2009-04-04
鎖国の可能性を探る！−１0 どうする？石油はエネルギー源だけではない。
エネルギーのまとめが終わり、何とか先が見えてきた鎖国問題ですが、？？それだけなのか？他に架台は？という事で、もうひとつの問題について調べてみました。
そうです。石油ってエネルギーだけではなく、原材料でもあった事に気がついたあなたは偉い！！ 
財団法人日本エネルギー経済研究所 石油情報センター
このように、石油の20パーセントが原材料として、われわれの衣服や家庭製品になっています。
鎖国して、これらが無くなったら どうなるのでしょう？
さてその前に・・・
エネルギー自給の実現可能性〜鎖国の可能性を探る！-9
「鎖国の可能性を探る！」に当たり、最初の課題は、「エネルギーどうする？」でした。
果して日本は、消費するエネルギーの全てを国内で完全自給とすることが出来るのでしょうか？
いよいよエネルギー自給化問題の最終章となりました。
そこで今回は、前回までのオサライを冒頭に扱い、最後に
「エネルギー自給の実現可能性」
について扱ってみたいと思います！
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何故ＡＩＧは幹部に高額ボーナスを払わざるを得なかったのか？
ＡＩＧは２．６兆ドルの不良債権＝爆弾解体のために、爆弾犯＝幹部社員に頼らざるを得なかった。
昨年からのアメリカ政府のＡＩＧ救済。
９月に８５０億ドルの支援策、それが１２３０億ドルに。
１１月には１５００億ドル規模に修正。
今年３月に新たに３００億ドルの追加資金。
実に１８００億ドル（約１８兆円）もの公的資金が投じられた。
一方、産経新聞によると、ＡＩＧが幹部社員に支払ったボーナス総額は、２億１８００万ドル（約２０９億円）にも達している。
アメリカ国民の怒りは大きく、本拠ビルや幹部社員宅に地域活動団体がバスツアーを組んで報道陣と共に押しかけ抗議デモを繰り広げるまでの騒ぎになった。
＜公聴会に出席するリディＡＩＧ会長を非難する人々＞
下院では３月１９日、ボーナスに９０％課税を課す法案が可決された。
日本では、これほど損失を出し、公的な資金がつぎ込まれて企業の延命が図られようとした場合、少なくとも企業倫理として幹部はボーナスに留まらず賃金カットなど進んで行い、社員も給料やボーナスのダウンも甘んじて受け入れて対処するだろう。
ＡＩＧは何故そうしなかったのだろうか？何故できなかったのだろうか？
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ドル崩壊、世界通貨（ＳＤＲ？）はどうなるのか
４月２日のＧ２０首脳会議では、各国の財政出動、中央銀行による膨大な資金供給、一定程度の金融取引の規制・監督が合意され、それなりの声明が発表されるだろう。
しかし、肝心のテーマ、ドル崩壊と世界基軸通貨の再興については、英米と中露南米諸国が応酬するだけで、何も進まない。
今週ロンドンでG20首脳会合を目前に控えるが、現状を見る限りこの首脳会合は決裂に終わる可能性が高まっている。先ず発展途上国とロシアや中国がドルに代わる新しい通貨を提案していることに対し、アメリカが反対をし、ヨーロッパも意見がまとまっていない。
Ｇ２０首脳会議は失敗に終わる可能性が高い（ベンジャミン・フルフォード氏）
世界基軸通貨を巡る、中国と米国の応酬を見てみます。
＜写真は、中国人民銀行と周小川総裁＞
また、歴史の中に埋もれてしまった、ケインズの世界通貨・バンコールについても、簡単にみます。
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鎖国の可能性を探る！-9 『新エネルギー』 の展望を探る
今回は、新エネルギーは、今後どうなっていくかについて考察していきたいと思います。
１、太陽光発電
２、太陽熱発電
３、廃棄物発電・熱利用
４、バイオマス発電・熱利用
について取り上げます。
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■アメリカ金融史（番外編）〜南北戦争はアメリカ型戦争の原型〜
アメリカ南北戦争の背景には、 ■アメリカ金融史６ 南北戦争が起きたのは、何で？ で紹介したように、私権拡大を狙う金貸しの謀略が見え隠れします。
南北戦争は、アメリカ史上最も多くの自国民犠牲者を出した戦争です。第二次大戦の死者が４０万人余りなのに対し、南北戦争では６２万人以上が死んでいます。
１８６０年当時の人口は３１００万（そのうち奴隷４００万）ですから、死亡率の高さは異
常であり、常軌を逸した凄惨極まりない内戦だったことがわかります。
この南北戦争にはもうひとつ興味深い視点があります。
まず、奴隷解放の父として英雄視されるリンカーン大統領ですが、文官でありながら積極的に軍部を指揮した稀有な政治家でもありました。そしてリンカーン以後のアメリカは世界で最も好戦的な国家となっていくのです。
画像は「超空洞からの贈り物」さんから拝借しました。
☆アメリカの大義
アメリカの大統領は、戦争を行う時
「これは自由と民主主義のための正義の戦争である」
と必ず主張します。
南北戦争を指導したリンカーン大統領以来の伝統です。正義の戦争は必ず勝利する、いやどんな犠牲をはらっても勝利しなければならない、という信念は南北戦争に勝利したリンカーンの成功物語に裏付けられてきました。したがって国民の大多数は大統領の戦争を支持します。それはアメリカのＤＮＡといっていいくらいにアメリカ人の頭の中に叩き込まれているようです。
そして次のような檄文で敵を措定し、自らが正義であるとして世論を味方につけるのもリンカーンが最初のようです。
「あらゆる平和手段を尽くしても応じず、叛徒（南部連合）はついに武力によって連邦を攻撃してきた。いまや連邦は急激な瓦解の危機にある。いま問われている争点はアメリカ合衆国の運命にとどまらない。全人類にとって、立憲共和国、もしくは民主主義、すなわち人民の人民による政治が、敵の攻撃に対抗してこの領土に保持できるか否か、が問われているのである。この地上から自由な政府を根絶させてはならないのだ。そのために残された唯一の道は、武力によって対抗する選択しかなくなった」
１８６１年７月４日特別議会「戦争教書」
他にもいくつかの点で、南北戦争で見せた戦争のスタイルが２０世紀のアメリカに脈々と受け継がれて、アメリカは世界の各地で戦争を繰り返していきます。
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■アメリカ金融史６ 南北戦争が起きたのは、何で？
前回記事はこちら 
『アメリカ金融史５ アメリカ独立の背景』
「南北戦争」と聞いて、皆さんはどんなイメージを思い浮かべますか？
黒人奴隷を解放するための戦争、というイメージが一般的ですよね。ところが、実態は、そんなキレイ事では無かったのです
では実態は、どうだったんでしょう？
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いつもありがとうございます
Ｇ２０の可能性を探る Ｇ２０な国々「インド」
Ｇ２０の可能性を探るシリーズ第？？？弾ということで、Ｇ２０な国々①インドの紹介です。
こう見ると安そうですが
こう見ると高そう？？（タイヤが曲がって見えるのは気のせい？？）
みなさん。こんにちは！
Ｇ２０シリーズもこれまでいろいろな国を扱ってきました。
今回は。。。。そう、「インド！」です。
写真はタタ自動車のナノ。１８万円。いかがでしょうか。
インドは現在１１億人を誇る人口を輸し経済も急成長中。
今世紀半ばにはアメリカを抜き、中国と並んで世界第２位の経済大国になるとも言われています。
中国が一人っ子政策を見直さない限り、インドの人口が増え続け、２１００年には１８億人を超すだろうとの見方もあります。
今世紀末には、世界有数の影響力を持つ国になるであろう「インド」。目が離せませんね。
ではでは、行ってみまーす！
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日銀の金融政策が機能しないのはなんで？
この間、みんなで日銀の金融政策について調べてきました。
１．序章
２．企業の資金調達の変化
３．銀行の収益構造の変化
４．金融ビックバンとは？
５．金融ビックバンの狙い
ある程度まとまってきたので、「日銀の金融政策が機能しないのはなんで？」を図解化してみました。
これまでの成果を是非、ぜひ、ぜぇひぃ〜、ご覧ください 
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世界はブロック経済化するのか？〜プロローグ〜
当ブログの大テーマ(カテゴリー)の1つである「07.新・世界秩序とは？」⇒「今後の世界は多極化に向かうのか？」を探るにあたり、2009/03/10の記事 で述べた「ブロック経済(の総括)」について、何回かに分けて扱っていきたいと思います。
■なぜ今ブロック経済なのか？
詳細は今後のエントリーで明らかにしていくとして、なぜ今ブロック経済の総括(見直し)を行うのか、第１回の本エントリーではそのプロローグとして切り口を提示していきたいと思います。
これまで世界経済を牽引して(牛耳って)きたアメリカとその基軸通貨ドル。これは、その国力(政治・軍事力)を背景に市場拡大路線を取ってきた、いわゆる「自由貿易主義」に当たります。
ブロック経済とは、これとは逆で「保護貿易主義」という政策(立ち位置)にあり、通常は世界恐慌以後の1930年代の「ブロック経済」を示すことが多く、そして一般的には「失敗だった」と総括されています。
そうした一方で、既に世界はブロック経済化している・・・という見方もあり、今後世界はどうなっていくのか、未来を見据える上では、重要なキーワードになっていくに違いありません。
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