【実現塾】トランプ革命から世界革命へ4
実現塾「トランプ革命から世界革命へ1」の続きです。
資料『トランプの大革命』「世界新体制(トランプ革命)-1(吉田繁治氏)」
1月20日にバイデンの就任式が全世界で放映されたが、その映像は事前に撮影されたビデオだった。
では、トランプと軍は、何のためにバイデンの大統領就任を世界中に報道する必要があったのか?
・半径2km四方は6万の軍が配備されており、軍の許可なしには誰も就任式会場に入れない。もちろんテレビ局も入れないとすれば、この実況放送はどこから撮影したのか。
・2km離れたところから実況しているNHK特派員の映像では、空は曇っており強い風が吹いており白い息を吐いている。他方、同時刻のはずの就任式では、空は晴れており風は吹いておらず白い息も吐いていない。
・大統領就任式なので、バイデンもハリスも心の底から大喜びで登場するはずだが、全員心の底から喜んでいるようには見えない。むしろ表情がこわばっている。
・通常ならば大勢の支持者が祝福のために集まるはずの就任式前の広場には、観衆に代わって数千本の星条旗が地面に突き立てられている。これは、まるで墓場を彷彿とさせる映像であり、バイデンが好んでそんな演出をするわけがない。その場を演出したのは、明らかに軍であり、それは、「合衆国よ、さようなら」という軍からのメッセージと見て間違いない。
・就任式の前に放映された映像では、軍が見守る中、トランプは核のボタンを持ったまま米軍基地に移動した。これは、バイデンは軍権を持っていないという証拠である。それどころか、「軍はバイデンの命令には従わない」という軍の意思表示である。
◎すでにトランプと軍の間で、アメリカ共和国は実現しており、全米各州はすでに軍の管理下にある。今回就任式に出席したバイデンやハリスやオバマやクリントンやブッシュはすでに逮捕されており、軍に命じられて就任式に出席して宣誓するという役割を演じさせられただけ。
◎ホワイトハウスや国会議事堂が存在するワシントンのコロンビア特区は、外国の金貸しが経営する民間企業の都市であり、この民間企業がアメリカ合衆国を支配してきた。
そして、合衆国は現在赤字だらけで、いつ潰れてもおかしくない状態にある。
従って、新しく建国されたアメリカ共和国(トランプ)は、合衆国の負の遺産(米国債と株式大暴落)を、合衆国に押し付ける必要がある。
そのためには、アメリカ合衆国最後の大統領(バイデン)の就任が不可欠であったので、バイデン就任式を全世界に向けて放映した。
◎2月3日、ネットを通じて、ネサラ・ゲサラ法が、全世界に開示された。(下記)
それによると、米・中だけではなく、日本も欧州もカナダも南米も豪州もインドも、世界中でネサラ・ゲサラ法に準じる革命綱領が策定される予定になっている。
従って、1~2か月後、全世界で軍事政権が樹立され、この軍事政権の下で、ネサラ・ゲサラ法が発動されるものと考えられる。
●2月3日に公開されたネサラ・ゲサラ法の綱領
<世界経済の安全保障と改革法>
1.違法な銀行及び政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取消。
多くの人はこれを「ジュビリー(Jubilee)」または「債務の完全な免除=借金の完全な許し=」と呼んでいる。
2.所得税の廃止。
3.国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に異動する。
4.政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律17%の売上税の創設。言葉を変えれば食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。
5.お年寄りの社会保障給付の増額。
6.法廷と司法の憲法への回帰。
7.改変された称号及び貴族階級の元来の状態への復帰。
8.GESARAの公式発布後120日以内の大統領及び議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制化に復帰する。
9.選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10.金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11.米国運輸局による家畜資産債権としての米国出生証明記録の売買の禁止。(奴隷売買の禁止)
12.憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13.連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発行の紙幣が完全に排除されるまでの1年間は、移行期間に限って、連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
14.金融上のプライバシーの回復。
15.憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16.世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17.世界全体における平和の達成。
18.人道目的の為に蓄積された莫大な額に上る前代未聞の資産の放出。
19.安全保障上の理由と言う見せかけの理由によって公開を制限された6千以上の特許技術の利用可能な状態での公開。これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20.現在及び将来に亘る、地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。
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