【金による新基軸通貨】欧米の金貸しに、金を返せと要求するアジアの王族（ベンジャミン・フルフォード氏）
ベンジャミン・フルフォード氏によれば、アジアの王族たちは欧米の金貸し(騎士団・ロスチャイルド・ロックフェラー)に金を貸し付けていたという。
そして、2000年代、アジアの王族たちが欧米の金貸しに対して、貸し付けてきた金を返せと要求し始めたという。
国内外金融ウラ事情レポート（≪2012/07/16号 VOl.183≫）「今の世界情勢にまつわるアジアの金と欧米の密約の歴史」より転載します。
【国際金融覇権の行方】
そうした隠された歴史の中で、天文学的数字が記載された債券は大量に発行されることとなり、それらは実際に現在もアジア各地に存在している（ただし、それ以上の数の偽造債券も存在している）。そして今なお、米連銀がドルを発行する際、欧州中央銀行がユーロを発行する際には、借りた金（ゴールド）の利息やツケの支払いの一部として 印刷されたドル札やユーロ札がアジア各地の債権者のもとに送り込まれている。
しかしながら、そのドルやユーロはラップに包まれたまま蔵で塩漬けにされた状態で積み上げられ、欧米勢にしてみても『そのお札が実際に使われることなど永遠にないだろう』とタカを括っていったし、これまでに発行された巨額債券もアジア勢に換金させるつもりなどなかった。
ところが、以前とは違い欧米がアジアを経済力や軍事力で押さえつけることが出来なくなった今、そのアジア勢が『我々には、その塩漬けされた資金を使う権利があるではないか、多くの債券が満期を迎えているではないか』と主張を始めている。こうした動きが加速したのは9・11の少し前からだった。しかし、それを認めてしまえば国際金融のバランスはアジアへと極端に傾き、これまで国際金融を握ることで権力を拡大してきた欧米の権力者たちは 一気に世界の覇権を失うことになる。
そこで彼らは9・11自作自演テロを引き起こし、以前から計画していた第三次世界大戦に向けて急速に邁進し始めた。自らの権力が失われる前に、世界を混乱の渦に陥れ、アジアも潰して、彼らの理想郷である「新世界秩序」に基づいた世界統一政府を早々に実現させようとしたわけだ。しかし、アジア勢に続いて彼らに対する反対勢力は増え続け、水面下では世界金融戦争が勃発、その戦いは欧米「金融危機」という形となって表面化した。
このことで欧米勢は追いつめられ、その過程で内部分裂を繰り返し、ようやくその大部分の派閥が 世界中の反対勢力に対する和解交渉に乗り出したわけだが、そんな中でも世紀末思想を持つ一部勢力は、恐怖を武器に再び世界を支配しようと企てて最後の悪足掻きを続けている。
いずれにしても、欧米の権力層にはまだ 世界人類を恐怖に陥れるだけの力は残されている。欧米勢の大部分が和解交渉に乗り出したとは言っても、その状況は彼らに一般人類が人質にとられているようなもの。その為、これからの時代が彼らにとってもより良い未来となるような円満な解決策を模索する必要がある。そこでホワイトドラゴンを始めとする反旧体制側が出している提案が、『新金融システムを発動させる際に新たにつくられる国際通貨を、アジアと欧米の間で五分五分に振り分けて世界全体の再出発を図る』という妥協策だ。
ともあれ、新しい金融システムが始まり、世界に資金が潤沢に回り出せば、今までに類を見ない程の世界好景気が始まるのは間違いない。
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【金による新基軸通貨】アジアの金と欧米の密約の歴史（ベンジャミン・フルフォード氏）
金価格についての総合論(前編１)（吉田繁治氏）
金価格についての総合論(前編２)（吉田繁治氏）
吉田繁治氏は、経済学的な観点から、ドルが下がると金価格が上がる→長期的にはドルは下がり金価格が上昇すると述べている。
しかし、金価格を左右しているのは、莫大な金を所有している世界の王族たちと旧金貸し(奥の院)と新金貸し(ロスチャイルド)の思惑・駆け引きである。
今も、王族や旧・新金貸しの間で、駆け引き・交渉が続いているはずである。
市場論・国家論４．金貸しの誕生と十字軍の遠征
市場論・国家論５．金貸しから王侯・貴族＝金主（奥の院）へ
ベンジャミン・フルフォード氏によれば、アジアの王族たちは欧米の金貸し(騎士団・ロスチャイルド・ロックフェラー)に金を貸し付けていたという。
国内外金融ウラ事情レポート（≪2012/07/16号 VOl.183≫）「今の世界情勢にまつわるアジアの金と欧米の密約の歴史」より転載します。
【アジアと欧米の隠された金融の歴史】
まず初めに、世界の中央銀行の中央銀行と言われているスイスのBIS（国際決済銀行）設立期にまつわる隠された歴史から簡単に説明していきたい。
1200年代、テンプル騎士団は 聖地防衛や巡礼者の保護を担う騎士修道会として王族や貴族階級、入会者などから多くの寄付を受け、その莫大な資産を運用して独自の金融システムを確立、巡礼者の預金証を作成したり各国の王様に戦争資金を貸出すなど、今でいう国際銀行の役割を果たしていた。
その資産を狙って弾圧に乗り出したフィリップ4世はテンプル騎士団から多くの資産を奪い、さらには彼らを異端審問にかけて拷問にかけたが、それでも彼らが持つ全ての資産を見つけることは出来なかった。
その後、彼らの資産の一部は密かに弾圧から逃れたテンプル騎士団のメンバーによってスイスへと運ばれた。スイスは山々に囲まれていて、軍隊が外から攻め込みにくい地理的条件が備わっていたからだ。スイスへと逃れたテンプル騎士団の騎士たちはこの地で薔薇十字団となり、それ以降は全ての戦に対して中立的な立場をとることを表明した。その時以来、スイスはその精神を貫き、豊富な資産をもとに各国間の対立構図に対してしがらみを持たない中立的な金融特区となっていった。
そして14世紀に入った頃、スイスの銀行団は国際銀行業務の順調な拡大と共にアジアの王族たちから金（ゴールド）を借りるようになっていく。アジア王族はスイスが各国に対して中立な立場を表明していることに信頼を寄せて金（ゴールド）の貸出しを認めたわけだが、そこにはアジアと西欧の間で行われてきた何千年にも渡る交易の歴史がさらなる背景として潜んでいた。
長い間、『アジアからは絹や焼き物、スパイスなどが欧米に渡り、輸出品があまり無い欧米からは代わりに金や銀、宝石などがアジアへと流れる』といった構図が生じていたため、欧米全体の金（ゴールド）の保有量には物理的に限界がみられ、逆にその当時のアジア王族たちが保有する金の量は膨大なものとなっていた。
それ程に途方もない富を手にしていたアジア王族たちは、その資産を使ってある長期計画の実現を目指していた。というのは、彼らはかねてから『各国の王様同士の対立を解消して世界に平和を築くためには 最終的に世界統一政府を樹立する必要がある』と考えていて、それを実現させるために 全ての王家の血を引く人間、つまりは 世界統一政府の資金源となる莫大な資産を管理する正統な後継者を誕生させようと構想を練っていた。
彼らの計画では、インドネシアのスカルノ大統領が血族会議の頭となって最終権限を保持し、国連のような各国の代表が集まる機関を一般人類の国会や議会として位置づけようと考えていた。つまりは、現在の日本やタイ、英国などのように、王様もしくは天皇が歴史や伝統、最終的な多くの権限を担いながら、日常の政（まつりごと）は国会に委ねる、といった構造を世界政府の基礎に考えていたのだという。
アジア王族たちは そうした独自の計画を進行させながらも、様々な思惑の中で彼らの膨大な資産の中からロックフェラーやロスチャイルドにも金（ゴール）を貸し出すようになる。ちなみに、アジア王族が彼らに貸した金（ゴールド）を元手にして米連銀は設立されている。例えば、ロックフェラー一世にその資金となる金（ゴールド）を提供したのはフィリピン王族とスペインの王族の流れを汲むモンカドという人物であり、ロスチャイルドに金（ゴールド）を貸したのは中国王族であった。
また1919年、第一次世界大戦において敗戦したドイツがベルサイユ条約により連合国側に金10万トンという巨額の賠償金支払いを命じられた際にも、ドイツはインドネシアなどのアジア王族から度々その支払いのための金（ゴールド）を借りていた。何より、欧米にはそれだけの量の金（ゴールド）が存在しなかったからだ。
BISは当初、そのベルサイユ条約に定められていたドイツの賠償金支払いの取り扱いを主な目的として 1930年に中立国であるスイスで設立されたわけだが、BIS設立の時期には 他にもアジアと欧米の間で 実に様々な国際条約が秘密裏に結ばれていた。
そうした状況に至ったのには、1929年10月24日にニューヨーク証券取引所で株価が大暴落したことにより発生した当時の世界恐慌が深く関係している。欧米諸国が その経済不況に対処するための金（ゴールド）をアジアから借りる（あわよくば盗む）必要に迫られたからだ。
例えば1934年、その恐慌の影響でアメリカが事実上の破綻を迎えた時、米連銀は経済再建のために中国を含む複数のアジア王族から大量の金（ゴールド）を借りている。そして、その時にアメリカがその担保としてアジア王族に差し出したものが、一般アメリカ市民の労働力だった。
以前（2012/6/11号 VOl.178）にも述べたように、1936年以降、この密約によりアメリカでは子供が産まれると同時に社会保障番号が発行されるようになり、それをもとに現在でもアメリカ人の一生分の労働力を担保として１人当たり30万ドルの債券が発行されている。これは、ロックフェラー一族とロスチャイルド一族、両家それぞれの人間から聞かされた話だ。
またその頃、ナチドイツもアジア王族から借りた金（ゴールド）を軍資金として第二次世界大戦に向けた武装化を始めていた。さらにナチドイツを支援した欧米の富豪たち、例えばブッシュやロックフェラー、モルガン財閥なども、基本的にはアジア王族に借りた金（ゴールド）を流用してナチスに資金を提供していた。
30年以降、ドイツの賠償金支払いについては勿論、そうしたロックフェラーやロスチャイルドなどを含む欧米とアジア王族とのやり取りも 全てBISの帳簿に記録されている。
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ロシアの天然ガス供給の戦略変更で、ロシア・中国がさらに蜜月関係に。
◎アメリカは、ロシアのドイツへの天然ガス供給工事「ノルドストリーム２」が完成する直前に「欧州のエネルギー供給におけるロシアの支配力が強まるとの懸念」から制裁対象となると発表。
◎アメリカは、シェール革命により世界最大の天然ガス生産国になった米国は、天然ガス輸出が可能になり、アジア、欧州向けにLNG輸出を開始している。ロシア依存批判の背景には欧州向け米国産LNG輸出増の狙いがあったのも間違いない。
◎ドイツはＣＯ２削減政策下で、天然ガスによる安定的な電力供給を確保が必要。
温室効果ガス削減には国内発電量の4割近くを占める石炭・褐炭火力発電所を閉鎖することが必要だが、既に22年の脱原発を決めているため閉鎖は電力供給に不安を生じさせる。14年当時のガブリエル副首相兼経済・エネルギー相が、「脱原発と脱石炭を同時に行うことはできない」と発言した通りなのだ。結局38年まで国内の褐炭を利用した発電所の利用を決めた。
◎これまでのロシアから欧州へのパイプラインはウクライナ経由で、ウクライナの不安定を解決して、天然ガス供給を増量する計画がノルド・ストリーム2だ。
06年と09年、露ガスプロムはウクライナとの価格交渉が決裂したことから欧州向け輸送の主体となっていたウクライナのパイプラインへの供給を停止していた。
紛争が多いウクライナ以外のルートの必要性を感じた欧州企業は、ガスプロムと共同で他国を経由することなくロシアからドイツに輸送可能な海底パイプライン「ノルド・ストリーム」を建設し、11年に操業を開始した。いま、ロシアから欧州向け供給の3分の1はノルド・ストリーム経由になった。そしてその輸送力増強を担うのが、ノルド・ストリーム2なのである。
◎ロシアは天然ガス供給による利益が欲しいし、欧州との親密さが濃密になる。（NATOを分断してアメリカを追い込める）
◎これをアメリカが反対して制裁検討で、完成直前で工事停止。
◎期待していた利益が得れなくなり困ったロシアに、中国が欧州に送る予定だった天然ガスの購入を提案して決定した。ロシアは中国に親しいながらもある程度距離を置いていたが、今回で中国とはさらに蜜月関係に成っていきそうだ。
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■米政権、ロシアのガスパイプライン建設阻止で新たな制裁検討－関係者
2021年3月19日 bloomberg より
◆プロジェクトの親会社ノルドストリーム２を制裁対象に加える可能性
◆米議会、一層強い行動を取るようバイデン政権に圧力
バイデン米政権は、ロシア産天然ガスをバルト海経由でドイツに送るパイプライン建設プロジェクト「ノルドストリーム２」を阻止するため追加制裁を検討している。事情に詳しい関係者３人が明らかにしたもので、ほぼ完成している同プロジェクトの親会社ノルドストリーム２を対象に加える可能性がある。
制裁は中間報告の形式で行われ、バルト海にパイプラインを敷設する船舶に協力してきた保険会社１社や、同プロジェクトに支援の船舶・資材を提供する複数の企業も名指しする可能性がある。関係者らが協議の機密性を理由に匿名で語った。
米議会へ提出義務に基づいて作成され、先月公表された報告書で制裁対象となった船舶はロシア籍の「フォルチュナ」１隻のみだった。同報告書を受け、民主、共和両党の議員は、ロシアのガスプロムが手掛ける同プロジェクトに対し一層強い行動を取るようバイデン政権に求めていた。
米国と一部の欧州諸国は、同パイプラインがドイツを含む北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国に対するロシア政府の影響力を強めかねないと懸念している。
米財務省にコメントを求めたが、現時点で返答はない。ホワイトハウスは、米政権が同パイプラインを完成させる取り組みやプロジェクトに関与する企業を注意深く追跡しているとしたブリンケン国務長官の発言を挙げた。
ブリンケン長官は18日の声明で、「2019年に議会を通過し、20年に拡充された制裁法は超党派の議員から大きな支持を得ている」と指摘。「バイデン政権はこの法の順守にコミットしている。国務省はノルドストリーム２パイプラインに関与するいかなる事業体も米国の制裁対象となるリスクがあり、直ちにパイプライン作業をやめるべきだとあらためて警告する」と述べた。
（以上引用）～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
ｂｙ猪飼野
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【金による新基軸通貨】金価格についての総合論(前編２)（吉田繁治氏）
「金価格についての総合論(前編１)（吉田繁治氏）」の続き。
【結論】金価格は、FRBがドル基軸通貨体制の危機と認識されたとき、下げ誘導される。過去は、1回目が1980年から1999年、2回目が2013年から2015年だった。
今回も、2020年の第四四半期（9月～12月）に小規模な、金ETFの売り越しがある。これは、FRBによる調整誘導ではなく、20年12月決算に向かっての、ヘッジファンドの益出しだった。20年3月に株価が33％下がって大きな赤字が出たので、ヘッジファンド8000本は、20年12月の益出しに迫られていた。運用に利益が出ないと、ファンドが破産するからである。
金価格は、FRBのドル政策の、逆の評価関数である。このため、ドル高期待があるときは下がり、ドル安期待のときは上がる。
「これからの金価格についての総合論―３」
■世界のドルを増やす、米国の経常収支の構造的な赤字
【結論】米国は、一国で、世界の経常収支の赤字を引き受けている。この構造的な要素から、米国の対外債務は、増え続ける宿命にある（現在は3600兆円）。ということは、長期的には、金価格は上がり続ける。
■ドルは、海外でどう処理されているか（通貨の売買である国際金融）
【結論】ドルが、金準備制をやめたあとも基軸通貨と認められてきたのは経常収支の大きな黒字国である日本、ドイツ、中国が受け取ったドルを貯蓄（外貨準備と対外投資）して、米国に還流させたからである。
▼人民元という、ドルの攪乱要素
【結論】華僑（海外に3000～4000万人）の投資家が、中国共産党の人民元に不安を感じ、事実上はドルペッグの、元脱出の機会を狙っている。2020年から、珍しく米国の金輸入が増えた理由は、米国の富裕な華人の金買いが増えたからであろう。米国人は、1933年から1975年まで42年間も、個人の金保有が禁止されていた後遺症から、金を買う投資家は少ない（それでも日本よりは多い）。日銀が金を買わないのは、米国がドル国債を買えと指示しているからである。
「これからの金価格についての総合論―４」
■基軸通貨のドルは、海外の外貨準備になる
経常収支黒字国の、銀行に溜まるドルは、中央銀行（CB）あるいは財務省が買い上げ、輸出の支払いのための「外貨準備」にしています。世界の外貨準備は、2000年代に世界貿易とともに増えて、12.2兆ドル（1300兆円：60％が米ドル）を超えています。
DS派（影の国家）の、「新自由主義」の経済思潮から、2000年代の20年、経済のグローバル化と海外生産が進展しました。
工場の、新興国（生産コストが低い）への移転のため、国際貿易は、GDPの増加率の約3倍で増え、ドルの外貨準備への需要（=海外のドル貯蓄：ドル高の要素）も増えたからです。
世界の外貨準備の、需要の増加（＝ドル買いの増加）が、1990年代から2010年代の30年間も、ドル相場を底支えしてきたのです。
通貨相場のグラフからは、その動きの意味を、読まねばならない。表面の傾向に意味が隠れています。ドルが支持されたという意味ではないのです。
国際貿易が増えたため、世界の外貨準備に増加需要があったことが、ドルの相場を支えて来ました。
エコノミストの多くが、「ドルの通貨信用が高い」としていますが、誤った推論でしょう。
経常収支の赤字から、下がるべきドルの価格が、海外からの買いの必要から、1ドル＝100円～120円の幅で、維持されてきたということです。
（注）トランプの、1919年からの中国輸入の制限は、ドルの下落要素です。
【結論】2000年代に、新興国（筆頭が巨人の中国）の5％～7％の経済成長と、先進国のサプライチェーンの、グロバーリズムが進展した。これは国際貿易の増加だから、各国の外貨準備としてドルへの超過需要が生じ、ドルの外為レートは、高く維持された。これが、赤字国のドルの不敗神話を生んだ。神話は、表面をなでるものである。
■米ドルの価値の構造
【結論】米ドルは、2020年代のGDPの成長率鈍化ともに、国際貿易が減っていくと、長期的には、下落する通貨である。基軸通貨は、貿易の決済通貨である。貿易が増えるとドル需要が増えるが、減って行くとそのドル需要も減る。2020年代の世界貿易は、2010年代との比較では下がる。中国が2010年から、なだらかな高齢化に突入したからである。
■不適な基軸通貨が、米ドル
【結論】基軸通貨は、金でなければ、米国の信用通貨であるドルではなく、IMFの国籍のないSDR（特別引き出し権：通貨バスケット、現在148.8円）でなければならなかった。しかし経済力ではなく軍事力で圧倒的な優位の米ドルを、世界は基軸通貨と認めて、1771年以来、50年続いている。
「これからの金価格についての総合論―５」
■米国の財政赤字の急増（4兆ドル：2021年）
【結論】コロナ危機対策としての、ドル・ユーロ・円・人民元の、同時の通貨の大増発（確定した）は、ドルの反通貨である金価格を高騰させる。金の急騰が始まる論理的な時期は、当然に、不明である。市場はそうしたものです。米ドルには、心理的な慣性での信用がある。ドルへの心理的な呪縛が解け始めるのは、直観では、2022年から23年から思っているが・・・以降では、未来の想定検証です。
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【金による新基軸通貨】金価格についての総合論(前編１)（吉田繁治氏）
吉田繁治氏の『ビジネス知識源』によると、「世界新体制（トランプ革命）」によって、アメリカ連邦準備銀行FRBは廃止される。そして、米国財務省による金・銀・プラチナなどを裏付けとする国家紙幣(新ドル)が発行されるという。
そのためには新ドル紙幣の裏付けとなる金が大量に必要になる。あるいは、金価格が高騰しなければならない。
それについては、吉田繁治氏は「これからの金価格についての総合論」という論稿で、2022年～2023年以降、金閣は上昇すると述べている。
吉田繁治氏『ビジネス知識源』＜Vol.1147：これからの金価格についての総合論（前編）＞を要約したもの。
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「これからの金価格についての総合論―１」
金価格が2年から3年の長期にわたって下げるのは、その時期に起こっている、基軸通貨であるドルの価値下落を見えにくくするためです。このときは、FRBが金や金ETFの売りに介入し、下げ誘導をします。
▼（1）最初の大きな下げ誘導（FRB）は、1980年から1999年の20年間だった。第二次石油危機（＝ドルの下落）のとき、1980年の金価格は1979年の250ドルから800ドルまで3.2倍に高騰しました（イランのイスラム革命：1978～1980）。この原因は、数倍に高騰した原油価格に対するドルの価値の下落だったのです。このため、下落しない金が買われたのです。
（a）現象的には、金価格の800ドルへの急騰は、親米派のパレービ国王を追放、イラン国王の資産と預金を、米国が凍結した（金融封鎖）ことから起こっています。米銀の預金封鎖（オイルマネーの没収）に対抗して、中東の王族が、ドルを捨て金地金を買い漁ったためでした。オイルマネーのドル預金は、米国が定義する非常時には、大統領令の一通で、米国が没収、または差し押さえができると分かったからです。
（b）その後の20年、FRBは、金価格に介入し、800ドルから、200ドル台（1999年）まで20年の長期にわたって金の価格をコントロールしたのです。この介入は、最大、最長のものでした。FRBの介入の理由は、金が大きく上がると、反対に石油危機のあとのドルの価値信用が下がるのが世界に見えて、米国の特権的な国益になっているドル基軸通貨の体制が、危うくなるからです。（ドル暴落：1ドル250円（1981年）→100円（1995年））
信用通貨の基軸通貨国（米国）は、「輸入に対しては、ドル（増刷できる信用通貨）を増発して払えばいい」という特権をもちます。金から離れた信用通貨（ドルや円）は、中央銀行による発行額に限度がないからです。
FRBによる低金利と、ドル発行の限度を示すのが、「ドルの買いが減った結果としてのドル安」です。このため、価値を保ちたいマネーは、ドル安期待のときは、ドルの反通貨と認める金を買って、金価格が上昇するのです。この動きが、典型的に表れたのが、ドルが1/2に下落した第二次石油危機（1979年）のあとの、金価格の約4倍（前年比）への高騰でした（1980年）。
▼（2）2度目のFRBの下げ誘導：2013年～15年
2度目は、2008年のリーマン危機のあと、再びドルの下落（120円→80円：－33％）を原因に、金価格が600ドルから1700ドルに上がったあとでした（2012年：2.8倍）。これは、米ドルの危機だったのですが、ドルが世界の基軸通貨であるため、「世界金融危機」とも言います。
日本は2018年末で、1018兆円の対外資産をもっています（推計80％はドル建て）。つまり・・・円はドルにコミットした共犯通貨です。このため、ドルの危機は、日本の危機になります。
FRBは、金価格高騰、ドル下落の2013年からは、空売りや先物売りではなく、金ETFの売り誘導（3年間で1162トン）をして、金価格を1100ドル（35％）、下げたのです。
（注）FRBの誘導とは、ゴールドマン、JPモルガン。シティバンク、バンカメ等の投資銀行と、その投資銀行のマネーを運用するヘッジファンド（預託資金量400兆円）に、金ETFの売りを要請することです。つまりFRBの「口先介入」であり、証拠は残らない。（2008年600ドル→2012年1700ドル→2015年1100ドル）
金ETFは、R家の夢でもあったペーパー・ゴールドとして、2004年に上場が認められた金の上場投信です。1990年代には、ありませんでした。
【結論】金価格は、FRBがドル基軸通貨体制の危機と認識されたとき、下げ誘導される。過去は、1回目が1980年から1999年、2回目が2013年から2015年だった。
今回も、2020年の第四四半期（9月～12月）に小規模な、金ETFの売り越しがある。これは、FRBによる調整誘導ではなく、20年12月決算に向かっての、ヘッジファンドの益出しだった。20年3月に株価が33％下がって大きな赤字が出たので、ヘッジファンド8000本は、20年12月の益出しに迫られていた。運用に利益が出ないと、ファンドが破産するからである。
■金ETFと金融商品の価値についての、根底的な考察
【結論】金価格は、FRBのドル政策の、逆の評価関数である。このため、ドル高期待があるときは下がり、ドル安期待のときは上がる。
「これからの金価格についての総合論―２」
■「金の価格への理解」の、最初の関門
【結論】金から離れ、価値が下がっていく本質の信用通貨の基軸通貨は、ドルを使う世界の国々の、心理的な慣性で決まっている。新しい現象を取り入れるのは、20年以上は遅れる。
■通貨の、本質的な機能
【結論】金投資家と、中央銀行関係者と「金は野蛮な金属」といったケインズを経典とするエコノミストと御用学者の認識には、グランドキャニオンのような心理的乖離がある。ケインズは、戦費調達論と貨幣改革論（192年）では、国債発行と大英銀行の買い取り（金本位ではない信用通貨）を称揚した。しかしブレトンウッズ会議（1944年）では、金本位のバンコールを提案した。信用通貨を発行するFRBの、名議長とされたグリーンスパンは、『金がもたらす経済的自由』という論を書いている。信用通貨では、中央銀行と政府が、コントロールするからである。信用通貨は、預金者にとっては、限界のない増刷によって、減価を続けるマネーでしかない。
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スペインのカタルーニャ独立問題：州議会選挙は独立派勝利、暴動も多発し状況は緊迫
前回の投稿「スペインのカタルーニャ独立問題（前国王が国外逃亡、スペイン軍は軍事蜂起も検討）」では、前国王の国外逃亡もあり、国の分裂を恐れるスペイン軍が、国王の支持を得て軍事蜂起することを検討するなど、かなり危機的な状況にあることをお伝えしました。その後の状況を調べてみました。
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「石油枯渇」「エイズ」「ダイオキシン」「地球温暖化」そして「コロナ」まだまだ出てくる。
「石油枯渇」「エイズ」「ダイオキシン」「地球温暖化」など、マスコミや世論を操作されてどれだけ多くのことを騙されたのだろう。
コロナがマスコミや国家が作った詐欺であることがそのうちに暴かれるであろう。
環境系は特に嘘が多い。ＥＶ（電気自動車）は排気ガスを出さないと言っているが、電気をどのように作っているかによる。石油を燃やして制作している電気なら、間接的にCO2を吐き出していることに成る。また、蓄電池が必須だがこの蓄電池の制作と処分にどれだけのエネルギー多かかるのか？公害に成らないのか？など、偏ったイメージで世論が作られていく。
最近出てきた「カーボン・ニュートラル」！
CO2の出入りがバランスしてゼロというかっこいい概念だ。
しかし地球温暖化を防ぐためにCO2の削減が必要というのがものもと「嘘」なのだが、「カーボン・ニュートラル」が世界中に、企業に求められている。
その謳い文句にその理由を考えないで追従していくと破綻に至ことになる。
その象徴的現象が、アメリカ・テキサツで起きた大寒波による大規模停電だ。
テキサツは「脱炭素」の掛け声で、インフラの電気の安定供給を放棄。
安い電気を供給すると言って、生活の基盤である電気インフラを市場に開け放ってしまった。こんなの子供でも危ないとわかる事実なのに、、、、。
「コロナ」に関しても、すこしネットを調べれば、マスコミと違う真実がたくさん発信されている。
しかし、「コロナはヤバい」「ワクチンの打つべきだ」を信じている状況は大停電テキサスと同じと全く同じだ。
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■大寒波のテキサスで起きた大規模停電 ベース電源なき風力依存の落とし穴
長周新聞 https://www.chosyu-journal.jp/ より
大寒波のテキサスで起きた大規模停電 ベース電源なき風力依存の落とし穴
アメリカのテキサス州を襲ったマイナス１０度以下の記録的な寒波で、３５０万もの世帯が大規模な輪番停電に見舞われた。真冬でも気温が氷点下になることはめったにないテキサスだが、コロナ禍で暖房や食事をまともにとれない家庭を苦しめている。このため、バイデン大統領が２月２０日、テキサス州に大規模災害宣言を発令する事態となった。州の電力網監督当局は、州内の風力発電所のタービンが凍結したことと、火力発電所へのガス供給が停滞したことが発電能力を低下させたとして停電の理由にあげている。
テキサス州では全家庭の半分が暖房を電力に依存しているが、電力自由化のもとで電力卸売り価格が５０㌦から９０００㌦（５２００円から９５万円）と２０倍に急上昇し、一般家庭への電気代の請求額が数千㌦に上るという異常事態となっている。
水道管の凍結や破裂もいたるところで発生し、１２００万人以上が断水生活を強いられた。さらに地域によっては、大雪のため輸送網が寸断され食料が底をつく状況にある。
米紙『ウォールストリート・ジャーナル』は社説で、全米各地を襲った寒波だがテキサス州だけが大規模停電となったのは、「風力発電に過度に依存していた」からだと認めている。
風力発電タービンの半分が凍結し、全電力に占める風力発電の比率が通常の４２％から８％に低下した。天然ガス（ＬＮＧ）や石炭火力発電所は、風力による供給不足を埋め合わせるため稼働率を上げたが、電力需要の急増に対応することはできなかった。その後、一部のガス井戸とガス・パイプラインが凍結したとされる。
全米でも突出 火力から風力を３倍に
テキサス州は全米的にも、風力発電を主力電源にするために急ピッチで再生エネルギーへの転換を突出して進めてきた地域である。この１０年の間に石炭火力発電を削減する一方で、風力発電の比率を３倍以上に拡大した。州内には１万４０００基もの風力タービン（発電容量２万５０００㍗以上）が林立するが、これはアメリカで２番目に風力発電が多いオクラホマ州の３倍に当たる。
テキサスの風力発電
今回の寒波は、風力や太陽光など再生可能エネルギーによる発電は、それを支えるための火力、水力などのベース電源がなければ成り立たないことを万人に知らしめることとなった。電力網内で再生可能エネルギーへの依存度が上がれば上がるほど、それを支えるためのベース電源が必要となる。しかし、そのことをかえりみず自然条件で停止したり変動する再生可能エネルギーをいっきに増やしたことが、電力供給の不安定さをもたらしたとの指摘もある。
事実、テキサス州では風力発電を主力にした電力網を支え安定供給を保証する石炭火力が「脱炭素」の掛け声で排斥され、同じベース電源とされる原子力発電所が稼働できないなかで、電力供給の予備力（ピーク需要に対する発電設備の余裕）が失われてきた。電力供給を市場原理に委ねるもとで、公共事業として電力の安定供給に責任を負う部署が制度的にも実質的にもなくなるなかで、かつて４０％強もあったテキサスの供給予備力は一ケタにまで急落した。そのため、これまでも電力使用量が下がる冬場の発電を抑える傾向が続いていた。２０１１年冬には、自由化前にはありえなかった今回のような輪番停電をすでに経験していた。
再生エネルギー事業にくわしい西村陽氏・大阪大学大学院招へい教授は２０１３年時点で、ウェブマガジン『WEDGE Infinity』において急速に再エネ市場を拡大するテキサス州における電力危機について、次のように明らかにしていた。
「電力市場の規模が全米トップで、かつ天然ガスや風力発電・太陽光発電といったエネルギー資源にも極めて恵まれたテキサス州で、深刻な電力危機が近づいていることはあまり知られていない。輪番停電を経験するほど電力需給が逼迫しているのに、一方で戸建住宅向けに“ナイトフリー（夜間無料）”というメニューが存在するという不思議な事態に陥っている」
「こうした困難に輪をかけているのが、米国最大の適地と言われている風力発電所の急増の問題である。風力発電を系統に優先的に接続した場合、その分他の発電所が電源の組み合わせから弾き出され、運転できなくなる。テキサスの場合、ベース電源から順番に原子力、石炭、ガスタービンという順に積み上げられているので、風力の増加分はガスタービンが運転できなくなることになる」
「風力のような不安定な電源は、電気の安定供給に絶対に必要な周波数調整に慢性的に悪影響を与えている。それをカバーして停電しないように周波数を維持するためには、風力の変動に追いつけるスピートで出力制御できる電源が風力の分だけ必要になる。ハイスピードの制御が可能な揚水発電を多く持つわが国と違い、テキサスの場合ガスタービンが周波数調整電源になる。風力はガスタービンの居場所をなくすが、ガスタービンなくして風力は存在できないという皮肉な現実がここにある」
こうした再エネ発電が持つ根本的な矛盾、欠陥が、今回の寒波で隠しようもなく暴露されることになった。「カーボン・ニュートラル」の飾り言葉で民間企業に風力発電市場の草刈り場を提供する国策に直面する日本国民にとって、酷寒のもとで停電、断水に直面するテキサス州の現実から学ぶべきことは多い。
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以上引用 猪飼野
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【実現塾】活力どん底の日本人の可能性（追求ﾎﾟｲﾝﾄ2）共同体(縄文体質)を破壊した核家族
【実現塾】「活力どん底の日本人の可能性」の追求ポイントの続きです。
縄文体質が、日本人の活力がダントツで世界最下位である理由である。と同時に、日本人の私権収束が段違いに弱いということは、脱私権⇒本源収束の可能性をどこよりも豊かに秘めているということでもある。
【２】にもかかわらず、’70年以降、私権は衰弱する一方なのに、庶民が受験戦争に没入していったのは、なんで？（科挙の時代から、入試は私権を獲得するためにある。）
・昔は、肉体的な私権欠乏が強く、いわば本能的な欠乏が受験勉強とそれなりに繋がっていた。しかし、今や肉体的な私権欠乏はとことん衰弱しており、彼らが受験に向かう主動機は、専ら「親の期待に応えること」しかない。その場合、たとえ大半の親が学歴・成績期待を持っているとしても、それはあくまでも個人的な期待であり社会的な期待ではない。つまり、20年前に経団連が提起したように、社会では誰も、役に立たない受験勉強など期待していない。社会が期待しているのは人間力と追求力であり、役に立たない五教科の知識などではない。
・従って、親の期待発の受験勉強は、社会が期待しているものではないし、子どもの本能的欠乏とも繋がらないので、子どもの内部では肉体的な拒絶反応が生起し、子どもにとって死ぬほど苦しい作業となる。その死ぬほど苦しい勉強をやり続けるうちに、子どもたちの活力はどんどん失われ、ゾンビのようになってゆく。
◎要するに、社会が期待していない、役に立たない勉強を強制するのは、明らかに、子どもに対する虐待である。
【３】やりたいことがない⇒肉体的な欠乏がない⇒遊び本能や性本能や追求本能が封鎖されている。それらの本能を封鎖しているものは何か？
☆なぜ大半の親が学歴・成績信仰に染まり、子どもに勉強を強制するのか？
・昔は、村落共同体や大家族の中で子育てが行われてきた。しかし’70年以降、恋愛発の核家族が主流になっていったが、この核家族は、自分第一の恋愛を起点にしているので、地域共同体や大家族との繋がりを断ち切った、自分たちだけの空間となる。
・そこで、子育てを経験したことのない自分第一の親たちは、どうしたらいいか分からないので、手っ取り早く、子育ての成果指標としての学歴・成績に収束していった。その結果が、’70年以降の受験戦争の激化であり、学生の無能化であり、子どものゾンビ化である。
・それだけではない。乳幼児にとって、母親からの授乳をはじめとするスキンシップ充足や、安心感や期待の相互充足は、食べ物を与えられること以上に重要な生命線であるが、自分第一の母親たちは、充分なスキンシップ充足や安心感や充足期待を与えずに、自分の期待や理屈ばかりを押し付けてきた。その場合、生命線たる親和充足を得られない乳幼児は、自分の欠乏を全面封鎖して、ひたすら母親の期待に応えようとする。こうして、大半の本能が封鎖され、ひたすら周りの期待に合わせようとする表層的な子どもが量産されてきた。彼らには、肉体的な欠乏がない。そのうえ、自己肯定感も低い。従って、心の底から充足することがない。
◎この親和欠損・期待欠損を突破するのは、外遊びしかない！
つまり、外遊びによる遊び本能と追求本能の解放を突破口として、本物の仲間充足や庇護・依存の関係充足を再生してゆくしかない。
【追求ポイント】
■核家族の子育ての問題性
昔は、村落共同体が子供を育てる＝子供は村全体の宝。産みの親の私有物ではなく、みんなで育てる。
現代は、“自分の子供だから好き勝手していい”。
子育ては生命原理に立脚し代々受け継ぐものだが、恋愛発の核家族は、じいさん・ばあさんを放り出した。
→子育て経験がない。責任がのしかかる。子育てしか役割ない。
→母親は不安の塊、分かりやすい成果指標、学歴・成績に飛びついた→入試戦争
貧困の時代は、子供自身も、“お金がほしい・出世したい”と本能発の欠乏で勉強していた。
今やそんな欠乏はない！
現代の子供に残された勉強意欲は“親の期待”。ただしその中身「いい生活のために勉強しなさい」はもはや事実ではないから、子供は死ぬほど苦しい。
■現代、父親の子育て参戦△でますます苦しい。なぜ父が出てくる？
バブル時代は“モテること”が生きる目的。出世もモテるため。仕事も性もエネルギーがあった。
バブル崩壊→あっという間に性が衰弱→仕事エネルギーも衰弱
モテたい欠乏が燃え果てた焼け跡に、「家庭第一」が浮上！
本来、父親は、社会外圧を伝えられる存在なはずだが、現実は、母と一緒になって、子供を囲い込んでいる。
◎子供の教育に積極的に口出ししてくる父親は危険。
現代の親がしていることは私物化して管理。子育てのうちに入らない。
◎核家族の結果、性は衰弱し、子供はゾンビ化し、人類滅亡の一途。
■核家族だとなぜここまでひどい現象が出てくるのか？
始まりは恋愛。独占欲・自我の塊の恋愛感情そのものが諸悪の根源。
「あなただけよ」は唯一絶対信仰と全く同じ。他者否定の塊。
縄文体質の日本でさえ、恋愛万歳。邪悪さを指摘した人は、他にいない！
◎核家族は存在そのものが自己中
核家族で子供が育つとどうなる？
赤ん坊にとっては、スキンシップ・笑顔の交感が命綱だが、恋愛観念に捉われた自己中の母親は「ゆりかごに置きっぱなし」「～しながら授乳」で、それをしない。
赤ん坊は、ひたすら母の顔色をうかがい、母親の期待に応えようとする。
→でも充足を得られない→自分の欠乏を封鎖≒本能封鎖
→やりたいこと・肉体的な欠乏が何もない子供たち
◎周りの顔色ばかりうかがい、表層的な関係しかなく、本音の仲間を作れない。親和欠損・期待欠損で活力が生まれるわけがない
■どう脱出する？勝つための実現の基盤は？
恋愛結婚は、男の私有権と、女の性権力のせめぎ合い
⇒核家族を解体
⇒男の私有権を解体 ←BI導入（20万円支給）
⇒母系集団の形成 ←企業の共同保育構築
それさえあれば、はるかに健全な子育てができる！！
もはや、「いい生活⇒勉強」の理屈は通用しない。
大半の子供が親和欠損。母親を否定できない精神構造。それでは将来はない。
“欠乏がない”は動物としてあり得ない。
封鎖された本能を解除
⇒遊び本能を解除する⇒外遊び
⇒（女の子）スキンシップ⇒子守り
★親の期待を応えるしかエンジンがない。それを超える、自分なりの本能的な欠乏を見つけ出せれば勝ち！！！
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【実現塾】活力どん底の日本人の可能性（追求ﾎﾟｲﾝﾄ1）縄文体質→脱私権⇒本源収束の可能性
【実現塾】「活力どん底の日本人の可能性」の追求ポイントです。
【１】日本人の活力が、ダントツで世界最下位なのはなんで？
■どこから見てもドン底。なぜ？
・大人の労働意欲の世界比較のデータ「前向きに仕事をしている社員６％」
・性の衰弱：セックスレス、若者に“女は厄介”“性を嫌悪”という意識が蔓延
・本来元気なはずの子供が、ゾンビみたい。
3000年来の人類の生きる目標は、お金・地位・身分：私権の獲得。
ただし、それは貧困という万人にかかる絶対的な圧力があったから。
’70年代、日本が世界のトップをきって豊かさを実現→私権の圧力が一気に衰弱。
先進国共通なのに、なぜ日本だけ？
→民族体質の違い。西欧人は個人主義。日本人は“和をもって尊しとなす”縄文体質。
・5500年前イラン高原で始まった皆殺しの略奪闘争が、西洋にも東洋にも伝播して原始共同体が悉く破壊され、大陸全体が力の原理＝私権原理によって統合されることになった。
・他方、日本は大陸から離れた島国なので、共認原理の原始共同体のまま残存していた。
・しかし2300～2200年前、中国での戦乱で敗れた呉や越の軍団、あるいは始皇帝配下の徐福の率いる大船団が、日本各地に上陸し各地に小さな国を作っていった。
・私権原理を知らず共認原理しか持ち合わせていない縄文人は、力の原理の渡来人に簡単に服属し、あるいは歓迎して受け入れた。そして、彼ら渡来人が支配者となっていった。
・続いて1500～1400年前、高句麗に敗れた新羅や、唐・新羅に敗れた百済の王族・貴族たちが、次々と日本に渡来。天皇を頂点とする国家を形成した。
・しかし、共認原理の縄文人は、力の原理に対応する術を持たないので、彼ら支配階級をお上として切り離し、自分たちは村落共同体を形成して相変わらず共認原理で生きてきた。
・しかしそれは、村落共同体を超えた社会や国家のことは「自分とは関係ない」と捨象する意識を根付かせることになった。
◎結局、朝鮮から来た支配階級は3000年前から私権収束しているが、大半の農漁民はほぼ縄文体質のままで、庶民が私権収束を強めていったのは、せいぜい明治以降150年に過ぎない。
◎縄文体質と自我・私権はもともと背反するので、私権の衰弱スピードは日本人が段違いに速い。私権が衰弱すれば、私権と一体化されてきた独占欲の性も、どこよりも速く衰弱する。
◎それが、日本人の活力がダントツで世界最下位である理由である。と同時に、日本人の私権収束が段違いに弱いということは、脱私権⇒本源収束の可能性をどこよりも豊かに秘めているということでもある。
【追求ポイント】
■共認原理の縄文体質と、私権原理の個人主義、その違いはどこから？
西欧：長期乾燥→餓え死の危機→遊牧部族が農耕部族に襲いかかり皆殺し：人類最初の戦争
→共同体が完璧に破壊
→集団の統合のため、西欧人独特の契約観念を生み出した。
アジア：敗けた方が強い方に服属するのみ。共同体が残存。
特に日本は海で隔てられた島国。原始共同体のまま生きてきた。
◎日本人は人類の起源に近い。本源性をそのまま体現している
■そもそも縄文体質とは？
＜西欧＞ ＜日本＞
自然との関係 敵対･征服 ex.)西欧科学 調和・一体化
人間関係 自己正当化･他者否定 周りと一体化
“溶け合うのかor闘い潰すのか”。
ただし、西欧人だって、赤ん坊がみんなそうであるように最初は一体化欠乏の塊。根本には縄文精神がある。
■日本の縄文体質がこわされたのはいつ？
日本には、中国、朝鮮から、筋金入りの私権原理の武装勢力が入り込んできた。
（呉。楚。徐福。日本各地に上陸し、国をつくっていく。百済が唐に滅ぼされて、大量に日本へ。皇室をつくった＝皇室は朝鮮人）
共認原理の日本人は“みんな仲間”でみんな歓迎。戦争は起きず、彼らはたちまち支配層に。
庶民は彼らを「おかみ」と奉って遠ざけ、自分たちは村落共同体を維持。
↓
明治維新：黒船の脅威→盲目的に西欧思想を吸収。
敗戦後のＧＨＱ支配：強制圧力をもって個人・民主・自由主義の植え付け。
私権意識は入り込むものの、ごく一部のインテリのみにとどまる。
’70年豊かさを実現＝日本人は活力最高潮。それが一気にドン底へ。何があった？
農村から都市へ→村落共同体・大家族の崩壊。見合い結婚から恋愛結婚が主流となり、「核家族」ができあがる。
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日本のディープステート掃討作戦～東京地下大要塞の攻略（笹原シュン氏とワンネス氏）
『笹原シュン☆これ今、旬！！』「日本における児童人身売買の実態、黒幕は誰？」によると、
【１】日本においてもディープステート殲滅作戦も２０２０年８月～１１月に行われた。
【２】東京の地下には、地下６階にわたるディープステート大要塞があり、それが関東全域の地下と接続していた。
【３】要塞の防御が固く、３ヶ月に亙る大激戦の結果、２０２０年１１月２２日に、地下要塞破壊に成功。（11月22日の午後5時6分に起きた震度5弱の人工地震が、地下要塞爆破の瞬間とのこと。）
「ワンネスよりの帰還」の3章から一部を抜粋。ディープステート地下要塞の攻略作戦の様相が整理されている。
「笹原シュン☆これ今、旬！！」から許可を得た上で、編集したものとのこと。
