2021-02-08
【実現塾】トランプ革命から世界革命へ４
実現塾「トランプ革命から世界革命へ１」の続きです。
資料『トランプの大革命』「世界新体制（トランプ革命）－１（吉田繁治氏）」
1月20日にバイデンの就任式が全世界で放映されたが、その映像は事前に撮影されたビデオだった。
では、トランプと軍は、何のためにバイデンの大統領就任を世界中に報道する必要があったのか？
・半径2km四方は6万の軍が配備されており、軍の許可なしには誰も就任式会場に入れない。もちろんテレビ局も入れないとすれば、この実況放送はどこから撮影したのか。
・2km離れたところから実況しているNHK特派員の映像では、空は曇っており強い風が吹いており白い息を吐いている。他方、同時刻のはずの就任式では、空は晴れており風は吹いておらず白い息も吐いていない。
・大統領就任式なので、バイデンもハリスも心の底から大喜びで登場するはずだが、全員心の底から喜んでいるようには見えない。むしろ表情がこわばっている。
・通常ならば大勢の支持者が祝福のために集まるはずの就任式前の広場には、観衆に代わって数千本の星条旗が地面に突き立てられている。これは、まるで墓場を彷彿とさせる映像であり、バイデンが好んでそんな演出をするわけがない。その場を演出したのは、明らかに軍であり、それは、「合衆国よ、さようなら」という軍からのメッセージと見て間違いない。
・就任式の前に放映された映像では、軍が見守る中、トランプは核のボタンを持ったまま米軍基地に移動した。これは、バイデンは軍権を持っていないという証拠である。それどころか、「軍はバイデンの命令には従わない」という軍の意思表示である。
◎すでにトランプと軍の間で、アメリカ共和国は実現しており、全米各州はすでに軍の管理下にある。今回就任式に出席したバイデンやハリスやオバマやクリントンやブッシュはすでに逮捕されており、軍に命じられて就任式に出席して宣誓するという役割を演じさせられただけ。
◎ホワイトハウスや国会議事堂が存在するワシントンのコロンビア特区は、外国の金貸しが経営する民間企業の都市であり、この民間企業がアメリカ合衆国を支配してきた。
そして、合衆国は現在赤字だらけで、いつ潰れてもおかしくない状態にある。
従って、新しく建国されたアメリカ共和国（トランプ）は、合衆国の負の遺産（米国債と株式大暴落）を、合衆国に押し付ける必要がある。
そのためには、アメリカ合衆国最後の大統領（バイデン）の就任が不可欠であったので、バイデン就任式を全世界に向けて放映した。
◎2月3日、ネットを通じて、ネサラ・ゲサラ法が、全世界に開示された。（下記）
それによると、米・中だけではなく、日本も欧州もカナダも南米も豪州もインドも、世界中でネサラ・ゲサラ法に準じる革命綱領が策定される予定になっている。
従って、1～2か月後、全世界で軍事政権が樹立され、この軍事政権の下で、ネサラ・ゲサラ法が発動されるものと考えられる。
●2月3日に公開されたネサラ・ゲサラ法の綱領
＜世界経済の安全保障と改革法＞
１．違法な銀行及び政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取消。
多くの人はこれを「ジュビリー(Jubilee)」または「債務の完全な免除＝借金の完全な許し＝」と呼んでいる。
２．所得税の廃止。
３．国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に異動する。
４．政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律17％の売上税の創設。言葉を変えれば食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。
５．お年寄りの社会保障給付の増額。
６．法廷と司法の憲法への回帰。
７．改変された称号及び貴族階級の元来の状態への復帰。
８．GESARAの公式発布後120日以内の大統領及び議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制化に復帰する。
９．選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10．金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11．米国運輸局による家畜資産債権としての米国出生証明記録の売買の禁止。（奴隷売買の禁止）
12．憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13．連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発行の紙幣が完全に排除されるまでの1年間は、移行期間に限って、連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
14．金融上のプライバシーの回復。
15．憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16．世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17．世界全体における平和の達成。
18．人道目的の為に蓄積された莫大な額に上る前代未聞の資産の放出。
19．安全保障上の理由と言う見せかけの理由によって公開を制限された6千以上の特許技術の利用可能な状態での公開。これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20．現在及び将来に亘る、地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。
全世界同時革命が始まる～奥の院の情報開示第一弾：GESARA（ゲサラ）法
以下、『日本を守るのに右も左もない』「奥の院の情報開示第一弾：GESARA（ゲサラ）法」から転載。
何人かの複数名に送付された（送り主は奥の院と思われる）手紙の内容。
原文は『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう！』2月3日「1通目の封筒開封！＝現実となるデクラスからNESARA/GESARAへ！」
既に３通手元にあるらしく、1月31日の配信では、１つ目は2月3日、２つ目は３月、３つ目は５月を宣言しており、その１つ目を予告どおり開封したとのこと。
今回公開されたネサラ法の内容は、吉田繁治氏が1月 12日に公開した「世界新体制（トランプ革命）」の「ネサラ・ゲサラ法大統領令」と同じだが、注目すべきは、この米ネサラ法案を基本に世界各国でネサラ法が発表されるという点。日本でも２～３月にネサラ法日本版が発表されるという。
最早これはアメリカ一国の革命ではない。世界同時革命の始まりである。
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我々は、これから始まることに関して、あなたを通じて、出来るだけ多くの方に、概略を耳に入れておいて欲しいと思い、今回、重要なポイントのみ情報公開することに致しました。ある程度、公開しても安全な時期に来たということ、今後の動きにＤＳが邪魔できないこと、これらが前提条件であり、それらが整ったということです。
まず、初めの内容はデクラス、つまり機密情報開示が行なわれます。
それは世界200の国以上に放送される予定で、世界中の出来るだけ、あらゆる人々に視聴していただきたいと思います。
その内容は、デクラスで発表されるので、それをご視聴下さい。
更に、ほぼデクラスと同時に行われる予定ですが、GESARA（ゲサラ）法を次に発表します。
今までの地上を根底から変えるシステムで、それは経済のみではなく、立法、司法を含め、あらゆる政府や公共機関が本来のそこに住む人々の為のものになります。
我々は、量子コンピューターを使い、誰もハッキング出来ない、金融システムを取り入れました。
そして紙幣は、金本位制に立ち帰ります。
地球上にある金、銀、銅、プラチナなどの埋蔵量を試算した中で、本来の地球資産を計算し、とても多くの資産が人類のものであること、それらを前提にして、莫大な資産が解放されるでしょう。
そして、このゲサラに則り、新たな地球の歴史が始まります。そして、中央銀行の役割も近未来に終わるでしょう。
今回は、このゲサラの20項目の基本条項を公開します。
今回の内容は、アメリカのNESARA（ネサラ）法ですが、これを基本として、遵守して、各国がそれぞれのネサラを、アメリカの次に発表します。
日本も勿論、今月、あるいは来月の早い時期に、日本としてのネサラ法を発表する筈です。
日本は恐らく、ベーシックインカム（最低限所得保障の一種で、政府がすべての国民に対して一定の現金を定期的に支給するという政策）のシステムから取り入れて行くと思います。
それにより、120日以内に議会選挙を確立し、決定しなければならないのが条件なので、問題のある議員を再選できないようにすることは、選挙権を持っている皆様の仕事です。
ゲサラに関しては、皆様はどこかで勉強されたと思いますが、正式にこれが発表されることを、ここでお伝えします。
ゲサラは、人類の持つ本来の根源的な自由を尊重する国でなければ発動できません。
つまり、社会主義国家である共産国や全体主義国家、独裁国家は、この枠組みには入れません。
これから始まることは、大いなる神の意思に基づいたものです。
何度も、何度も挫けずに、諦めずに機会を伺い、やっとここまで辿り付きました。
危うくオバマ核戦争、NWO（New World Order：新世界秩序）による人口削減が始まるところでしたが、回避できました。
オバマは、現役の大統領であった時に、広島に行き原爆による悲惨な状況を見た筈です。
彼の心には、次のフレーズが響かなかったのでしょう。「安らかに眠って下さい、過ちは繰り返しませぬから」
それでは、今月のどこか近いうちに、皆んなでトランプ大統領にお会いしましょう。
そして、来月以降には、ジュニアの名前がとれたＪ.F.ケネディー（JFKは亡くなっているので最早ジュニアではなくJFKとなる）に会うことが出来るでしょう。
今後、今まで亡くなっていたと思われていた多くの人々が表に現れます。
地球のアライアンスよりのメッセージでした。
以上
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【3通の封筒は、昨年に、NSA関係者のワシントンチームの日本在住代理人より預かったものです。その最初に開封する1通目の開示です。】
アメリカのNESARAについての説明になります。
これが実施された後に世界でのGESARAとなって行きます。
日本で言えば、JESARAということになります。
その具体的な内容については、アメリカのNESARAが基本となりますが、それぞれのお国事情というものがあるので、このNESARAと全く同じとはならないでしょう。
それぞれの国のGESARA（日本ではJESARA）の発表を待ちましょう。
一つだけ、日本では受け入れられない事項が含まれています。
それは項目7の「改変された称号及び貴族階級の元来の状態への復帰。」です。
アメリカの意図するところは、人間には貴族も庶民もない、すべて平等に扱い、称号をなくすることを意味していますが、日本では天皇が国の根幹、日本そのもの、いわゆる国体です。
天皇陛下や皇族を平民に戻すことは日本そのものの否定に繋がります。
このように体制としては受け入れられないところもあります。
こういうところはアメリカに文句を言って欲しくないところです！
それ以外は何としても実行していただきたい！
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＜世界経済の安全保障と改革法＞
１．違法な銀行及び政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取消。
多くの人はこれを「ジュビリー(Jubilee)」または「債務の完全な免除＝借金の完全な許し＝」と呼んでいる。
２．所得税の廃止。
３．国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に異動する。
４．政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律17％の売上税の創設。言葉を変えれば食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。
５．お年寄りの社会保障給付の増額。
６．法廷と司法の憲法への回帰。
７．改変された称号及び貴族階級の元来の状態への復帰。
８．GESARAの公式発布後120日以内の大統領及び議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制化に復帰する。
９．選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10．金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11．米国運輸局による家畜資産債権としての米国出生証明記録の売買の禁止。（奴隷売買の禁止）
12．憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13．連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発行の紙幣が完全に排除されるまでの1年間は、移行期間に限って、連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
14．金融上のプライバシーの回復。
15．憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16．世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17．世界全体における平和の達成。
18．人道目的の為に蓄積された莫大な額に上る前代未聞の資産の放出。
19．安全保障上の理由と言う見せかけの理由によって公開を制限された6千以上の特許技術の利用可能な状態での公開。これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20．現在及び将来に亘る、地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。
以上
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これがアメリカでのNESARA法の実行項目です。
いよいよ、NESARA、GESARAが現実となります。
その前に、デクラスがあり、ケネディージュニアが、JFK亡き後、JFK Jr のジュニアが外れて、JFKとなって現実に姿を現します。
JFK暗殺後の葬儀で、ヨチヨチ歩きで棺に敬礼していたジュニアをまざまざと覚えています。
あれから57年、私も年を重ね67歳、今年は68歳になります。
昔を想えば感無量です！
国際情勢の大変動を見抜く！-80～リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】②～
リンウッド弁護士の発言の第2弾です。
今回はトランプ擁立からの最近までの流れに言及しています。
軍を中心とした愛国者がトランプに目を付けたのは、彼は愛国者であり、かつ大富豪であること。
これは、買収等金で動かないということ。これが決定的に重要ですね。
知っての通りトランプ大統領の報酬は年1ドルです。まさしくお金のためではなく国のために戦ってきたことが分かります。
トランプと手を組んだ軍は3年に亘ってディープステート壊滅に向けて用意周到に計画してきたとのこと。その3年間で彼らを監獄へ送る証拠を集めていた。
トランプの一見大統領らしくない様々なツイートも実はDSを炙り出す仕掛けであったこともあった。
フリン将軍もいわれなき無き罪で逮捕されたのもトランプ陣営の仕掛けとのこと。
この3年間で集めた膨大な証拠がDS逮捕の動かぬ証拠になっている。
すでにいろいろな人が逮捕されたという情報も上がってきている。ただあまり大っぴらになっていないのは、反乱法発動により、軍主導で逮捕→裁判ができるからだと言われている。当然公開の義務もなくあくまで秘密裏の粛々とDSが成敗されて行っている。
嘗ての共和国時代の大統領就任は3月4日とのこと。この辺りまでにトランプは白黒つけたいと思っているともいわれている。毎日伝えられる情報に注目し。
以下、『黒瀬のぶあき ブログ』から表題の記事の転載です。https://go2senkyo.com/seijika/178786/posts/194916
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次に軍はドナルド・トランプにアプローチをかけます。
彼は資産家ゆえに買収する事が出来ず、愛国者として知られていたので、軍部は彼を行政府に送り出すことを決定し、全力でバックアップしたのです。
その狙いはディープステートを徹底的に完膚なきまでに叩き潰す事でした。 それはアメリカを救う事、世界を救う事と同じことだったからです。
ここで追いつきましたね。 ここでトランプ政権時代の話になります。
トランプ大統領は在任中、いついかなる時でも執拗に攻撃されていました。 それがどこの誰であるかなんて関係ありません。 民主党という犯罪組織であったり、共和党という悪の温床もそうですし、各国首脳や国連、バチカンといったこれらは凶悪な陰謀の一部分です。 連中は一致団結して、ドナルド・トランプという相対する最大にして実在の脅威を前に、全力で攻撃を仕掛けてきたのです。
それではトランプ大統領の任期中の出来事をなぞって今現在の我々がいるところまで見ていきましょう。そうすれば今まさに何が起こっているのか分かるはずです。 今、そしてこれから起こる事はトランプ大統領から権力を取り上げるための総力戦です。 なぜなら連中は知っているから。
何もしなければ、トランプ大統領は止まらないと理解しているから。連中は決して手を休めることをしないのは、トランプ大統領を排除しなければ、自分に何が起こるか分かっているからです。 これはもはや勝ち負けで終わる戦いでは有りません。勝つか死ぬかです。
敗者は地上から消え去るのです。
この再びあらゆる権力を掌握せんとする選挙戦こそが、連中の最後の祈りであり、その為には戦力を惜しむことはしません。
そうしなければ、トランプ政権と軍がディープステートを壊滅させ、この地球とそこに住む全ての人を解放し、この豊かな星の恩恵を受け、人々がより良い生活を謳歌することになるからです。
それらが望めないように、連中は私たちをマトリックスの中に閉じ込め続けてきたのです。 それを共産主義と呼ぼうが、資本主義と言おうが、社会正義でもマルクス主義でもナチズムでも構いませんが、全てがこの権力構造から作り出されたものです。
第二次大戦以降、我々が経験した全ての戦争がヨーロッパの中央銀行、グローバル中央銀行、ロスチャイルド銀行によって資金援助を受けています。戦争に金を注ぎ、軍産複合体から得られる利益を貪っているが故に戦争支援をやめないのです。全ては計画されたものであり、アクシデントなんかでは有りません。
これも私たちの打倒すべき敵です。
トランプ大統領に起きたことを辿っていくと、例えばフリン将軍の例がありますが、トランプ政権中の出来事が映画だと分かります。 高度に仕組まれた脚本のある映画であり、人々が自分の目で真実を見極められるよう、目覚めを促すためのものです。
軍の諜報部によるこの布教活動は、2017年10月28日に始まりました。軍の諜報部の中にいる具体的な誰かは分かりませんが、その日から誰かに誰かが4chanに情報を落としていったのです。
4chanとは日本で言う旧2チャンのようなものです。
4chanの住人は落とされた情報に食いつきました。 最初はそれが何なのか、何を意味するかも分からなったにも関わらず、4-5の間で爆速拡散された情報は、それに関心をもつ人々の集団を形成し、解析を試みる一大アンガーグラウンド・ムーブメントへと発展し、軍諜報部によるこの布教活動は史上最大の成功を収めました。
その目的はたった一つ。人々の持つ疑問に訴えかけることでした。
どこにいけば自分でリサーチができるのかを示し、時にはメジャー・マイナーを問わない出版物や、政令や憲法であったり、画像など特定の媒体をもたず、あらゆる形の情報が共有されました。
そしてこの政府中枢に潜入している組織を、構成するメンバーは10人にも満たないのです。分かっている限り、3人は軍関係者ではありません。
その10人もいない限られた人物だけが、この「計画」の事を知っているのです。
新たな情報がもたらされるにつれ、どのようにして人類を迷える子羊を、世界中を目覚めさせるためのロードマップも明らかになってきました。手遅れになってしまう前に、人々はこの現実を目の当たりにする必要がありました。 このムーブメントの勢いはとどまる事を知らず、4-5ヶ月の間に数万人とも数百万人ともが飛びつき世界中に拡大していきました。
そしてこの作戦こそが“Q”なのです。
“Qアノン”という言葉を聞いた事があると思いますが違います。”Q”です。Qもまたメディアに攻撃されてきました。何も知らない連中から攻撃されてきたのです。
我々は3年間もの間、注意深く情報収集を行なってきたのです。情報が解析される度に見えてきたのは、証拠に次ぐ証拠の連続でした。れは暗躍する犯罪帝国を打倒するだけの正当な力が私たちにはあることを示唆していました。
それこそがトランプ政権の真の姿であり、軍の作戦の一部であり、ただ与えられるものを無気力に享受してぬるま湯に浸かり、生きてきた我々の尻拭いをしているのです。
国民の怠惰からアメリカは存亡の危機に立たされてしまいました。私が今から皆さんにお伝えすることによって、彼らと共に私たちが世界を救うのです。
フリン将軍の話に戻る前に、ジェフ・セッションの話をする必要があります。
ジェフ・セッションはかつての司法長官で、ロシアゲートの捜査から自ら降りたことにより、トランプ大統領から批判されました。セッション長官の辞任騒動で、ディープステートの刺客であるロッド・ローゼンスタインが操作を引き継ぐことにより、ロバート・モラーをはじめとする闇の勢力も加わりました。彼らはみな終わっています。
ですがセッションがトランプ大統領から批判を浴び続けている間、水面下である計画が進行していました。
この茶番も仕組まれたものだったのです。
セッションもトランプもオスカー級の役者です。
トランプ大統領がTwitterでセッションをボロクソに言うことにより左派や民主党、それにハリウッドの連中が一同になってセッションの味方に付いたのです。
彼らは司法長官をクビにすれば大統領を弾劾すると言い出したのです。 下院は民主党の支配下にあります。
敵勢力はジェフ・セッションという無能な男をロシアゲートの捜査に置くことによって、自分たちの安全が守られると思い込み、セッションに肩入れしていきました。
その間にセッションはユタのジョン・ヒューバーや、マサチューセッツのジョン・ダーラムらに呼びかけ、自身を取り巻く犯罪者たちに対抗するための大陪審を密かに静めて集めていました。
このショーの全貌を気取られないように、セッションは敵を欺き続けてきたのです。セッションこそが愛国者であり、彼にはまだ講じるべき役が残っています。
たった一つの側面しかないように思えることでも、私たちは本質を見てきました。 これからの出来事は仕組まれているのです。ブロードウェイです。
観てみない事には始まりません。 そしてマイク・フリンですが、彼が次の陰謀の犠牲者です。
マイク・フリン将軍は30年も陸軍情報部にいた真のアメリカン・ヒーローです。
なぜ彼が攻撃されたかというと、フリン将軍は何処に何が埋まっているのか、全て知っていたからに他なりません。
9.11がブッシュとクリントンによる共謀で、モサドとCIAが関わり、ロバート・モラーとFBIが闇に葬った事実やウラニウム・ワンのスキャンダル、ベンガジの真相、ヒラリーメールの内容、ありとあらゆる陰謀の真実がワシントンD.C.のどこにあるのかを知っているのです。
ディープステートにとって彼は致命的な脅威で有り、オバマ体制の敵でした。そのことから連中はトランプ大統領政権が決定的になったタイミングに合わせてフリン将軍が接触を持つべきではないロシア大使と会話をしたとして責め立てたのです。
少し私の話をしましょう。
私は16年もの間選挙政治に関わってきました。2006年にその腐敗しきった構造を知ることになり、上院議員になる夢を諦めました。諦めなければ、自分が危ないと感じたのです。かといって政治への興味を失ったわけではありません。
それ故、アメリカに訪れる危機も察知することができました。 その中でフリン将軍の動向に注目していた私はなにかひっかかりを覚えました。
彼は政権交代にあたり権力や体制の移行に対して、行われるべきアクションを一切取らなかったのです。旧体制から自らの支配を強めようとする動きに対して、対向処置を取らないばかりか傍観していたのです。
やがてフリン将軍にはロシア大使との会話に関して追求が始められたのです。 馬鹿げています。
彼らが行ったとされる電話記録の内容を犯罪集団でありCIAの傀儡であるメインストリームメディアに売り渡し、大衆の目にフリン将軍が犯罪者だと映る様に仕向けたのです。
司法や政治に関心のある人からすれば、これがでっち上げだという事は明らかです。
しかしフリン将軍は犯してもいない罪を認める事になります。
何故か？？
フリン将軍が有罪を認めるということも、この進行している軍事作戦の一部なのです。
その説明をする前に、一つお聞きしたい事が有ります。常識を持って論理的に考えてください。 30年も軍の情報部で働き、将軍の地位にまで上り詰めた人物、アメリカの国防情報長官まで務めた人間が、安全性の保たれていない電話回線で接触するべきでない人物との会話記録を残すでしょうか。
その可能性について考えてみてください。 そんな凡ミス以下の失態は絶対にありえません。普通に考えて滅茶苦茶な事です。
それではなぜ彼が罪を認めたかというと、認めることにより彼は司法取引の機会を得ました。
そして宣誓供述をすることになったのです。 フリン将軍のもつあらゆる情報を一つ残らず彼が今までに関わって来たこと、彼が今まで見聞きしたことの詳細を一つ残らずです。 こ
れが何を意味するかですが、生涯のキャリアと通じて知り得た政府の犯罪のリストアップが始められたのです。
つづく
投稿者 tasog ｜ 2021-02-03 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
コロナの影響でイタリアでは連立政権が崩壊
前回はスペインで軍事蜂起の動きがあることをお伝えしましたが、今回はイタリアの状況を調べてみました。コロナ対策を巡って政権与党内で対立が発生し政権崩壊に向かっています。マスコミは政権権力をめぐる醜い争いと報道していますが、その背景にはもっと根の深い問題があるようです。
コロナ騒動を操縦して、世界変革を企てている奴がいる。
フランスの大統領が、現代資本主義を否定!!
中国をモデルとした新世界秩序（ＮＷＯ）を目指すようです。
グローバルで巨大化した企業を整理して、ベイシックインカムの採用を目指しているようにも思えます。
コロナは、トランプを潰す為に起こした騒動だから、コロナ騒動はもう鎮めるようです。
WTOが新ガイドラインを発表。これまでのPCR検査は必要以上にＣＴ値を引き上げて判定している為に、コロナ完成者数が劇的に膨れ上がってた。適正値に修正すると発表。
WTOはコロナ騒動を起こして世界経済を一旦は破綻させる。グローバクから地域中心の社会に大変革、社会システム再編成を目指しているように思えます。
フランスの大統領やWTOを操って世界を操作している人たちが透けて見える感じがします。
フランス大統領やWTOたちは、裏で操っている人の描いたシナリオ通りに動かされているように見えませんか？
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ shanti-phula より引用
■フランスのマクロン大統領が現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言
ロックダウンがトランプ大統領を終わらせるという目的を遂げるやいなや、次々に手のひら返しするメディアやWHO
■マクロン大統領
竹下雅敏氏からの情報です。
フランスのマクロン大統領が、中国のコロナウイルスをきっかけに、現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言し、“「持続可能な生産と消費に基づく繁栄と公平な成長の共有」を求める「利害関係者資本主義」のモデルを支持した”とのことです。グレートリセットによって、中国をモデルとした新世界秩序（ＮＷＯ）を目指すようです。
これはトランプ大統領からバイデンに代わったことで可能になるわけです。「ロックダウンはその目的を果たしました。
…それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。
…バイデンの就任式に合わせて経済活動を再開する予定です」という事だったので、テレビでは「エビデンスに基づいて、ロックダウンは何の助けにもならないことが分かった」と言い、トランプ大統領が推奨していたヒドロキシクロロキンに関しては「ヒドロキシクロロキンに対する認識が間違っていたと発表」。
最後のツイート動画では、“ジョー・バイデンが大統領就任直後、ＷＨＯは速やかに、コロナ検査法の修正を行った。
…これまでのＰＣＲ検査法は、不正確な検査結果を生み出すことがあり、コロナ感染者の数字が、劇的に膨れ上がった可能性がある
…ＷＨＯは世界中の研究所に向け、新たなガイドラインを発表。ＰＣＲのＣＴ値を引き下げることで、より正確な検査結果が得られる”と言っています。
<以上、引用＞～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
by猪飼野
【実現塾】トランプ革命から世界革命へ３
実現塾「トランプ革命から世界革命へ２」の続きです。
資料『トランプの大革命』「世界新体制（トランプ革命）－２（吉田繁治氏）」
【１】吉田繁治氏によると、核兵器が禁止され、世界中で非戦条約が締結されるという。そうなると、国家の存在理由＝目的はどう変わる？人々の意識はどう変わる？
・過去2000年間、巨大な国家が存在してきたのは、戦争に備えるためである。しかし、アメリカを先頭にして、全世界で非戦条約が成立すると、大国に結集する必要性が消えてゆく。
・従って、戦争に備えるためというこれまでの国家の存在理由は消滅してゆき、代わって、人々の充足や追求を後押しする法制度を作ることが、国家の主目的となる。
・従って、人々の間に解放感が広がるとともに、教育革命をはじめとする新しい法制度によって、追求心も解放される。
【２】奥の院は、マスコミとネットを支配して、絶対的な観念支配・共認支配を確立しようとしているが、奥の院はこのまま人々を観念支配し続けるつもりなのか、それとも人々の思考を解放しようとしているのか？
・フリーエネルギーや反重力装置の解放は、民間の発明家や企業の追求心を加速し、人々の思考を解放してゆくことに繋がる。電磁波による診断や治療の解放も、西洋医学からの脱却を促し、人々の思考を解放してゆく。
・国家紙幣の発行や基礎保障制度の実施は、国家や人々の思考の自由度を上昇させ、思考の解放を促す。
・戦争の消滅が国家と人々の思考を解放することは、すでに先ほど追求した通り。
☆奥の院が現在やろうとしている思考の完全支配と、最終目標たる思考の解放は正反対だが？
・「思考は自由であるべき」というような架空観念（綺麗事）に囚われていては、思考は解放されない。現に、「目的はいいけれども手段はおかしい」と言う者たちは、常に口先だけで、自らの手で人々の思考を解放するためにどうする？と考えたことが一度もない。
・あらゆる架空観念＝固定観念から脱却して思考が解放されている者だけが、先の先まで読み切る見通し力と、無限の広がりを持った視野の中で、物事を実現してゆくことができる。
・我々は、私権が支配してきた人類史3000年を覆す大革命の真っ只中にいる。言い換えると、滅多に経験できない大革命の当事者になるという恵まれた位置にいる。これから何が起こるか、全神経を研ぎ澄まして注視する必要がある。
国際情勢の大変動を見抜く！-79～リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】①～
この声明はトランプ大統領派のリンウッド弁護士の発言です。以前日本語に書き下ろした方がYOU TUBEにアップしていましたが、今は検索できませんでした。
ところが黒瀬のぶあきさんという『NHKから国民を守る党』から議員を目指す議員秘書の方のブログにそれが載っていました。是非読んでみてください。
FRBから始まるディープステートによるアメリカ支配の歴史。そしてそれを阻止するグループが立ち上がったこと。彼らの意思をトランプ大統領に託したことなど、過去からさかのぼって現在のコロナ騒動、そして大統領選挙まで述べられています。
アメリカの政治に詳しいこれほどまでの著名人が発言していること自体とても価値あることです。
また、これをアップしてもらっている黒田のぶあきさんにも感謝です。こういう人こそ議員になってもらいたいものです。
以下、『黒瀬のぶあき ブログ』から表題の記事の転載です。
長い記事故2～3回に分けてアップしますね。
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『リンウッド弁護士【アメリカ合衆国の真実】』
大多数のアメリカ人は理解出来ていない。
そして今行われているのは軍事作戦であるという事実。
選挙そのものが世界を長年支配してきた犯罪者の勢力と構造に対する長期的なおとり捜査であるという事実に対する理解です。
なので配信もしました。
録画をYouTubeにあげたところ、一晩で1万6千回再生されました。
いかに多くのアメリカ人が国家存亡の危機を感じているかを、私に理解させるものでした。
もしもこの偽りの政権が実際に権力を手に入れれば、アメリカは全体主義と新世界秩序波に飲み込まれてしまいます。
しかしそんなことは起こらないと保証します。
それでは説明しましょう。
流れを理解するために時代を遡ります。
そうすればトランプ政権が事実上、軍によって樹立された政権であることが分かります。
まずは世界を牛耳るロスチャイルド家を中心とする銀行システムを打倒する計画が有りました。
これは動画内で完全にお伝えするのは困難ですが、まずは60年代の話をしましょう。
ケネディ元大統領はロスチャイルド家の悪行を知り「必ずそれを暴いてやる」と言った最初の人物でした。そしてそれが理由で殺されました。
その事件を受けて200人以上もの軍の高官が集まり長きにわたりアメリカをはじめ世界中を裏で操るロスチャイルド家の権力構造を崩すには、より高度な作戦が必要だと考えたのです。
投稿者 tasog ｜ 2021-01-29 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
【金による新基軸通貨】金価格高騰もまだまだ破格に安い？(吉田繁治氏)５
【金による新基軸通貨】金価格高騰もまだまだ破格に安い？(吉田繁治氏)４の続き。
「金価格高騰もまだまだ破格に安い？「金レシオ」でわかる今後の伸び代とリスク＝吉田繁治」から転載。
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【＜第6期：2020年～＞今後の金価格の可能性】
グラフの金レシオでの、1980年並みの金価格は、9倍の1オンス1万5,570ドルになります。ドル/円のレートが同じなら、1グラムが5万8,000円です。1キログラムのバーなら5,800万円、10キログラムで5.8億円になります。
出典：Gold to Monetary Base Ratio | MacroTrends
これもグラフから読み取れるように、金価格が右肩上がりになった3回（1971年、1999年、2015年）は、8年間から9年間で一気に上げています（2015年からの上げは、まだ十分なところには来ていません）。
以上は、「金価格 ÷ マネタリーベース」の金レシオから、特別の思い入れがなくても見えることでしょう。
しかし、今後の数年で、現在の9倍の価格である1オンス1万5,000ドル（10％の消費税が加わる円での小売価格では1グラム5万8,000円）に上がる可能性があると聞いて、荒唐無稽と感じる読者は多いでしょう。感じなければ変です。
価格を要素から分析して書いている当人ですら「1オンス1万5,000ドルは、高すぎるのではないか」と感じています。
【1オンス1万5,000ドル（1グラム5万8,000円）は、高すぎる価格か？】
ここで、過去90年のNYダウを調べます。
大恐慌のあと1933年が、底値の42ドルでした。その後の約90年で2020年2月の2万8,000ドル台まで、666倍にあがっています。世界の不動産価格指数も、株と並ぶ金融投資の対象なので類似しているはずです。
一方で、信用通貨のドル基軸体制の弱体化を恐れるFRBから、定期的に価格が抑圧されてきた金は、大恐慌の末期だった1933年の公定価格1オンス22ドルが、2024年や25年に1万5,000ドル台に上がっても681倍です。
驚くべきことに、以下の通りとなっています。
・約90年で666倍に上がったNYダウ
・2025年に681倍になる可能性がある金価格
90年スパンの長期で見ると、同じ上がり方
つまり、金融商品の価格としては、横並びです。
現在の、FRBのマネタリーベースの量からは、今から金価格が9倍に上がっても、破格に高いわけではない。
金融経済の中心にある株価は、FRBが上げることに努めてきました。しかし金価格の上昇は、ドル基軸を弱体化する材料になると考え、金ドル交換停止の、1971年からの高騰のあと、FRBは、金価格を抑圧する政策をとり続けています。
株価との比較では、金価格が1オンス1万5,000ドル（1グラム5万8,000円）に上がるのは不思議ではなく、合理的でしょう。
【金を買うときは長期（5年）のバイ＆ホールドが適当】
もちろん相場商品の価格の動きは、上げも下げも、直線ではありません。3か月から6か月の短期では、長期では上げるトレンドであっても、短期では下げることも多い。
理由は、以下の通りです。
（1）上げたときの金先物買いの、数か月あとの限月までの売り戻し（金の売り）と、
（2）高値での利益確定のための、換金売りがあるから
このため金融商品の全部の相場は、長期で上げるときも下げるときも、短期価格の罫線（けいせん）では、ノコギリの歯のようにジグザグと動くのです。
NYダウの最近の推移を見てもわかるでしょう。価格の短期波動は、全部の金融商品（株、債券、国債、金、デリバティブ）に共通な特性です。
金では、株の先物売買とは違い、3か月や6か月の短期売買はお勧めしません。短期では下がることも多いからです。金を買うときは長期（5年）のバイ＆ホールドが適当でしょう。2020年からの金価格は、コロナショックが、これから与えてくれる恩寵に思えます。
個人投資家、GPIF、かんぽ生命、郵貯、政府、日銀、銀行、生損損保も、日米の株、国債、通貨のポートフォリオを減らして、いまから金を、株価や国債の下落ヘッジとして買っておけば、年金基金の破産、金融機関の破産、個人の資産の、株と不動産価格からの減少を避けることができ、資産余剰も生じるでしょう。
危機は既存のものの臨界点（量的な増加が質の悪化になる地点）で生じます。そのとき、次世代の戦略にアフターコロナのチャンスが生じるでしょう。
【金による新基軸通貨】金価格高騰もまだまだ破格に安い？(吉田繁治氏)４
【金による新基軸通貨】金価格高騰もまだまだ破格に安い？(吉田繁治氏)３の続き。
「金価格高騰もまだまだ破格に安い？「金レシオ」でわかる今後の伸び代とリスク＝吉田繁治」から転載。
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【2020年〜2024年までの金価格の予想】
2020年以降の金価格を予想するうえで大切なことは、グラフに見るように、リーマン危機での銀行救済のために増刷されたマネタリーベース（FRB当座預金：4兆ドル）に対して、「金レシオは逆に6分1に下がっている」ことです。
出典：Gold to Monetary Base Ratio | MacroTrends
金レシオ下落の主因は、米国に特権をもたらしているドル基軸通貨体制を守りたいFRBの裏からの主導で、投資銀行とヘッジファンドが金証券の金ETF（上場投信）を、1,206トンも売り越したことでした（2013年、2014年、2015年）。
市場への供給が1,206トン増えて、価格が18％下がったのです。
イメージでいえば、6分の1の体積に圧縮されたバネや空気のように「リバウンドする金価格上昇のエネルギーを、極限に近くまでためている状態」が現在でしょう。
FRBが主導した、投資銀行とファンドが実行した金ETFの1,206トンの売り越しが終わった2015年からは、金価格は上がり始めました。
20年6月の金1オンス1,730ドルは、高いように見えます（円では1グラム6,527円）。
しかしそれは、過去の1グラム1,000円台（2000年）や2,000円台（2005年）の記憶との比較です。未来は見えない。人間は、過去の記憶で評価するしかないからです。
数年後の未来からは、コロナショックでリーマン危機以上に増刷されることが決定しているドルに対し、2020年の6月の金価格（1グラム6,527円）は「破格に安い水準」と認識しなければならないでしょう。
FRBによるドルの増刷量（FRBの当座預金 ＋ ドル紙幣）と比べれば、どれくらい金が安いかが、金レシオの「金価格 ÷（FRBの当座預金 ＋ ドル紙幣）」でわかります。
現実にはどこにもない金の未来価格の、可能性を見るため類書で初めて先のグラフを掲載したのです。
1980年の金レシオ4.5に対して、金価格は1グラム6,500円台でも、2020年の金レシオ0.5は、9分の1と極端に安いということです。
【市場の特性は50％：50％】
金や株の相場商品の価格は、安いと思って売るひとの金額が50％、高いと思って買う投資家の金額が50％という、市場の売買の均衡点で作られたものです。
したがって、株でも金でも国債でも、ある時点では常に、「上がると考える投資家が50％、下がると思う投資家が50％」です。
これが55％：45％になると価格が上がり、逆に45％：55％になると下がります。
つまり、市場には「いつも反対の見方が約50％はある」ということです。いや、なければならない。反対の見方がないと売買ができず、気配値だけになるからです。
金価格についても、自分が得た情報から「上がらない」と考えている投資家が50％でしょう。
【金による新基軸通貨】金価格高騰もまだまだ破格に安い？(吉田繁治氏)３
【金による新基軸通貨】金価格高騰もまだまだ破格に安い？(吉田繁治氏)２の続き。
「金価格高騰もまだまだ破格に安い？「金レシオ」でわかる今後の伸び代とリスク＝吉田繁治」から転載。
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1980年代の反ゴールドキャンペーン：金価格の暴落
FRBは密かに「反ゴールドキャンペーン」としていました。
あとに欧州の金をもつ中央銀行が加わって、市場に金を放出したのです（ロスチャイルド家のエージェント、フェルディナント・リップスの記述に基づく。抄訳『いまなぜ金復活なのか』原著Gold War 参照）。
1981年から98年まで18年間、「反ゴールドキャンペーン」は続きました。
その結果、98年の金価格は1オンスが294ドル、1980年のピークの1オンス800ドルからは2.7分の1に下がったのです。当時の金融市場では、「金は死んでしまった。生き返ることはない」といわれ、99％の投資家は見向きもしなくなっていたのです。
マネタリーベース（FRBの当座預金＋紙幣発行高）の金額に対する、金レシオ、つまり「金価格 ÷ マネタリーベース」を見ると、1980年の4.5から1999年には0.4まで、11分の1に下がっています。
出典：Gold to Monetary Base Ratio | MacroTrends
1980年代から90年代は、金に対するドルの価値は上がり、米ドルは、世界で一強の基軸通貨に復活したのです。ただし90年代の最終の1999年には、欧州ではドイツとフランスの信用をバックに、19か国のユーロが開始されています。
ユーロの結成は、EU（27ヵ国）のうち19か国が、ドル基軸通貨圏から脱出したことを意味します。関税がゼロの域内自由貿易で、労働の移動も自由なEUのGDPは、19兆ドルで米国の86％です。ユーロがない時代は、フランスとドイツもドルを使って貿易していたのです。
＜第4期：1999〜2008年＞軛（くびき）を解かれた金価格の上昇
1999年には、主要国の中央銀行が「金の放出は1年400トン以下に制限する」という協定を結びました（ワシントン合意）。99年までの金レシオの20年つづいた暴落は、米国FRBが主導した中央銀行の金放出によって果たされていたからです。金価格は1オンス290ドル台に下がっていました。
一般には知られていない「ワシントン合意（1999年）」は、奇妙な宣言です。「金は、信用通貨の価値を担保する準備通貨として重要である。このため中央銀行の金の放出は、合計で1年400トン以下に制限することに合意する」というもの。
つまり、1980年から99年の20年間、金価格を下げたのは、中央銀行の金放出が要因だった。米欧の主要な中央銀行が持つ金は、2万トンも減ってしまった。金価格は1オンス290ドル台（当時の円では1グラムが約1,000円）と十分に下がった。金の復活はないだろう。ここで金の放出をやめることにするという合意です。
ところが金には、宝飾用、工業用、投資用ゴールドバーとして、市場で一定量の需要があります（1年に約3,500トン）。中央銀行からの放出が減ると、ロンドンとNYの金市場では「需要＞供給」になり、価格が上がります。
これがワシントン合意のあとの1999年からリーマン危機が起きる2008年までの、金レシオ0.4から1.2までの3倍の金価格の上昇です。
＜第5期：2008〜2015年＞リーマン危機後のドル危機で、金価格は上昇
2008年はリーマン危機でした。FRBは、銀行危機への対策として、当座預金のマネタリーベースを4兆ドル（440兆円）に増やしました。このため、マネタリーベースを分母にした金レシオは1.2から0.2まで6分の1に下がっています。現実の金価格は、1オンス800ドルから1,923ドルにまで、3年間で2.4倍に上がっています（11年9月）。
2.4倍の上昇には、1年に400トンという「ワシントン合意（1999年）」の上限枠で、2008年までは金を売ってきた中央銀行が、リーマン危機のあと、逆に、合計で400トンの買い越しに転じたことが、もっとも大きな要因として働きました。
金供給のプラス・マイナスでは、金市場に1年800トンの供給が減ったことになります。
金を買ったのは誰か。以下の通りとなっています。
1位：中国の政府と人民銀行
2位：ロシア中央銀行
3位：新興国の米ドルを準備通貨にしている中央銀行のグループ
※新興国の政府・中央銀行の平均400トンの金買いは、2019年も続いています。
このときの2011年の1,923ドルが、2020年6月までのドルベースでの最高値です（6月19日現在の国際卸価格は1,730ドル：1グラムの小売価格は日本では6,527円）。
