2010-10-03
ゴールドの真相に迫る−６ ゴールドの歴史（２）〜貨幣制度の普及による中世市場の拡大〜
前回記事では、約６０００年前、古代エジプト王族の装飾品としての人類と金（ゴールド）との永い歴史の始まりから、紀元前６世紀（約２６００年前）、砂金が豊富に採れた黒海沿岸のリュディア王国において、世界最古の金貨がつくりだされたエピソードまでを、ピーター・バーンスタイン著『ゴールド—金と人間の文明史』１〜３章より紹介した。
今回は、リュディアで生まれた貨幣がビザンティン、ローマ、アラブへと広がっていき、金（ゴールド）がこの頃の人々を強く魅了すると同時に、貨幣経済が中世の巨大帝国群に根付いていく様子を、同書４〜８章から紹介する。
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新シリーズ「国の借金が800兆円もできたのは、何で？」１〜雪だるま式に増える国債〜
本日から新シリーズが始まります。
題して「国の借金が800兆円もできたのは、何で？」
最近のアイスランドやギリシャの例を見ても、国の借金（国債）が膨張し続けると、いつかは破綻する、その現実をまざまざと見せつけられます。
’08年リーマンショックを始めとする世界的な財政危機や中国が日本国債を購入し始めているといった動きから、国の借金（国債）が注目されてきています。
そして菅首相はこれ以上、国の借金は増やさないと消費税増税を訴え出しました。
国債800兆という天文学的な数字に慄くことなく、その本質に迫っていきます。
このシリーズでは、るいネットの過去の秀作投稿を引用しながら、最新データを踏まえつつ、国家債務の原因と解決の方向を明らかにしていきます。
それでは、まずは1回目。
基礎情報としての国債残高のデータにまつわる話です。
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７０年貧困の消滅で、市場は縮小過程に入った−その５バブル崩壊後の世界（投機→バブル、消費→インフレ？）
皆様いつもブログを読んで頂いてありがとうございます。
前回はデフレ、円高ドル安、赤字国債発行が実際の経済に
与える影響と既存の経済手法が現状の経済と合っていないことを提示しました。
今やいくら国債を発行してもデフレ解消にもインフレにもなりません。
市場縮小している現在、市場に流れたお金は金融商品などに流れるだけです。
そうなると、私たちの生活には影響が出ないことが分かってきました。
日本では結局バブル→崩壊ということにしかなりませんでした。
今回は市場とバブル崩壊の関係について提示したいと思います。
TRY2004は、自然の大地をそのままに光と風を最大限に取り入れた、100万人の空中立体都市構造です。
こんな建物を作ったところで住むことが出来る人は限られている気がします。
現実よりもデザインなどが優先しているとしか思えません。
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国家と市場の成立→崩壊構造に迫る（６）市場の拡大限界は、国家の統合限界でもある。
前回は、「市場は社会を統合する機能を持たない」ということを明らかにしてきました。
今回は、「市場の拡大限界は、国家の統合限界でもある」ということを明らかにしていきます。
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ＢＲＩＣｓ徹底分析〜最終回、４カ国の今後はどうなる
ＢＲＩＣｓ徹底分析は、中国、インド、ブラジル、ロシアとみてきました。
経済面では、強い産業は何なのかを中心に扱いました。さらに、国の安定と発展には、政治指導層の資質が重要であり、指導者の分析を行いました。
今回は、シリーズの最終回として、各国の経済と政治指導の安定度をまとめてみます。
ドル崩壊による世界経済の破局も予想される中、各国の経済の状況はどうか、経済的な自立度（自給状況）はどうなのか、混乱を乗り越える指導層は安定しているかをみてみます。
本文に入る前に、改めて、４カ国の人口、国土面積、名目ＧＤＰを確認します。人口規模は、中国１３億人、インド１１億人、ブラジル・ロシアも１億人を超えています。国土面積でも、インドは３２９万平方キロメートルとやや小さいですが、いづれも、米国に匹敵する国土面積をもっています。
人口と国土面積からいうと、４カ国は、いづれも米国に匹敵する『大国』です。
この大国が、先進国の停滞を尻目に、高度成長を果たしていますので、早晩、ＧＤＰという指標でも米国に迫って行きます。
１．４カ国の経済成長と経済自立度（自給状況）
２．政治指導の安定している３カ国（ブラジル、インド、ロシア）
３．経済社会不安と次期政権闘争に入った中国の危うさ
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シリーズ「活力再生需要を事業化する」１７〜企業による自給自足の挑戦 −船井総研の農業研修−〜
ロングランシリーズでお送りする「活力再生需要を事業化する」 本日のエントリーは第１７弾となりました。前回（１４〜１６）までは農業事業そのものを本業とする集団（企業）の成功・取組事例を紹介しました。
今回お送りするのは、本業ビジネスを持ちながらも、農業に可能性を見出す企業の取組みをご紹介します。
なぜ、営利体である企業が“農”に取組むのか？その革新に迫っていきます。
画像は、[ 船井総合研究所 ] 農業ベンチャークラブ活動報告さんからお借りしました。
では、恒例の過去のエントリーです。
新シリーズ「活力再生需要を事業化する」〜活力源は、脱集団の『みんな期待』に応えること〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」２〜ワクワク活力再生！〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」３〜老人ホームと保育園が同居する施設『江東園』〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」４〜企業活力再生コンサル〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」５〜企業活力再生需要の核心は「次代を読む」〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」６〜金融、ＩＴビジネスはもはや古い？！新しいビジネス“社会的企業”〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」７〜社会起業家の歴史・各国の状況
シリーズ「活力再生需要を事業化する」８ 〜社会的企業を支える「アショカ財団」〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」９〜『生産の場として、儲かる農業』が、みんな期待に応えるのでは？〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」１０〜就農定住の成功事例 山形県高畠町〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」１１〜農業参入が企業の社会的使命となる〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」１２〜農業は医療や教育と同じく人類（集団）にとって不可欠の事業であり、脱市場原理の最先端可能性といえるのでは？〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」１３〜コンセプトは、『私、気付いたら就農してたみたいです♪』かな？
シリーズ「活力再生需要を事業化する」１４〜【書籍紹介】伊賀の里 新農業ビジネスただいま大奮闘（モクモクファーム）（１／３）〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」１５〜【書籍紹介】伊賀の里 新農業ビジネスただいま大奮闘（モクモクファーム）（２／３）〜
シリーズ「活力再生需要を事業化する」１６〜【書籍紹介】伊賀の里 新農業ビジネスただいま大奮闘（モクモクファーム）（３／３）〜
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ゴールドの真相に迫る−５ ゴールドの歴史（１）〜人類とゴールドの歴史の始まり〜
前回の記事では、闇勢力の金（ゴールド）を把握する為にもまずは、公にされている世界中の金（ゴールド）は、どのくらいの比率で世界中で保有されており、その構成と動向はどうなっているのか？、また、金（ゴールド）生産の基盤である金鉱は誰の物なのか？を押さえる事により、今シリーズの命題である「今、現物の金（ゴールド）はどこにあるのか？誰が握っているのか？」の解明に迫った。
そこで今回は、金（ゴールド）の所有者、量が現在のこのような構成に至ったまでの過程を、金と呼ばれる金属に人間が如何に魅了され、夢中になっていったかの歴史を書き綴った、ピーターバーンスタイン氏の文献を元に読み解き、明らかにしていきたい。
参考文献：「ゴールド 〜金と人間の文明史」
著：ピーターバーンスタイン
文献を見ていくと、人類が金を手にした約6000年前以降、序列社会の拡大によって豊かさの象徴となった金は、それ自体が価値のある物として認識されるようになり、貨幣としての役割も持つようになっていく。金を持っている事＝力の象徴となり、金の価値はますます人を魅了していくとの事・・
以下、各章毎の要約です。
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‘７０年貧困の消滅で、市場は縮小過程に入った —その４「今後ありえない景気回復？」
民主党代表選が終わり、菅首相の続投が決まりました。
続投が決まった後の内閣支持率が、朝日新聞の緊急世論調査では70%を超えたとか…
「ホンマかいな？」と感じておられる当ブログ読者の方も多いのではないかと思います。 
無能な船頭のドロ船にまたしても乗せられてしまった感が否めないのですが、乗ってしまった以上遭難する前に、みんなが乗っても沈まない船を造っていかなければなりません。
でもそうする間もなく、漁船がぶつかってきて、早速ハリボテの装飾が剥がれて浸水してきている(沈没寸前？)。問題山積、前途多難な船出とは感じていましたが、これほど無能な操船するとは国民も思っていなかったのではないでしょうか。 
また「みんな早く乗れ！」って、あれほど叫び続けていた自らは公正中立ヅラした言論の自由を盾に傍若無人な振る舞いをしていた連中が、こんな時には傍観者を決め込んで、さらに身内をバッシングする姿を見ていると無性に腹立たしく感じるのは私だけではないでしょう。 👿
前置きはこれくらいにしておいて、早速今日の本題「今後ありえない景気回復？」について書いていきます。
その前にいつものように 
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国家と市場の成立→崩壊構造に迫る（５）〜市場は社会を統合する機能を持たない〜
前回は、今の社会が「何をするにもお金がかかる社会」になってしまった原因について明らかにしました。
今回は、「市場は社会を統合する機能を持たない」ということを明らかにしていきます。
全世界を巻き込んだ昨今の金融危機は、すでに市場が国家を越えて全世界規模まで膨張した可能性すら示唆します。また、この混乱を目の当たりにすると、まさに市場には社会を統合する機能などは全く持ち合わせておらず、どこまでも身勝手な存在であり、社会に対しては様々な混乱を引き起こす存在でしかないことはすでに誰の目にも明らかでしょう。しかし、改めて市場には社会を統合する機能が無いということを構造的に解明しておきます。
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BRICs徹底分析〜ロシア編その５ プーチンの長期国家プラン
１９９１年にソ連が崩壊してから、９０年代のロシアは悲惨でした。食糧品を求めて長蛇の列を作る人々の映像、大統領と最高会議との間の対立が内戦状態までに進展し、「ホワイトハウス」と呼ばれる建物に戦車が砲撃している映像などがテレビから流れ、それまでアメリカに対抗する東の大国としての誇りが、一度に吹き飛んでしまうような状態でした。
ところが、ウラジーミル・プーチンが大統領になってからは、その失った誇りを取り戻すかのような快進撃を続け、ＧＤＰは’９９年の１８７０億ドルから’０９には１兆３０００億ドルに成長し、停滞していく欧米に変わって世界を牽引していく一角として、その存在感を増してきました。
原油価格の高騰という幸運な要因に支えられた面があるにせよ、’９０年代の国家解体の危機を乗り越えて経済成長を導くうえで、プーチン政権が果たした役割は決して小さくはありません。
今回は、プーチンの政策に焦点をあてつつ、これからのロシアがどうなっていくのか、日本はロシアとどう付き合っていくべきなのかを見ていきます。
稼ぐのは自由だが、国家の発展のために貢献せよ！
２０年間という長期計画を可能にしたプーチン
「強いロシア」とどう付き合うか
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