国際情勢の大変動を見抜く！-81～リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】③～
今回がリンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】の最終回。
大統領選挙前後の動きと今後の起こるであろうディープステート一掃計画に関する記事です。
最近でもゲサラ法の開示（ネサラは後日）や世界でディープステートの大量処刑（リンク）やホワイトハウス周辺に仮設施設を建て、そこで裁判と処刑が行われているなどの情報がネット界では発信されています。
日本でもDS掃討が行われているようです。（リンク）
それと合わせ、就任式の録画報道や、出席した要人の偽物（替え玉）疑惑、そして、バイデンの執務室がハリウッドのスタジオでの撮影疑惑（撮影セットも流失）等の情報が日々露わになっていっています。
さらに、ホワイトハウスと国会議事堂等を繋ぐ350kmに及び地下道等で幼児〇待や人〇売〇等を証拠づける画像や動画、ホワイトハウスの地下道を掘り起こしている衛星写真等、米軍によるDS一掃作戦が着々と進んでいる様子も流されています。
3月4日の共和国大統領誕生と噂されていますが、この1ヵ月も日々の情報を注意してみていきます。
以下、『黒瀬のぶあき ブログ』から表題の記事の転載です。
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『リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】』
ここからが大事なのですが、彼（フリン将軍）の情報は司法の場において無視することができません。しかし重要な国家機密に関わることであり、公にもできない。つまり司法はまんまと彼の罠に誘い込まれたのです。司法省は最近になって彼に対する告訴を証拠無しとして退けました。
コロンビア自治区にはディープステートに属するエメット・G・サリバン弁護士がいますが、あろうことか先の司法省の動きに反発しました。彼は判事であって検事ではありません。彼の行いこそ司法に反するものであり、明らかにディープステートの為の悪事を働いています。なぜサリバン弁護士がそのような事をするかと言うと、当然フリン将軍の口封じです。憲法を犯してでもフリン将軍を阻止しなければ自身のキャリアが危ぶまれるのです。
だからあらゆる手段を用いて何を犠牲にひても、フリン将軍に勝たなければならなかった。
ディープステートの存続に関わる実在する最大の脅威、それがマイク・フリンです。
ではダン・コーツ等はどうか、人々は口を揃えて「何も起きていない」と言いますが、私には出来事を一つ一つ説明している時間は有りません。
トランプ政権では30人もの司法省やFBI等の組織で重要人物がクビになり、300人ものディープステート連邦裁判官が代わりに法を重んじる人と入れ替わりました。政府のあらゆる機関をみれば、それらの機能を正常にしようとするコンスタントな動きが確かにあるのです。
直近の出来事を思い返しましょう。
国防長官であるエスパーがクビになりましたね。彼もディープステートの犯罪者です。狂犬の異名をもつマチス将軍もいます。私からすれば負け犬マチスですが、彼は常にシリアでの戦争を支持し続けました。ディープステートは米軍にも入り込んでいたのです。
一部の腐敗した軍部は軍産複合体という地上で最も豊かな金の成る木の言いなりで、自らの利益のために常に戦争を続ける必要がありました。
トランプ大統領はたった一つの戦争も始めていません。それどころか米軍を撤退させているのです。
負け犬マチスが国防長官の座を降りるとき、彼はトランプ批判を始めました。マチス将軍は母の死に際し、花もお金も受け取ろうとせず、代わりに自分の母の名でプランド・ペアレントフッドに寄付をするよう募ったのです。
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投稿者 tasog ｜ 2021-02-12 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
スウェーデンのコロナ対策：国内は意外と平穏、海外のバッシングも下火に
前回の投稿「スウェーデンのコロナ対策：科学的事実を無視してスウェーデン方式が圧殺されつつある。」で、マスコミ報道が科学的事実を無視してスウェーデンのコロナ対策を圧殺しようとしているとお伝えしました。その後、スウェーデンはマスコミが言うように医療崩壊し、コロナ対策に失敗したのか調べてみました。
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東京の感染者が減ってきていると、喜んでいませんか？ 騙されないでください。実はコロナ検査結果は９７％嘘なのです！！
ようやく東京都でもPCR検査での陽性患者数が500人/日を切り始めました。少しホットしたと思っていませんか？
そう感じること自体が罠にはまっています。
何故ならば、「PCR検査は全くの嘘」だからです。
為政者が大衆心理をコントロールするために、嘘の検査を施して、「コロナ大変だ」と騒ぎを起こし「経済封鎖」を企てているのです。
その明確な証拠がこれです。
【ポルトガルの控訴裁判所は、PCRテストは信頼性が低く、PCRテストのみに基づいて人々を隔離することは違法であると判断しました。】
この出来事（裁判）は、2020年11月に起こっています。
コロナの検査であるPCR検査（標準サイクル閾値が37～40）で陽性に成っても、「９７％の人が実際は感染者ではない」との事です。
現状のＰＣＲ検査（標準サイクル閾値＝37～40）は、偽陽性者を作るためのウソのツールなのです。
註）ポルトガルはct値37～40で97%の人が偽陽性ですが、日本のct値40～45はもっと大きく、偽陽性はさらに大きい。
確かに、陽性者が発病していない人がやけに多かったり、１件目は陰性だったが２件目は陽性だったなどの話も聞きます。
こんな重大なニュース（ＰＣＲ検査は信用できない）を全くマスコミは全く報道していないのです。
これで明らかです。
為政者はコロナ騒動を作って経済封鎖を世界的に起こし、世界を混乱に陥れる作戦を行っているのです。
だから、【現在のPCR検査の信頼性は著しく低い】の情報は、為政者は流したくないのです。
マスコミも真実を流さないのです。
もしポルトガル裁判結果（昨年の１１月）をマスコミが取り上げて大騒ぎしていれば、ＰＣＲ検査は信用されなくなっていたでしょう。
つまり、世界中のマスコミは情報操作して大衆を洗脳する為の道具と成っているのです。
それでもあなたは、マスコミが毎日発表して煽っている「本日の感染者数」を信じますか？
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ＰＣＲだけで判断は違法（ポルトガル） ほさか より引用
■PCRだけで判断は違法(ポルトガル) 2020-11-21
何度もPCR詐欺について書いてきましたが、ポルトガルから朗報です。
ポルトガルはct値35で97%の人が偽陽性ですから、日本のct値40~45では、ほとんどの人が偽陽性(だからほとんど無症状)で、誤診により自殺増加などの社会破壊が行なわれているというとんでもない事態です。
こんな愚かで馬鹿げたことは1日も早くやめる必要があり、それを先頭にたって追及しなければいけないのは、マスコミのはずです。
ところがマスコミが真逆のことをやりつづけているので、私のようなジャーナリスト専業ではない人間が日本･子ども達を救うため･守るためにに9ヶ月もコロナの記事を書き続けているのです。
このポルトガルの判決は非常に重要なことですから、本来はテレビ新聞が大きく報じるべきことです。
でも取り上げないでしょう。
2枚目の添付のように、このままではテレビ新聞は信頼を完全に失います。
1日も早く今までの嘘を謝罪訂正し、騒動を終わらせるべきです。国家反逆罪に相当するのではないでしょうか？
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以下、崎谷博征医師の記事
｢ポルトガルの下級裁判所で、『新型コロナウイルス感染の診断としてPCR検査だけで判断するのは、信頼性がなく、かつ違法である』という判断を下したというニュースです（『SCIENCE FAIL: Portuguese court rules PCR tests are unreliable, unlawful “evidence” of alleged Covid-19 infections』（NewsTarget 11/19/2020）。
これは、2020年11月11日に、４人の隔離命令を出した地域保健局に対して違法であるという判断を下したものです。
４人のうち、1人がPCR検査で陽性になっただけで、接触のあった他の３名（PCR陰性）も隔離措置を命じられたことに端を発しています。
裁判所の見解では、
・病名の診断は、唯一医師に求められるもので、医師が責任を持つものである。政府や政府の出先機関がその決定をする権限はない。保健局が、「誰が病気で、誰が感染源となる」というようなことを公開する権利はない。これができるのは医師のみである。検査の結果や条例などによって、誰が病気で感染源となるということを公開することはできない。
・PCR検査は、新型コロナウイルス感染症のゴールドスタンダード検査ではない。症状や他の検査と組み合わせて判断しないといけない。
・ポルトガル（EUや米国も）では、PCRの増幅サイクル（Ct）を35回以上に設定している。その場合、PCR陽性者で実際に感染している割合は３％以下である。つまり、現状では97%の人が偽陽性となる検査である。
という主旨でした。｣
（以上引用）～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
ｂｙ猪飼野
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【実現塾】トランプ革命から世界革命へ４
実現塾「トランプ革命から世界革命へ１」の続きです。
資料『トランプの大革命』「世界新体制（トランプ革命）－１（吉田繁治氏）」
1月20日にバイデンの就任式が全世界で放映されたが、その映像は事前に撮影されたビデオだった。
では、トランプと軍は、何のためにバイデンの大統領就任を世界中に報道する必要があったのか？
・半径2km四方は6万の軍が配備されており、軍の許可なしには誰も就任式会場に入れない。もちろんテレビ局も入れないとすれば、この実況放送はどこから撮影したのか。
・2km離れたところから実況しているNHK特派員の映像では、空は曇っており強い風が吹いており白い息を吐いている。他方、同時刻のはずの就任式では、空は晴れており風は吹いておらず白い息も吐いていない。
・大統領就任式なので、バイデンもハリスも心の底から大喜びで登場するはずだが、全員心の底から喜んでいるようには見えない。むしろ表情がこわばっている。
・通常ならば大勢の支持者が祝福のために集まるはずの就任式前の広場には、観衆に代わって数千本の星条旗が地面に突き立てられている。これは、まるで墓場を彷彿とさせる映像であり、バイデンが好んでそんな演出をするわけがない。その場を演出したのは、明らかに軍であり、それは、「合衆国よ、さようなら」という軍からのメッセージと見て間違いない。
・就任式の前に放映された映像では、軍が見守る中、トランプは核のボタンを持ったまま米軍基地に移動した。これは、バイデンは軍権を持っていないという証拠である。それどころか、「軍はバイデンの命令には従わない」という軍の意思表示である。
◎すでにトランプと軍の間で、アメリカ共和国は実現しており、全米各州はすでに軍の管理下にある。今回就任式に出席したバイデンやハリスやオバマやクリントンやブッシュはすでに逮捕されており、軍に命じられて就任式に出席して宣誓するという役割を演じさせられただけ。
◎ホワイトハウスや国会議事堂が存在するワシントンのコロンビア特区は、外国の金貸しが経営する民間企業の都市であり、この民間企業がアメリカ合衆国を支配してきた。
そして、合衆国は現在赤字だらけで、いつ潰れてもおかしくない状態にある。
従って、新しく建国されたアメリカ共和国（トランプ）は、合衆国の負の遺産（米国債と株式大暴落）を、合衆国に押し付ける必要がある。
そのためには、アメリカ合衆国最後の大統領（バイデン）の就任が不可欠であったので、バイデン就任式を全世界に向けて放映した。
◎2月3日、ネットを通じて、ネサラ・ゲサラ法が、全世界に開示された。（下記）
それによると、米・中だけではなく、日本も欧州もカナダも南米も豪州もインドも、世界中でネサラ・ゲサラ法に準じる革命綱領が策定される予定になっている。
従って、1～2か月後、全世界で軍事政権が樹立され、この軍事政権の下で、ネサラ・ゲサラ法が発動されるものと考えられる。
●2月3日に公開されたネサラ・ゲサラ法の綱領
＜世界経済の安全保障と改革法＞
１．違法な銀行及び政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取消。
多くの人はこれを「ジュビリー(Jubilee)」または「債務の完全な免除＝借金の完全な許し＝」と呼んでいる。
２．所得税の廃止。
３．国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に異動する。
４．政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律17％の売上税の創設。言葉を変えれば食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。
５．お年寄りの社会保障給付の増額。
６．法廷と司法の憲法への回帰。
７．改変された称号及び貴族階級の元来の状態への復帰。
８．GESARAの公式発布後120日以内の大統領及び議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制化に復帰する。
９．選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10．金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11．米国運輸局による家畜資産債権としての米国出生証明記録の売買の禁止。（奴隷売買の禁止）
12．憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13．連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発行の紙幣が完全に排除されるまでの1年間は、移行期間に限って、連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
14．金融上のプライバシーの回復。
15．憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16．世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17．世界全体における平和の達成。
18．人道目的の為に蓄積された莫大な額に上る前代未聞の資産の放出。
19．安全保障上の理由と言う見せかけの理由によって公開を制限された6千以上の特許技術の利用可能な状態での公開。これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20．現在及び将来に亘る、地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。
全世界同時革命が始まる～奥の院の情報開示第一弾：GESARA（ゲサラ）法
以下、『日本を守るのに右も左もない』「奥の院の情報開示第一弾：GESARA（ゲサラ）法」から転載。
何人かの複数名に送付された（送り主は奥の院と思われる）手紙の内容。
原文は『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう！』2月3日「1通目の封筒開封！＝現実となるデクラスからNESARA/GESARAへ！」
既に３通手元にあるらしく、1月31日の配信では、１つ目は2月3日、２つ目は３月、３つ目は５月を宣言しており、その１つ目を予告どおり開封したとのこと。
今回公開されたネサラ法の内容は、吉田繁治氏が1月 12日に公開した「世界新体制（トランプ革命）」の「ネサラ・ゲサラ法大統領令」と同じだが、注目すべきは、この米ネサラ法案を基本に世界各国でネサラ法が発表されるという点。日本でも２～３月にネサラ法日本版が発表されるという。
最早これはアメリカ一国の革命ではない。世界同時革命の始まりである。
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我々は、これから始まることに関して、あなたを通じて、出来るだけ多くの方に、概略を耳に入れておいて欲しいと思い、今回、重要なポイントのみ情報公開することに致しました。ある程度、公開しても安全な時期に来たということ、今後の動きにＤＳが邪魔できないこと、これらが前提条件であり、それらが整ったということです。
まず、初めの内容はデクラス、つまり機密情報開示が行なわれます。
それは世界200の国以上に放送される予定で、世界中の出来るだけ、あらゆる人々に視聴していただきたいと思います。
その内容は、デクラスで発表されるので、それをご視聴下さい。
更に、ほぼデクラスと同時に行われる予定ですが、GESARA（ゲサラ）法を次に発表します。
今までの地上を根底から変えるシステムで、それは経済のみではなく、立法、司法を含め、あらゆる政府や公共機関が本来のそこに住む人々の為のものになります。
我々は、量子コンピューターを使い、誰もハッキング出来ない、金融システムを取り入れました。
そして紙幣は、金本位制に立ち帰ります。
地球上にある金、銀、銅、プラチナなどの埋蔵量を試算した中で、本来の地球資産を計算し、とても多くの資産が人類のものであること、それらを前提にして、莫大な資産が解放されるでしょう。
そして、このゲサラに則り、新たな地球の歴史が始まります。そして、中央銀行の役割も近未来に終わるでしょう。
今回は、このゲサラの20項目の基本条項を公開します。
今回の内容は、アメリカのNESARA（ネサラ）法ですが、これを基本として、遵守して、各国がそれぞれのネサラを、アメリカの次に発表します。
日本も勿論、今月、あるいは来月の早い時期に、日本としてのネサラ法を発表する筈です。
日本は恐らく、ベーシックインカム（最低限所得保障の一種で、政府がすべての国民に対して一定の現金を定期的に支給するという政策）のシステムから取り入れて行くと思います。
それにより、120日以内に議会選挙を確立し、決定しなければならないのが条件なので、問題のある議員を再選できないようにすることは、選挙権を持っている皆様の仕事です。
ゲサラに関しては、皆様はどこかで勉強されたと思いますが、正式にこれが発表されることを、ここでお伝えします。
ゲサラは、人類の持つ本来の根源的な自由を尊重する国でなければ発動できません。
つまり、社会主義国家である共産国や全体主義国家、独裁国家は、この枠組みには入れません。
これから始まることは、大いなる神の意思に基づいたものです。
何度も、何度も挫けずに、諦めずに機会を伺い、やっとここまで辿り付きました。
危うくオバマ核戦争、NWO（New World Order：新世界秩序）による人口削減が始まるところでしたが、回避できました。
オバマは、現役の大統領であった時に、広島に行き原爆による悲惨な状況を見た筈です。
彼の心には、次のフレーズが響かなかったのでしょう。「安らかに眠って下さい、過ちは繰り返しませぬから」
それでは、今月のどこか近いうちに、皆んなでトランプ大統領にお会いしましょう。
そして、来月以降には、ジュニアの名前がとれたＪ.F.ケネディー（JFKは亡くなっているので最早ジュニアではなくJFKとなる）に会うことが出来るでしょう。
今後、今まで亡くなっていたと思われていた多くの人々が表に現れます。
地球のアライアンスよりのメッセージでした。
以上
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【3通の封筒は、昨年に、NSA関係者のワシントンチームの日本在住代理人より預かったものです。その最初に開封する1通目の開示です。】
アメリカのNESARAについての説明になります。
これが実施された後に世界でのGESARAとなって行きます。
日本で言えば、JESARAということになります。
その具体的な内容については、アメリカのNESARAが基本となりますが、それぞれのお国事情というものがあるので、このNESARAと全く同じとはならないでしょう。
それぞれの国のGESARA（日本ではJESARA）の発表を待ちましょう。
一つだけ、日本では受け入れられない事項が含まれています。
それは項目7の「改変された称号及び貴族階級の元来の状態への復帰。」です。
アメリカの意図するところは、人間には貴族も庶民もない、すべて平等に扱い、称号をなくすることを意味していますが、日本では天皇が国の根幹、日本そのもの、いわゆる国体です。
天皇陛下や皇族を平民に戻すことは日本そのものの否定に繋がります。
このように体制としては受け入れられないところもあります。
こういうところはアメリカに文句を言って欲しくないところです！
それ以外は何としても実行していただきたい！
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＜世界経済の安全保障と改革法＞
１．違法な銀行及び政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取消。
多くの人はこれを「ジュビリー(Jubilee)」または「債務の完全な免除＝借金の完全な許し＝」と呼んでいる。
２．所得税の廃止。
３．国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に異動する。
４．政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律17％の売上税の創設。言葉を変えれば食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。
５．お年寄りの社会保障給付の増額。
６．法廷と司法の憲法への回帰。
７．改変された称号及び貴族階級の元来の状態への復帰。
８．GESARAの公式発布後120日以内の大統領及び議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制化に復帰する。
９．選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10．金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11．米国運輸局による家畜資産債権としての米国出生証明記録の売買の禁止。（奴隷売買の禁止）
12．憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13．連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発行の紙幣が完全に排除されるまでの1年間は、移行期間に限って、連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
14．金融上のプライバシーの回復。
15．憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16．世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17．世界全体における平和の達成。
18．人道目的の為に蓄積された莫大な額に上る前代未聞の資産の放出。
19．安全保障上の理由と言う見せかけの理由によって公開を制限された6千以上の特許技術の利用可能な状態での公開。これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20．現在及び将来に亘る、地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。
以上
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これがアメリカでのNESARA法の実行項目です。
いよいよ、NESARA、GESARAが現実となります。
その前に、デクラスがあり、ケネディージュニアが、JFK亡き後、JFK Jr のジュニアが外れて、JFKとなって現実に姿を現します。
JFK暗殺後の葬儀で、ヨチヨチ歩きで棺に敬礼していたジュニアをまざまざと覚えています。
あれから57年、私も年を重ね67歳、今年は68歳になります。
昔を想えば感無量です！
続きを読む "全世界同時革命が始まる～奥の院の情報開示第一弾：GESARA（ゲサラ）法"
国際情勢の大変動を見抜く！-80～リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】②～
リンウッド弁護士の発言の第2弾です。
今回はトランプ擁立からの最近までの流れに言及しています。
軍を中心とした愛国者がトランプに目を付けたのは、彼は愛国者であり、かつ大富豪であること。
これは、買収等金で動かないということ。これが決定的に重要ですね。
知っての通りトランプ大統領の報酬は年1ドルです。まさしくお金のためではなく国のために戦ってきたことが分かります。
トランプと手を組んだ軍は3年に亘ってディープステート壊滅に向けて用意周到に計画してきたとのこと。その3年間で彼らを監獄へ送る証拠を集めていた。
トランプの一見大統領らしくない様々なツイートも実はDSを炙り出す仕掛けであったこともあった。
フリン将軍もいわれなき無き罪で逮捕されたのもトランプ陣営の仕掛けとのこと。
この3年間で集めた膨大な証拠がDS逮捕の動かぬ証拠になっている。
すでにいろいろな人が逮捕されたという情報も上がってきている。ただあまり大っぴらになっていないのは、反乱法発動により、軍主導で逮捕→裁判ができるからだと言われている。当然公開の義務もなくあくまで秘密裏の粛々とDSが成敗されて行っている。
嘗ての共和国時代の大統領就任は3月4日とのこと。この辺りまでにトランプは白黒つけたいと思っているともいわれている。毎日伝えられる情報に注目し。
以下、『黒瀬のぶあき ブログ』から表題の記事の転載です。https://go2senkyo.com/seijika/178786/posts/194916
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次に軍はドナルド・トランプにアプローチをかけます。
彼は資産家ゆえに買収する事が出来ず、愛国者として知られていたので、軍部は彼を行政府に送り出すことを決定し、全力でバックアップしたのです。
その狙いはディープステートを徹底的に完膚なきまでに叩き潰す事でした。 それはアメリカを救う事、世界を救う事と同じことだったからです。
ここで追いつきましたね。 ここでトランプ政権時代の話になります。
トランプ大統領は在任中、いついかなる時でも執拗に攻撃されていました。 それがどこの誰であるかなんて関係ありません。 民主党という犯罪組織であったり、共和党という悪の温床もそうですし、各国首脳や国連、バチカンといったこれらは凶悪な陰謀の一部分です。 連中は一致団結して、ドナルド・トランプという相対する最大にして実在の脅威を前に、全力で攻撃を仕掛けてきたのです。
それではトランプ大統領の任期中の出来事をなぞって今現在の我々がいるところまで見ていきましょう。そうすれば今まさに何が起こっているのか分かるはずです。 今、そしてこれから起こる事はトランプ大統領から権力を取り上げるための総力戦です。 なぜなら連中は知っているから。
何もしなければ、トランプ大統領は止まらないと理解しているから。連中は決して手を休めることをしないのは、トランプ大統領を排除しなければ、自分に何が起こるか分かっているからです。 これはもはや勝ち負けで終わる戦いでは有りません。勝つか死ぬかです。
敗者は地上から消え去るのです。
この再びあらゆる権力を掌握せんとする選挙戦こそが、連中の最後の祈りであり、その為には戦力を惜しむことはしません。
そうしなければ、トランプ政権と軍がディープステートを壊滅させ、この地球とそこに住む全ての人を解放し、この豊かな星の恩恵を受け、人々がより良い生活を謳歌することになるからです。
それらが望めないように、連中は私たちをマトリックスの中に閉じ込め続けてきたのです。 それを共産主義と呼ぼうが、資本主義と言おうが、社会正義でもマルクス主義でもナチズムでも構いませんが、全てがこの権力構造から作り出されたものです。
第二次大戦以降、我々が経験した全ての戦争がヨーロッパの中央銀行、グローバル中央銀行、ロスチャイルド銀行によって資金援助を受けています。戦争に金を注ぎ、軍産複合体から得られる利益を貪っているが故に戦争支援をやめないのです。全ては計画されたものであり、アクシデントなんかでは有りません。
これも私たちの打倒すべき敵です。
トランプ大統領に起きたことを辿っていくと、例えばフリン将軍の例がありますが、トランプ政権中の出来事が映画だと分かります。 高度に仕組まれた脚本のある映画であり、人々が自分の目で真実を見極められるよう、目覚めを促すためのものです。
軍の諜報部によるこの布教活動は、2017年10月28日に始まりました。軍の諜報部の中にいる具体的な誰かは分かりませんが、その日から誰かに誰かが4chanに情報を落としていったのです。
4chanとは日本で言う旧2チャンのようなものです。
4chanの住人は落とされた情報に食いつきました。 最初はそれが何なのか、何を意味するかも分からなったにも関わらず、4-5の間で爆速拡散された情報は、それに関心をもつ人々の集団を形成し、解析を試みる一大アンガーグラウンド・ムーブメントへと発展し、軍諜報部によるこの布教活動は史上最大の成功を収めました。
その目的はたった一つ。人々の持つ疑問に訴えかけることでした。
どこにいけば自分でリサーチができるのかを示し、時にはメジャー・マイナーを問わない出版物や、政令や憲法であったり、画像など特定の媒体をもたず、あらゆる形の情報が共有されました。
そしてこの政府中枢に潜入している組織を、構成するメンバーは10人にも満たないのです。分かっている限り、3人は軍関係者ではありません。
その10人もいない限られた人物だけが、この「計画」の事を知っているのです。
新たな情報がもたらされるにつれ、どのようにして人類を迷える子羊を、世界中を目覚めさせるためのロードマップも明らかになってきました。手遅れになってしまう前に、人々はこの現実を目の当たりにする必要がありました。 このムーブメントの勢いはとどまる事を知らず、4-5ヶ月の間に数万人とも数百万人ともが飛びつき世界中に拡大していきました。
そしてこの作戦こそが“Q”なのです。
“Qアノン”という言葉を聞いた事があると思いますが違います。”Q”です。Qもまたメディアに攻撃されてきました。何も知らない連中から攻撃されてきたのです。
我々は3年間もの間、注意深く情報収集を行なってきたのです。情報が解析される度に見えてきたのは、証拠に次ぐ証拠の連続でした。れは暗躍する犯罪帝国を打倒するだけの正当な力が私たちにはあることを示唆していました。
それこそがトランプ政権の真の姿であり、軍の作戦の一部であり、ただ与えられるものを無気力に享受してぬるま湯に浸かり、生きてきた我々の尻拭いをしているのです。
国民の怠惰からアメリカは存亡の危機に立たされてしまいました。私が今から皆さんにお伝えすることによって、彼らと共に私たちが世界を救うのです。
フリン将軍の話に戻る前に、ジェフ・セッションの話をする必要があります。
ジェフ・セッションはかつての司法長官で、ロシアゲートの捜査から自ら降りたことにより、トランプ大統領から批判されました。セッション長官の辞任騒動で、ディープステートの刺客であるロッド・ローゼンスタインが操作を引き継ぐことにより、ロバート・モラーをはじめとする闇の勢力も加わりました。彼らはみな終わっています。
ですがセッションがトランプ大統領から批判を浴び続けている間、水面下である計画が進行していました。
この茶番も仕組まれたものだったのです。
セッションもトランプもオスカー級の役者です。
トランプ大統領がTwitterでセッションをボロクソに言うことにより左派や民主党、それにハリウッドの連中が一同になってセッションの味方に付いたのです。
彼らは司法長官をクビにすれば大統領を弾劾すると言い出したのです。 下院は民主党の支配下にあります。
敵勢力はジェフ・セッションという無能な男をロシアゲートの捜査に置くことによって、自分たちの安全が守られると思い込み、セッションに肩入れしていきました。
その間にセッションはユタのジョン・ヒューバーや、マサチューセッツのジョン・ダーラムらに呼びかけ、自身を取り巻く犯罪者たちに対抗するための大陪審を密かに静めて集めていました。
このショーの全貌を気取られないように、セッションは敵を欺き続けてきたのです。セッションこそが愛国者であり、彼にはまだ講じるべき役が残っています。
たった一つの側面しかないように思えることでも、私たちは本質を見てきました。 これからの出来事は仕組まれているのです。ブロードウェイです。
観てみない事には始まりません。 そしてマイク・フリンですが、彼が次の陰謀の犠牲者です。
マイク・フリン将軍は30年も陸軍情報部にいた真のアメリカン・ヒーローです。
なぜ彼が攻撃されたかというと、フリン将軍は何処に何が埋まっているのか、全て知っていたからに他なりません。
9.11がブッシュとクリントンによる共謀で、モサドとCIAが関わり、ロバート・モラーとFBIが闇に葬った事実やウラニウム・ワンのスキャンダル、ベンガジの真相、ヒラリーメールの内容、ありとあらゆる陰謀の真実がワシントンD.C.のどこにあるのかを知っているのです。
ディープステートにとって彼は致命的な脅威で有り、オバマ体制の敵でした。そのことから連中はトランプ大統領政権が決定的になったタイミングに合わせてフリン将軍が接触を持つべきではないロシア大使と会話をしたとして責め立てたのです。
少し私の話をしましょう。
私は16年もの間選挙政治に関わってきました。2006年にその腐敗しきった構造を知ることになり、上院議員になる夢を諦めました。諦めなければ、自分が危ないと感じたのです。かといって政治への興味を失ったわけではありません。
それ故、アメリカに訪れる危機も察知することができました。 その中でフリン将軍の動向に注目していた私はなにかひっかかりを覚えました。
彼は政権交代にあたり権力や体制の移行に対して、行われるべきアクションを一切取らなかったのです。旧体制から自らの支配を強めようとする動きに対して、対向処置を取らないばかりか傍観していたのです。
やがてフリン将軍にはロシア大使との会話に関して追求が始められたのです。 馬鹿げています。
彼らが行ったとされる電話記録の内容を犯罪集団でありCIAの傀儡であるメインストリームメディアに売り渡し、大衆の目にフリン将軍が犯罪者だと映る様に仕向けたのです。
司法や政治に関心のある人からすれば、これがでっち上げだという事は明らかです。
しかしフリン将軍は犯してもいない罪を認める事になります。
何故か？？
フリン将軍が有罪を認めるということも、この進行している軍事作戦の一部なのです。
その説明をする前に、一つお聞きしたい事が有ります。常識を持って論理的に考えてください。 30年も軍の情報部で働き、将軍の地位にまで上り詰めた人物、アメリカの国防情報長官まで務めた人間が、安全性の保たれていない電話回線で接触するべきでない人物との会話記録を残すでしょうか。
その可能性について考えてみてください。 そんな凡ミス以下の失態は絶対にありえません。普通に考えて滅茶苦茶な事です。
それではなぜ彼が罪を認めたかというと、認めることにより彼は司法取引の機会を得ました。
そして宣誓供述をすることになったのです。 フリン将軍のもつあらゆる情報を一つ残らず彼が今までに関わって来たこと、彼が今まで見聞きしたことの詳細を一つ残らずです。 こ
れが何を意味するかですが、生涯のキャリアと通じて知り得た政府の犯罪のリストアップが始められたのです。
つづく
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投稿者 tasog ｜ 2021-02-03 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
コロナの影響でイタリアでは連立政権が崩壊
前回はスペインで軍事蜂起の動きがあることをお伝えしましたが、今回はイタリアの状況を調べてみました。コロナ対策を巡って政権与党内で対立が発生し政権崩壊に向かっています。マスコミは政権権力をめぐる醜い争いと報道していますが、その背景にはもっと根の深い問題があるようです。
コロナ騒動を操縦して、世界変革を企てている奴がいる。
フランスの大統領が、現代資本主義を否定!!
中国をモデルとした新世界秩序（ＮＷＯ）を目指すようです。
グローバルで巨大化した企業を整理して、ベイシックインカムの採用を目指しているようにも思えます。
コロナは、トランプを潰す為に起こした騒動だから、コロナ騒動はもう鎮めるようです。
WTOが新ガイドラインを発表。これまでのPCR検査は必要以上にＣＴ値を引き上げて判定している為に、コロナ完成者数が劇的に膨れ上がってた。適正値に修正すると発表。
WTOはコロナ騒動を起こして世界経済を一旦は破綻させる。グローバクから地域中心の社会に大変革、社会システム再編成を目指しているように思えます。
フランスの大統領やWTOを操って世界を操作している人たちが透けて見える感じがします。
フランス大統領やWTOたちは、裏で操っている人の描いたシナリオ通りに動かされているように見えませんか？
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ shanti-phula より引用
■フランスのマクロン大統領が現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言
ロックダウンがトランプ大統領を終わらせるという目的を遂げるやいなや、次々に手のひら返しするメディアやWHO
■マクロン大統領
竹下雅敏氏からの情報です。
フランスのマクロン大統領が、中国のコロナウイルスをきっかけに、現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言し、“「持続可能な生産と消費に基づく繁栄と公平な成長の共有」を求める「利害関係者資本主義」のモデルを支持した”とのことです。グレートリセットによって、中国をモデルとした新世界秩序（ＮＷＯ）を目指すようです。
これはトランプ大統領からバイデンに代わったことで可能になるわけです。「ロックダウンはその目的を果たしました。
…それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。
…バイデンの就任式に合わせて経済活動を再開する予定です」という事だったので、テレビでは「エビデンスに基づいて、ロックダウンは何の助けにもならないことが分かった」と言い、トランプ大統領が推奨していたヒドロキシクロロキンに関しては「ヒドロキシクロロキンに対する認識が間違っていたと発表」。
最後のツイート動画では、“ジョー・バイデンが大統領就任直後、ＷＨＯは速やかに、コロナ検査法の修正を行った。
…これまでのＰＣＲ検査法は、不正確な検査結果を生み出すことがあり、コロナ感染者の数字が、劇的に膨れ上がった可能性がある
…ＷＨＯは世界中の研究所に向け、新たなガイドラインを発表。ＰＣＲのＣＴ値を引き下げることで、より正確な検査結果が得られる”と言っています。
<以上、引用＞～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
by猪飼野
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【実現塾】トランプ革命から世界革命へ３
実現塾「トランプ革命から世界革命へ２」の続きです。
資料『トランプの大革命』「世界新体制（トランプ革命）－２（吉田繁治氏）」
【１】吉田繁治氏によると、核兵器が禁止され、世界中で非戦条約が締結されるという。そうなると、国家の存在理由＝目的はどう変わる？人々の意識はどう変わる？
・過去2000年間、巨大な国家が存在してきたのは、戦争に備えるためである。しかし、アメリカを先頭にして、全世界で非戦条約が成立すると、大国に結集する必要性が消えてゆく。
・従って、戦争に備えるためというこれまでの国家の存在理由は消滅してゆき、代わって、人々の充足や追求を後押しする法制度を作ることが、国家の主目的となる。
・従って、人々の間に解放感が広がるとともに、教育革命をはじめとする新しい法制度によって、追求心も解放される。
【２】奥の院は、マスコミとネットを支配して、絶対的な観念支配・共認支配を確立しようとしているが、奥の院はこのまま人々を観念支配し続けるつもりなのか、それとも人々の思考を解放しようとしているのか？
・フリーエネルギーや反重力装置の解放は、民間の発明家や企業の追求心を加速し、人々の思考を解放してゆくことに繋がる。電磁波による診断や治療の解放も、西洋医学からの脱却を促し、人々の思考を解放してゆく。
・国家紙幣の発行や基礎保障制度の実施は、国家や人々の思考の自由度を上昇させ、思考の解放を促す。
・戦争の消滅が国家と人々の思考を解放することは、すでに先ほど追求した通り。
☆奥の院が現在やろうとしている思考の完全支配と、最終目標たる思考の解放は正反対だが？
・「思考は自由であるべき」というような架空観念（綺麗事）に囚われていては、思考は解放されない。現に、「目的はいいけれども手段はおかしい」と言う者たちは、常に口先だけで、自らの手で人々の思考を解放するためにどうする？と考えたことが一度もない。
・あらゆる架空観念＝固定観念から脱却して思考が解放されている者だけが、先の先まで読み切る見通し力と、無限の広がりを持った視野の中で、物事を実現してゆくことができる。
・我々は、私権が支配してきた人類史3000年を覆す大革命の真っ只中にいる。言い換えると、滅多に経験できない大革命の当事者になるという恵まれた位置にいる。これから何が起こるか、全神経を研ぎ澄まして注視する必要がある。
国際情勢の大変動を見抜く！-79～リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】①～
この声明はトランプ大統領派のリンウッド弁護士の発言です。以前日本語に書き下ろした方がYOU TUBEにアップしていましたが、今は検索できませんでした。
ところが黒瀬のぶあきさんという『NHKから国民を守る党』から議員を目指す議員秘書の方のブログにそれが載っていました。是非読んでみてください。
FRBから始まるディープステートによるアメリカ支配の歴史。そしてそれを阻止するグループが立ち上がったこと。彼らの意思をトランプ大統領に託したことなど、過去からさかのぼって現在のコロナ騒動、そして大統領選挙まで述べられています。
アメリカの政治に詳しいこれほどまでの著名人が発言していること自体とても価値あることです。
また、これをアップしてもらっている黒田のぶあきさんにも感謝です。こういう人こそ議員になってもらいたいものです。
以下、『黒瀬のぶあき ブログ』から表題の記事の転載です。
長い記事故2～3回に分けてアップしますね。
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『リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】』
大多数のアメリカ人は理解出来ていない。
そして今行われているのは軍事作戦であるという事実。
選挙そのものが世界を長年支配してきた犯罪者の勢力と構造に対する長期的なおとり捜査であるという事実に対する理解です。
なので配信もしました。
録画をYouTubeにあげたところ、一晩で1万6千回再生されました。
いかに多くのアメリカ人が国家存亡の危機を感じているかを、私に理解させるものでした。
もしもこの偽りの政権が実際に権力を手に入れれば、アメリカは全体主義と新世界秩序波に飲み込まれてしまいます。
しかしそんなことは起こらないと保証します。
それでは説明しましょう。
流れを理解するために時代を遡ります。
そうすればトランプ政権が事実上、軍によって樹立された政権であることが分かります。
まずは世界を牛耳るロスチャイルド家を中心とする銀行システムを打倒する計画が有りました。
これは動画内で完全にお伝えするのは困難ですが、まずは60年代の話をしましょう。
ケネディ元大統領はロスチャイルド家の悪行を知り「必ずそれを暴いてやる」と言った最初の人物でした。そしてそれが理由で殺されました。
その事件を受けて200人以上もの軍の高官が集まり長きにわたりアメリカをはじめ世界中を裏で操るロスチャイルド家の権力構造を崩すには、より高度な作戦が必要だと考えたのです。
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投稿者 tasog ｜ 2021-01-29 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
