーフィールドさながらの「イリュージョン」となる。事実、撃墜寸前、両機の信号が一瞬、途絶したのはロシア当局が発表している。
つまり親ロシア派を挑発してミサイルを発射させ、それを合図に「本物」の17便はあらかじめ積み込んでいた爆弾を使って自爆。ミサイルが外れても確実に「撃墜」を演出できるという説だ。但し、私としては、17便と370便は最初から同一機だったという情報を得ているので、この切の真偽は申し上げられない。
ここで重要なのは、ウクライナ空軍機への攻撃は、通常の戦闘行為であり、違法性はないという点だ。しかし、事前申請された予定ルートを飛行中の民間旅客機となれば、国際世論の強い非難を浴びることとなる。
事実、撃墜直後、ウクライナ情勢は、一時、アメリカとヨーロッパ側に傾いた。ロシアへの経済制裁も各国、こぞって発動した。何より、ロシアの正当性は、これで瓦解する。プーチンは悪逆な独裁者というイメージをアピールできる。
かなり込み入った国際謀略だが、アメリカにとっては、それをやるだけの価値があったのだ。
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英国のＥＵ離脱の背景には金貸しの支配力低下がある
6月23日、英国のＥＵ離脱が可決された。背景には、ＥＵ加盟国間での経済格差の拡大、貧困国からの移民の流入等に対する反発があると言われているが、金貸し分析の観点から、この問題を掘り下げたい。
大きく見れば、金貸しの支配力が低下している表れなのではないだろうか？
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２０１６年世界情勢はこうなる！７～大本営の発表は「全て真逆が正しい」～
大本営の発表は「全て真逆が正しい」・・・・かつての記事『金貸し勢力のスパイの証言（３）～金貸しの手によってつくられた歴史が「正史」～』
でも明らかなように、金貸し及び金主（欧州貴族）が裏で支配する「正史」は、ほとんどが表には出てこなかった。その意味で、「全て真逆が正しい」。
しかし、9.11に始まり、ボストンマラソンも、最近のパリの爆破事件も・・・これら大事件の捏造・演出は、いまや定番として、ネットでの暴露により徐々に人々に周知されつつある。しかも、それらを演ずる大根役者も顔写真入りで、すでに有名人となっている。
このような状況にもかかわらず、いつまでも演出を続けるのは、昨今のテレビ番組同様、裏の支配勢力も打つ手がなくなっていることを物語っている。
今こそ、打倒！！裏の支配勢力のチャンスと言える。この機に乗じて、「正史」を暴いていきたい。
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２０１６年世界情勢はこうなる！６～ワシントンＤ．Ｃ．を乗っ取ったヒクソス～
衝撃的な内容です。
アメリカ市民が納めた税金は、アメリカの国家予算（州予算）としては、いっさい、計上されず、67%がイギリス王室（を中心としたヨーロッパ王族、貴族）に渡され、残る23%はワシントンＤ．Ｃ．の株主に、そして残る10%はアメリカ国税庁の経費となっている。とのこと。
南北戦争後に成立したいわゆる1871年法によって、ワシントンＤ．Ｃ．という持株会社が管理する「株式会社USA」（THE UNITED STATES）となったという。いわゆるホールディングス。当然、そのホールディングスの株式を持つオーナー、株主がアメリカ合衆国全体を支配することになる。
このシステムを作ったのは「ロンドンのロスチャイルド家」とのこと。
このグノーシス派イルミナティがアメリカに入り込んでいくということは、以前の記事でも紹介しました。
「アメリカ独立戦争に敗れ、アメリカから締め出されたイギリス王家＝ヴェルフ＝ヘッセン陣営ですが、再度、イルミナティとしてアメリカに入り込んでいきます。」（アメリカ・デフォルトは起きるのか!? -11 〜サヴォイ家・ヴェルフ家の世界戦略〜）
ここで言う「イギリス王室（を中心としたヨーロッパ王族、貴族）」とは、ヴェルフ（＝ヘッセン）家ということになります。ヴェルフ家はドイツ出身でナチスとも縁が深く、以前の「金貸し勢力のスパイの証言」シリーズでも度々登場してきました。
以下、崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本～２０１６年、新世界体制の樹立～（ベンジャミン・フルフォード著）
からの紹介です。
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◆ワシントンＤ．Ｃ．を乗っ取ったヒクソス
ワシントンＤ．Ｃ．＝ワシントン・コロンビア特別区とは、いったい、何なのか。
そんな質問をすれば、アレ？と疑問が浮かんでくるはずだ。どうしてアメリカは普通の「首都」にしなかったのか、何が問題なんだろう、と。
ここに興味深いレポートがある。
「United States Isn’t a Country――It’s a Corporation!」（アメリカは、国ではなく企業である！）
ジャーナリストのリサ・ジュリアーニガ2004年に発表したリポートは、ワシントンＤ．Ｃ．設立の経緯を詳しく調査している。
ワシントンＤ．Ｃ．は、南北戦争で、事実上、アメリカ共和国が破産状態になった1871年2月21日、第41回アメリカの連邦会議で「ＤＣ（District of Columbia）法」（1871年法）が可決したことによって成立する。
アメリカ建国で誕生したアメリカ共和国は、この時、事実上、滅んだ。つまり、アメリカ人の国である「アメリカ」は消え去ったのだ。
では、アメリカは誰の国となったのか？
リサ・ジュリアーニは「ヨーロッパの王族と国際的銀行家」と、断言している。
「本質的には、この1871年法は、THE UNITED STATESという名称の企業の設立に関わるものだった。ここで大文字が用いられていることに注目してほしい。この、外国の資本が所有する企業は当初の理想的な憲法を片隅に追いやってしまった。1871年法によって名称は大文字表記となり、前置詞はforからobに変更されて、“The Constitution for the united states of America（アメリカ各州を統合するための憲法）”は、“The CONSTITUTION OF THE UNITED STATES OF AMERICA（米国という名の企業の憲法）”に変えられたのだ」（記事要約）
1871年法によって「アメリカ合衆国」は「株式会社USA」となったというのだ。
たとえば大企業の持株会社、いわゆるホールディングスは本体とは別組織の株式会社となる。それと同じくアメリカ合衆国という巨大企業の株式をワシントンＤ．Ｃ．という持株会社が管理する。当然、そのホールディングスの株式を持つオーナー、株主がアメリカ合衆国全体を支配することになる。
このシステムを作ったのは、リサ・ジュリアーニによれば「ロンドンのロスチャイルド家」という。ヨーロッパの王族、特権階級層が、アメリカを「金の卵を産むガチョウ」とみなして効率的な収奪を図ってきたというのだ。
そのシステムは、本書最終章でも述べるが「ドル」の発行権となる。要するに国家の基盤である通貨発行権をワシントンＤ．Ｃ．というシステムによって合法的に奪ったのだ。
それだけではない。アメリカ市民は、自分たちの払った税金すら、自分たちのために使えなくなっている。「株式会社USA」に水から稼いだお金を横取りされているのだ。
アメリカには、IRS(Internal Revenue Service)という国税庁がある。ここにアメリカ市民は税金（連邦税と州税）を納めている。ところが、その納めた税金は、アメリカの国家予算（州予算）としては、いっさい、計上されないのだ。
その使途は、驚かないで聞いてほしい。
なんと67%がイギリス王室（を中心としたヨーロッパ王族、貴族）に渡され、残る23%はワシントンＤ．Ｃ．の株主に、そして残る10%はIRSの経費となっているといわれているのだ。
では、アメリカはどうやって予算を組んでいるか。これは国債を発行して米連銀（FRB）に買い取ってもらい、それでドルを刷って賄っているのだ。それでも足りないときはドラッグや人身売買などCIAによる非合法は手段で稼いだダーティー・マネーで補うしかない。アメリカが年がら年中、世界中で戦争をしているのは、そのためだ。戦争をしなければ、ダーティー・ビジネスが出来なくなるからである。
数字については未確定の情報も多いが、構造的には間違っていない。
アメリカを支配するには、別に大統領になるとか、二大政党の党首となって議会でたくさんの議席を獲得する必要など、全くないのだ。
ワシントンＤ．Ｃ．の株式を押えてしまえばいいのである。ワシントンＤ．Ｃ．はコロンビア特別区ではなく「デーモン・カンパニー」となった。悪魔教徒（サタニスト）の城となった。
サタニストが経営する悪魔株式会社が支配する「㈱USA」。
これが世界を地獄に変えてきた。21世紀となっても「夢の未来」が閉ざされ、将来に絶望しか感じなかった最大の理由がこれなのだ。
アメリカはサタニストによって乗っ取られている。人間を家畜として扱う冷酷な思想を持つヒクソスが支配しているのだ。そしてナチスたちは自分達が「進化」して神となるべく平然と人々の生命を踏みにじってきた。
何度でも繰り返そう。アメリカが悪なのではない。アメリカを悪魔のようにした悪魔教徒（ヒクソス）が問題なのである。
悪魔の諸行を繰り返してきた連中には、その罪にふさわしい罰を下さなければならない。アメリカを支配してきた「ヒクソス」を崩壊させるのだ。
多少、長くなった。とはいえ、この認識がなければ、これから説明する内容で「アメリカ」を憎む読者も出てこよう。これは本意ではない。あくまでもヒクソス＝ワシントンＤ．Ｃ．と、アメリカという国家は分けて考えるべきなのだ。
以後、アメリカと書いている場合も基本的にはワシントンＤ．Ｃ．のことである。その点については、あらかじめ了承してもらいたい。
続きを読む "２０１６年世界情勢はこうなる！６～ワシントンＤ．Ｃ．を乗っ取ったヒクソス～"
２０１６年世界情勢はこうなる！５～ヒクソスのユダヤ教は「奴隷の管理」が目的の宗教～
サバタイ系ユダヤ教は、ヒクソスがつくり上げた「奴隷の管理」が目的の宗教だという。神に位置するのがヒクソス民族で、この連中がドイツからアメリカに渡り、世界を支配してきたとのこと。
その中心地が「ワシントンＤ．Ｃ．」とのこと。「ワシントンＤ．Ｃ．」は「コロンビア特別区」と訳され、（バチカン市国と同じ）アメリカ国内に存在する「もう一つの独立国家」とのこと。（これは次回詳しく扱います。）
また、ヒクソスの「神」としての存在基盤は「知恵」であり、他が追随できない「オーバー・テクノロジー」、つまり「科学技術」であるとする。これはナチス・ドイツも同様。
しかし現在は、科学技術の領域ではロシアが圧倒しており、その意味でも、「闇の支配者」：ヒクソス系ユダヤ教→現在のグノーシス派イルミナティが、「支配」に傾注する余り（科学技術への）思考を閉塞させたということは、自らの首を絞め「神」としての存在意義を失ったと見てとれるだろう。
以下、崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本～２０１６年、新世界体制の樹立～（ベンジャミン・フルフォード著）からの紹介です。
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◆ユダヤ民族を奴隷化したサタン信仰の民族ヒクソス
ヒクソスは、謎の多い民族で、歴史学上では紀元前2000年頃、現在から4000年前にトルコ・シリア・パレスチナ地方に起源を持つ雑多な人々の集団であったといわれている。歴史の表舞台に登場するのは古代エジプト第2王朝時代。突如、エジプトに乗り込んで、この時代、高度な文明で繁栄してきたエジプトを滅ぼし、支配した。いわゆる征服王朝の民族なのだ。
ヒクソスについては、（以前の著書）でも取り上げた。ヒクソスのオーバー・テクノロジーを紹介するためだ。それが複合弓（コンポジット・ボウ）で、木材だけでなく、動物の骨や腱、革など、反発力の違う素材を組み合わせた強力な弓のこと。この複合弓は、最盛期のモンゴル帝国時代、600メートル以上の飛距離を誇った。これはカーボンなどの現代の新素材を使った複合弓と比べても遜色ない。いわば10世紀にして、現代にも通用する最高レベルまで完成した、まさに「オーバー・テクノロジー」であったのだ。
その結果、紀元前後には登場していた「銃」は、この複合弓によって駆逐され、15世紀になるまで武器として発展しなかった。銃の歴史は、単なる殺戮の歴史だけでなく、銃の普及によって市民革命をもたらした側面がある。17世紀まで市民社会が形成できなかった理由の一つに、ヒクソスがもたらした複合弓の存在があるのではないか、と指摘したのだ。
複合弓という最新兵器を手にしたヒクソス派、当時の先進国であった古代エジプトを支配する。それだけなら、世界史に登場する征服王朝の民族の一つに過ぎない。問題なのは、どうやら、ヒクソスが「ヘブライ人」を作り出した可能性なのである。約1世紀にわたるエジプト支配後、ヒクソスはエジプトを離れて中近東へと戻ってくる。その時、奴隷として一緒についてきたのが「元祖ヘブライ人」つまり、民俗学的な意味でのユダヤ人であったといわれているのだ。
（中略）
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２０１６年世界情勢はこうなる！４～グノーシス派とナチスをつないだユダヤ教（サバタイ教団）～
「ナチス・アメリカ」としてアメリカに入り込んだのが、｢グノーシス派｣イルミナティとのことだが、ナチス・アメリカがこれほどまでの残虐性を有した背景を辿っています。
それがハザール王国（現ウクライナ近辺）出自のサバタイ派ユダヤ教とのことで、通称：アシュケナージと呼ばれている。この勢力がナチス・ドイツの母体で、政権を握ったヒトラーが暴走しだしたことから、基のイタリア、グノーシス派両イルミナティの反感を買い、失墜させられたということらしい。
この説は、以前の記事『金貸し勢力のスパイの証言（１５）～金貸しのマッチ・ポンプ方式と分割統合方式～』とも一定整合している。
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スターリンを支援したユダヤ資本家と、ヒトラーを支援したユダヤ資本家のウォーバーグ一族やオッペンハイマー一からによる両建て主義争いの結果が、ナチ党ヒトラーを崩壊させたのだ。ヒトラーを見限った強いユダヤ資本家が占い師や側近の閣僚、軍人やスパイなどをヒトラーの周囲に送り込んで戦争そのものを葬り去ったと見るべきだという話なのだ。
第一次と第二次の世界大戦は、二派に分かれたユダヤ金融資本家らの争いだったとベラスコは私に語ったことがあった。両建て主義の構造から見れば、うなづける話なのだ。
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このアシュケナージの残虐性や科学性の背景について、中々興味深い記事です。サバタイ派ユダヤ教については、さらに深い歴史があるようなので、それについては次回紹介します。
以下、崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本～２０１６年、新世界体制の樹立～（ベンジャミン・フルフォード著）
からの紹介です。
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◆反（アンチ）「ナチス・アメリカ」勢力としてのＢＲＩＣＳ
事実、世界は「革命」に向けて動き出している。
まずはパパ・ブッシュ「ナチス・アメリカ」の企みに気付いたのが、ロシア大統領のウラジーミル・プーチンである。プーチンは、いわばナチス・アメリカに対抗するために2000年に大統領に就任したのだ。次は2002年、黄色人種を狙った「ウィルス兵器」ＳＡＲＳの被害にあった中国も立ち上がる。
そうして結集したアンチ「ナチス・アメリカ勢力」がＢＲＩＣｓなのである。語源はブラジル、ロシア、インド、中国の頭文字だが、その実態はアンチ・ナチス勢力であり、ＢＲＩＣｓは、既に非同盟諸国（東西冷戦か、両陣営に参加しなかった国や地域）を取りまとめて、巨大勢力を形成している。非同盟国家は118、オブザーバー参加国16、オブザーバー参加組織は8にも及ぶ。いわば世界の大半が「アンチ・ナチス」勢力に結集しているのだ。
2009年6月16日にロシアのエカテリンブルクで初めて開催されたＢＲＩＣｓ首脳会議は、21世紀の「ヤルタ会談」だったと思って間違いない。1945年2月4日、クリミア半島のヤルタで開催された、アメリカ（ルーズベルト大統領）、イギリス（チャーチル首相）、ソビエト連邦（スターリン国家主席）による首脳会談で、「戦後世界」の枠組みが決まったように、この「エカテリンブルク会談」で、ナチス・アメリカ後の世界の枠組みが決定された可能性は高い。事実、第2回のＢＲＩＣＳ首脳（この時から南アフリカが加わりＳが大文字になる）が一堂に会した「北京会談」は、アメリカによる3・11の一月後に当る2011年4月13日に行われている。「3・11」の大地震、さらに福島第一原発事故がナチス・アメリカの「テロ」というのが重要な議題となったのは、間違いないところだろう。おそらくＢＲＩＣＳの首脳は、これで「日本」も目が覚めて、ＢＲＩＣＳ陣営に参加すると思っていたようだが、残念ながら、日本人は、この「3・11」を機会に、むしろ、ナチス・アメリカへ急速にすり寄ってしまったが・・・。
