「石油枯渇」「エイズ」「ダイオキシン」「地球温暖化」そして「コロナ」まだまだ出てくる。
「石油枯渇」「エイズ」「ダイオキシン」「地球温暖化」など、マスコミや世論を操作されてどれだけ多くのことを騙されたのだろう。
コロナがマスコミや国家が作った詐欺であることがそのうちに暴かれるであろう。
環境系は特に嘘が多い。EV(電気自動車)は排気ガスを出さないと言っているが、電気をどのように作っているかによる。石油を燃やして制作している電気なら、間接的にCO2を吐き出していることに成る。また、蓄電池が必須だがこの蓄電池の制作と処分にどれだけのエネルギー多かかるのか?公害に成らないのか?など、偏ったイメージで世論が作られていく。
最近出てきた「カーボン・ニュートラル」!
CO2の出入りがバランスしてゼロというかっこいい概念だ。
しかし地球温暖化を防ぐためにCO2の削減が必要というのがものもと「嘘」なのだが、「カーボン・ニュートラル」が世界中に、企業に求められている。
その謳い文句にその理由を考えないで追従していくと破綻に至ことになる。
その象徴的現象が、アメリカ・テキサツで起きた大寒波による大規模停電だ。
テキサツは「脱炭素」の掛け声で、インフラの電気の安定供給を放棄。
安い電気を供給すると言って、生活の基盤である電気インフラを市場に開け放ってしまった。こんなの子供でも危ないとわかる事実なのに、、、、。
「コロナ」に関しても、すこしネットを調べれば、マスコミと違う真実がたくさん発信されている。
しかし、「コロナはヤバい」「ワクチンの打つべきだ」を信じている状況は大停電テキサスと同じと全く同じだ。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
■大寒波のテキサスで起きた大規模停電 ベース電源なき風力依存の落とし穴
長周新聞 https://www.chosyu-journal.jp/ より
大寒波のテキサスで起きた大規模停電 ベース電源なき風力依存の落とし穴
アメリカのテキサス州を襲ったマイナス10度以下の記録的な寒波で、350万もの世帯が大規模な輪番停電に見舞われた。真冬でも気温が氷点下になることはめったにないテキサスだが、コロナ禍で暖房や食事をまともにとれない家庭を苦しめている。このため、バイデン大統領が2月20日、テキサス州に大規模災害宣言を発令する事態となった。州の電力網監督当局は、州内の風力発電所のタービンが凍結したことと、火力発電所へのガス供給が停滞したことが発電能力を低下させたとして停電の理由にあげている。
テキサス州では全家庭の半分が暖房を電力に依存しているが、電力自由化のもとで電力卸売り価格が50㌦から9000㌦(5200円から95万円)と20倍に急上昇し、一般家庭への電気代の請求額が数千㌦に上るという異常事態となっている。
水道管の凍結や破裂もいたるところで発生し、1200万人以上が断水生活を強いられた。さらに地域によっては、大雪のため輸送網が寸断され食料が底をつく状況にある。
米紙『ウォールストリート・ジャーナル』は社説で、全米各地を襲った寒波だがテキサス州だけが大規模停電となったのは、「風力発電に過度に依存していた」からだと認めている。
風力発電タービンの半分が凍結し、全電力に占める風力発電の比率が通常の42%から8%に低下した。天然ガス(LNG)や石炭火力発電所は、風力による供給不足を埋め合わせるため稼働率を上げたが、電力需要の急増に対応することはできなかった。その後、一部のガス井戸とガス・パイプラインが凍結したとされる。
全米でも突出 火力から風力を3倍に
テキサス州は全米的にも、風力発電を主力電源にするために急ピッチで再生エネルギーへの転換を突出して進めてきた地域である。この10年の間に石炭火力発電を削減する一方で、風力発電の比率を3倍以上に拡大した。州内には1万4000基もの風力タービン(発電容量2万5000㍗以上)が林立するが、これはアメリカで2番目に風力発電が多いオクラホマ州の3倍に当たる。
テキサスの風力発電
今回の寒波は、風力や太陽光など再生可能エネルギーによる発電は、それを支えるための火力、水力などのベース電源がなければ成り立たないことを万人に知らしめることとなった。電力網内で再生可能エネルギーへの依存度が上がれば上がるほど、それを支えるためのベース電源が必要となる。しかし、そのことをかえりみず自然条件で停止したり変動する再生可能エネルギーをいっきに増やしたことが、電力供給の不安定さをもたらしたとの指摘もある。
事実、テキサス州では風力発電を主力にした電力網を支え安定供給を保証する石炭火力が「脱炭素」の掛け声で排斥され、同じベース電源とされる原子力発電所が稼働できないなかで、電力供給の予備力(ピーク需要に対する発電設備の余裕)が失われてきた。電力供給を市場原理に委ねるもとで、公共事業として電力の安定供給に責任を負う部署が制度的にも実質的にもなくなるなかで、かつて40%強もあったテキサスの供給予備力は一ケタにまで急落した。そのため、これまでも電力使用量が下がる冬場の発電を抑える傾向が続いていた。2011年冬には、自由化前にはありえなかった今回のような輪番停電をすでに経験していた。
再生エネルギー事業にくわしい西村陽氏・大阪大学大学院招へい教授は2013年時点で、ウェブマガジン『WEDGE Infinity』において急速に再エネ市場を拡大するテキサス州における電力危機について、次のように明らかにしていた。
「電力市場の規模が全米トップで、かつ天然ガスや風力発電・太陽光発電といったエネルギー資源にも極めて恵まれたテキサス州で、深刻な電力危機が近づいていることはあまり知られていない。輪番停電を経験するほど電力需給が逼迫しているのに、一方で戸建住宅向けに“ナイトフリー(夜間無料)”というメニューが存在するという不思議な事態に陥っている」
「こうした困難に輪をかけているのが、米国最大の適地と言われている風力発電所の急増の問題である。風力発電を系統に優先的に接続した場合、その分他の発電所が電源の組み合わせから弾き出され、運転できなくなる。テキサスの場合、ベース電源から順番に原子力、石炭、ガスタービンという順に積み上げられているので、風力の増加分はガスタービンが運転できなくなることになる」
「風力のような不安定な電源は、電気の安定供給に絶対に必要な周波数調整に慢性的に悪影響を与えている。それをカバーして停電しないように周波数を維持するためには、風力の変動に追いつけるスピートで出力制御できる電源が風力の分だけ必要になる。ハイスピードの制御が可能な揚水発電を多く持つわが国と違い、テキサスの場合ガスタービンが周波数調整電源になる。風力はガスタービンの居場所をなくすが、ガスタービンなくして風力は存在できないという皮肉な現実がここにある」
こうした再エネ発電が持つ根本的な矛盾、欠陥が、今回の寒波で隠しようもなく暴露されることになった。「カーボン・ニュートラル」の飾り言葉で民間企業に風力発電市場の草刈り場を提供する国策に直面する日本国民にとって、酷寒のもとで停電、断水に直面するテキサス州の現実から学ぶべきことは多い。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
以上引用 猪飼野
トラックバック
このエントリーのトラックバックURL:
http://www.kanekashi.com/blog/2021/03/8093.html/trackback