イギリスのEU離脱、合意なき離脱は回避できたが、国家分裂の危機に。
イギリスのEU離脱、ぎりぎりのタイミングでEUとの合意が成立し、合意なき離脱は避けることができましたが、離脱後のイギリスはどうなっているのか、コロナ報道に紛れてあまり注目されておらず、あまり報道も見かけませんので調べてみました。
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3月情報開示、4月NESARA･GESARA法？(NSA関係者→石川新一郎氏へのメッセージ)今「生きている」ブログ
『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう！』2021年3月6日「3月最初のNSA関係者からのワシントンメッセージ！」から転載。
3月になって最初のNSAアライアンス関係者からのワシントンメッセージが語り部の石川新一郎氏に届きました！
これから聴いて行きます。聴いた内容を「文字起こし」して行きます。
いよいよ3月です。デクラスはあるのか？大統領職離日から60日以内のトランプの復活はあるのか？等々、興味のあることは尽きません。
今回のメッセージが実りあるものであることを期待します！それでは聴いて行きます。
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今回は、とても短い内容ですが、我々のメッセージを聴いてくれる人々には大切な内容をお伝えします。初めから信じない人、疑う人は聴かない方が良いでしょう。
まず量子コンピューターシステムは、先月、完全に稼働しました。
これにより不正資金の流れは完全に排除できるようになり、一部のDSによる金融支配は終わったことをここにお伝えします。金融は、今回の地球解放にあたり最も重要なことですので、これがすべてを伝えています。
そして細かい日程は軍事作戦上お伝えできませんが、次のようにお話します。
” 3月は驚きの事実を理解する月です。”
” 4月は平和と光の波動の月です。”
我々第一期のメンバー（1999年から稼働していた）は、5月までにはそれぞれのもとに帰ります。これからは次の世代にバトンタッチされることが決まりました。やっと本来の平和な時代が始まり、来年3月以降の時期に本当の新生地球となるでしょう。そして宇宙の真の歴史が徐々に明かされ、我々人類や地球上のすべての生き物たちの豊かな時代が始まります。
皆様が愛と平和と光に包まれることを祈り、どうかその日までお元気で！
アライアンスより
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「3月は驚きの事実を理解する月」とあるので、3月にデクラスがあるものと推察できます。そして「4月は平和と光の波動の月」とのことなので、NESARA、GESARAが動き出す月か？これは1年かけて進行し、来年3月までには新しい金融システムが定着するのではないか？
結果的に、生きとし生けるもの全てが、新生地球に包まれて出発となる！
こんな感じでしょうか！
それにはトランプ氏の復活が何より必要な筈です。日程は軍事作戦上話せないとのことなので、軍事作戦が進行中であることは間違いなさそうです。トランプ氏が復活した後のデクラス実施というシナリオが自然でしょう！ということは、３月のトランプ氏復活の可能性が強いとも言えます！
大いに期待したいところですが、我々が想像できることは、当然DSの残党も想像できます。ここは騒がず大人しく待った方が良さそうです！
私の心には、常に「宇宙・人生・愛」があります。ロマンある宇宙を想い、単なる想いなので、壮大な神秘的ロマンがあるのですが、その宇宙の歴史の真実が手の届くところにあったなら？そう考えるとワクワク感が生まれます！
デクラスには大いに期待します。
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以下、『るいネット』「緊急放送が遅れている理由は何か？」から転載。
たびたび遅れた緊急放送だが、今回は日本時間4日といううわさがあるが遅れる？
それは、DSの掃討作戦が、まだ残っているからだと思う。『2月23日、ワシントンDCで何が起きていたのか。』では、一旦子どもたちを救出したがそれは地下の一部にすぎず、より深い位置に大規模な地下基地があり、その掃討が2月23日だった。ワシントンDCのオリベスクのある公園からは当日煙がでていた。
花子のブログによると、同じような大規模な地下基地がまだまだある。アメリカでは、ミシシッピ川に沿いの複数の都市や、テキサスのなどに大規模地下基地があり攻撃している。これらが、過去40年間だけでも、1200兆円を超える米国の納税者のお金がCIA経由で使われ、世界政府(One WorldGovernment)と新世界宗教(NewWorldReligion)の設立のための大規模な秘密のインフラストラクチャの構築、維持に費やされていた。
また、クロアチア、アイスランド、ギリシャ、で2月から3月初旬まで行われていた（どれも同地区で複数の地震が集中しいていることで確認できる）。これらも大衆から搾取したお金で構築されていたことは間違いない。3月5日にはニュージーランドで3回目の大地震があったが、これはDSの反撃という情報もある。
そして、地下基地の攻略のためのアメリカ軍も、DS側の武装勢力（＝軍）の反撃で、多数の死者を出している。その弔いのためにワシントンDCの国会議事堂の旗は2月から半旗になっているようだ。その結果、かなりの部分の掃討は完了しているが、まだ、すべてではない。この戦いは、簡単に逮捕出来る丸腰の政治家や経営者トップではなく、もともとDSがつくったCIAなど諜報戦闘組織の延長線上にある軍隊なので、壊滅しないと暴発して、一般人が被害にあう可能性が高い。よって、トランプ側は慎重に攻略しているのだと思う。
その上で、まだ残っているのが、DSの支配度が高いドルドーのカナダ、メキシコで、ここには人民解放軍も常駐している。他方、中共の三峡ダムの地下施設は、攻略済み。カナダは、イギリス連邦加盟国であり、英連邦王国のひとつで、政体は立憲君主制であるが、公式にはイギリス国王が国家元首（ただしカナダではあくまでカナダ国王の扱い）となる。これは、実質、英国王室がカナダの大統領を承認するシステムのようなもの。
よって、カナダとメキシコのDS掃討が完了してから、緊急放送が行われるのではないか？
その間は、DSの支配下のバイデン政権がいかに無能かを世間に露にする、吉本新喜劇風バイデンショーを演じさせているのではないか？おそらく、バイデンが指揮したとされるシリア攻撃も、軍を掌握しているトランプが仕組んだのだろう。建屋は壊れたが、本当に人的被害があったかすら疑わしい。
また、ただの決起集会のようなトランプのCPAC演説もただの時間稼ぎだろう。作戦遂行上あまり重要ではなく、DSの標的にされやすい危険な会に本人が登場したのかどうかも怪しい。
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国際情勢の大変動を見抜く！-84～共和国大統領就任は20日までの間に持ち越し～
2.28に保守政治行動会議（CPAC）の最終日に、トランプ氏が大統領を辞して初めて公の場に登場し、約1時間半にわたるスピーチを行いました。真新しい内容はありませんでしたが、非常に力強い、メッセージ性の高いものでした。
詳細は下段に要約を紹介しますので、それをご参照ください。
3月4日を過ぎましたが、共和国大統領就任は発表されませんでした。
昨日にはイヴァンカさんが、偽旗作戦に注意喚起「4日は政府の建物に近づかないように！」とテレグラムに投稿されていました。何か、罠が仕掛けられている可能性もあることから、延期されたのかもしれません。（ﾘﾝｸ）
或いは、テネシー州で行方不明の子供150人救出というニュースも流れていること、また、2週間前にアリゾナ州で人身売買の潜入捜査を行い37名を逮捕のニュースなどから、まだ、DS掃討作戦は継続中であるようで、その影響なのかもしれません。(ﾘﾝｸ）
次のXデーは軍事政権が終わる3月20日になります。それまでには何かの動きがあると思われます。
最新の予定として『未来予想の部屋』のyoutubeチャンネルで紹介されていたので、紹介します。「ネサラゲサラのスケジュールに関して」
- 2.24：量子金融システムｽｲｯﾁオンされた
→連邦準備制度は廃止
→新しい米国財務省と世界の219か国の財務省が量子金融システムに吸収された。
- 3.1：スターリングシステムという3つの衛星を従えたインターネット用の新しい安全なプラットホームがテストされていた
→アメリカ世界中の形態やCPにリンクし、安全・効率
- 3.5：スターリングシステムで、世界中のメインストリームメディアが軍事的に乗っ取られると予想
- 3.12：コロナウィルスに関して誤った情報を流し世界中を混乱に陥れた計画が暴露される。→中国とフランスが行った計画であることが暴露される
- 3.14：ワシントンの3万人以上の州兵撤退
- 3.15：ネセラの債務免除パッケージ実施され、住宅ローン・クレジットカード等の過去の連邦政府が支援する債務ﾌﾟﾗｽの連邦債務の返済を開始される
- 3.20：1月20日に開始された大統領権力移転（軍隊→共和国大統領）
→4月15日までにアメリカ共和国は元の概念の憲法に復元される
以下CPACでのトランプ氏の演説の要約です。
『今、「生きている」その日に感じた心を綴ろう！』から「CPACトランプ氏の演説！」の転載です。
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投稿者 tasog ｜ 2021-03-05 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流 ｜ No Comments »
日本におけるディープステート殲滅作戦／NESARA の今後の展開は？（笠原シュン氏）
『笹原シュン☆これ今、旬！！』2020年11月24日「NESARA/GESARA 13 東京地下要塞ついに陥落。ディープステート殲滅作戦終了か！？ NESARA の今後の展開は？」から転載。
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東京地下要塞攻略作戦ついに終了
世界中で同時に行われた、ディープステート殲滅作戦ですが、最後まで難航したのは、わが国日本でした。東京の地下には、地下６階にわたる大要塞があり、それが関東全域の地下と接続していました。この地下要塞の攻略作戦は、2020年8月14日に始まったのですが・・・。
とにかく要塞の防壁が固い。日本の優れた技術で作られた防壁は、米軍のすべての武器をはじき返し、攻撃をまったく寄せ付けませんでした。
日本の優れた技術力の勝利といってしまえばそれまでですが、技術力を無駄なところに使うのはやめてほしいですね。
米軍は8月下旬にいったん軍を引き、富士演習場で訓練しなおして、９月に作戦を一新してもう一度攻め込みます。
大激戦の結果、おととい11月22日、やっと地下要塞破壊に成功しました。
11月22日の午後5時6分に起きた震度5弱の人工地震が、地下要塞爆破の瞬間です。
この作戦の経緯は、後の記事で詳しくご紹介したいと思います。
NESARA の進行
さて、肝心のNESARA の進行具合ですが、前記事までですでに通貨発行権の奪還、形を変えたベーシックインカム、量子金融システム（QFS）の発動までは、実行済みであることをご紹介しました。
あとは、大通貨リセット（GCR）発動、それに伴うディープステートの資産没収、本格的なベーシックインカム導入と、ディープステートの資産分配という大仕事が残っています。
NESARA 関連諸法は、とっくの昔に議会を通過し、成立しています。
レーガン大統領時代に、農業組合請求訴訟（これはFRB による詐欺事件でした）を利用する戦法を編み出し、最高裁で勝訴しました。
賠償金を取るとともに、再発防止のための対策法を議会で通すことになったわけです。その後クリントン大統領の時代に、NESARA 法を100分割し、名前を変えて、農業組合請求訴訟対策法の名目で、クリントン大統領にサインさせ、隠密裏にNESARA 法を全部通してしまったのでしたね。
このときのNESARA は、残念ながら９１１事件によって、コンピューターブロックチェーンを破壊され、発動させることはできませんでしたが、法律そのものは廃止されておらず、全部まだ生きています。
現在では、QFS システム発動時に量子コンピューターブロックチェーンが起動しておりますので、トランプ大統領は、すでに議会を通過しているNESARA 諸法を、発動させようと思えばいつでも発動させることができるわけです。
後はトランプ大統領が最善と考えるタイミングで、最善の順番に順次NESARA が発動していくというわけです。
GCR の発動
大統領選挙終了後、一段落したあとに、ついにNESARA 最大のイベントであるGCR （Great Currency Reset 大通貨リセット）が行われるでしょう。これはネット上では「金融リセット」と呼称されることが多いようです。
まずは現在使われている紙幣、硬貨をすべて廃止し、新通貨に切り替えます。新通貨は金銀本位制に基づく、QFS システム上の通貨です。
はじめは現在の各自の銀行口座の残高が、そのまま新通貨に切り替わるでしょう。紙幣や硬貨も、この通貨に切り替えができます。
当初は新たな紙幣、硬貨も発行されるようですが、次第に流通量を減らしていき、最終的には、ネット上の数字だけの通貨になります。スマホもしくは、新たに発行される金融端末をタッチして、使用する形態の通貨ですね。
通貨の発行、管理も、最終的には銀行を介することなく、QFS サーバー上の口座に対して直接行われることになります。
金銀本位制を採用するのは、現在行われている、銀行による、超過貸し出しを防止するためです。
現在銀行は、手元資産がない状態で過剰に貸し出しを行い、その貸出の返済金で経営をまわしていくという、虚偽の信用創造を行っています。詳細は当ブログ、の記事をご覧ください。
金銀本位制を導入することによって、貸し出しの担保となる資産が銀行の手元にあるのかどうかをQFS システムで常時監視することができるようになり、銀行が過剰な貸し出しをして、国民が過剰な借金を負わされることを防止することができるようになるわけです。
金本位制だけではなく、金銀本位制にするのは、金だけでは全世界の通過を担保するには産出量が足りないからです。
ディープステートの資産没収とその分配
ディープステートの資産没収は、GCR 発動と同時に行われます。
これは実に簡単な話で、従来の通貨と新通貨を交換する際に、ディープステートメンバーの資産については、従来通貨分を回収するだけで、新通貨を発行しない、という形で、行えばいいのです。
というか、そもそもこれを実行するために、GCR が発動されるといっても過言ではないでしょう。
これによって没収される資産は、５０～６０京円に達する見込みです。ちなみに京というのは、兆の一こ上の単位です。6000兆円の100倍ですね。
これを75億で割ると、一人当たり1億円弱というところです。
この金額をベーシックインカム（BI）の形で、国民一人ひとりに分配します。
とはいっても、いきなり1億円もらってしまうと、びっくりして、経済が大混乱をきたしそうなので、最初は小額ずつ、ゆっくり分配され、残り資金は、金融再編のバックアップ資金として残されることになるでしょう。
今有力視されているのは、とりあえず一人当たり月22万円を国民一人ひとりの口座に振り込む案です。
金融再編と借入金帳消し
今ネットで話題になっているデットジュビリー（Debt Jubilee）、すなわち借金帳消しですが、いきなりやったら経済が大混乱に陥るでしょう。
これは、金融の再編と並行して、ゆっくり行われていくと思われます。
これまでの記事でお分かりのように、NESARA 発動後は、すべての銀行が必要とされなくなります。
信用創造はなくなりますし、お金を借り入れたいときにはQFS システムから無利子で直接借りることができます。誰が銀行を利用するでしょうか。
というわけで、銀行は順次つぶれていくでしょう。
このときひとつの銀行がつぶれると、その銀行口座の金額が、QFS にすべて移されます。同時にその銀行からの借入金がQFS から補填され、借りていた人の借金が免除になるという方式です。
このときの補填資金には、もちろん、没収したディープステート資金が使用されます。
また保険会社、証券会社なども、歴史的使命を終え、順次消滅していくでしょう。そのときそれらの会社からの借入金は、QFS から補填され、債務は免除となります。
このようにして、金融再編と同時にゆっくりと、五月雨式に、デットジュビリーが進行していくようになるでしょう。
新たな技術の開示
また金融再編と同時に、これまでディープステートたちが独占していた新たな科学技術が順次開示されていくでしょう。
これらの技術の中には、フリーエネルギー、メドベット、反重力、タイムリープ、ルッキンググラス、放射能除去装置などの、人類の生活を根本的に変えてしまうものも含まれています。
これが順次開示されていくことによって、旧時代の産業は次々につぶれ、新たな産業が勃興していくことでしょう。
大混乱とその後の黄金時代の到来
NESARA 導入に伴い、金融再編と産業構造の大転換が起こるため、2021～2022年の世界経済は大混乱に陥るでしょう。
しかしその後、10年ぐらいして順次、上記のプランが実現されていき、2030年ごろには、大方実現されていることと思います。
そこに実現するのは、すべての人が、あくせく働くことなく生きて行ける世界です。
ベーシックインカムによって、基本的な生活をまかなうことができ、税金はぜいたく品にかかる消費税だけとなるので、贅沢しようと思わなければ、働かなくても生きていくことができます。
他の人の役に立ちたいと思えば、自分の能力にあった仕事を、したいぶんだけ、行うことができます。
ピラミッド構造の搾取型経済は消滅し、円形構造の、すべての人が対等な、社会が実現していくというわけです。これはまさに人類の黄金時代といえるでしょう。
ここ2～3年は大変だと思いますが、何とか耐えて生き抜きましょう。
その先には、これまでの時代に誰も経験したことのない、黄金時代が待っているのですから・・・。
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ロシアの反政府デモ、マスコミ報道ほど盛り上がっていない？
ナワリヌイ氏の逮捕を受けて始まった、ロシアの反政府デモ、10万人が参加し拘束者が5000人を超えたとマスコミは大々的に報道しています。プーチン政権に対する国民の不満が高まっていて、プーチン政権も終わりが近いかのような報道もありましたが、実態はどうなのでしょうか。
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■コロナによる死亡率 ＜ コロナワクチンによる死亡率 ？！
高齢者に優先的にコロナワクチンを打ったノルウェイで、３３人が死亡！！
単純比較はできなのだが、あえて比較すると
◎日本のコロナによる死亡率
コロナ死亡者÷日本人口
＝７８８７人÷１２８００００００人
＝０．００００６１６
◎ノルウェイの高齢者優先ワクチン接種の死亡率
コロナワクチン死亡者÷高齢者優先ワクチン接種人数
＝３３÷４万２０００人
＝０．０００７８６
１０倍もワクチン接種者の死亡率が高い！？
高齢者優先のワクチン接種者だからなどの理由もあり、単純比較は邪道ながらも
日本でも医療従事者の次に高齢者の優先順位でワクチンを打つというから同じ状況。
日本の地方ではコロナ自体が流行っておらず、高齢者も気を付けていれば感染ンリスクは非常に低いのに、全国一律で高齢者にワクチン打つのか？
＜＜記事を紹介＞＞
■ノルウェイでの高齢者優先ワクチンで３３人が死亡 news/articles より
高齢者向け介護施設入所者に優先的に接種を進めているノルウェーで、ファイザー・ビオンテックのワクチンの投与を受けた約４万2000人のうち33人が亡くなったと１月半ばに報告された。全員が接種後数日以内に死亡し、年齢は75歳以上で、余命数週間から数カ月の末期患者も含まれていた。ノルウェー医薬品庁によると、高齢者向け介護施設や長期ケア施設では平均で週400人が亡くなっており、33の死亡例とこのワクチンを直接結び付ける証拠はない。
同庁の主任医務官であるシーグル・ホルテモ氏は、重い基礎疾患を持つ患者にはワクチンの一般的な副反応である発熱や吐き気が致命的になった可能性を排除できないと語った。
そもそも、実験期間が極端に短い≒危険なワクチン。
そもそも、変異が激しいのにワクチンが効くのかとても怪しい。
そもそも、PCR検査はＣＴ値４０以上まで異常に培養した検査で信じられない。
そもそも、コロナ自体がインフルより死亡率が低いインフルの親戚程度の病気。
しかし世界中で、ワクチン神話が完成しつつあります。
あなたはコロナワクチン打ちますか？
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【実現塾】戦争の起源と国家の支配構造
実現塾の要約です。
3月中に公表される革命綱領ゲサラ法では、核兵器が禁止され、世界中で非戦条約が締結されるという。
過去2000年間、巨大な国家が存在してきたのは、戦争に備えるためである。しかし、アメリカを先頭にして、全世界で非戦条約が成立すると、大国に結集する必要性が消えてゆく。戦争がなくなると、国家の存在理由＝目的はどう変わるのか？人々の意識はどう変わるのか？
まず、前提となる戦争がなぜ起こったのか？を解明する。
【１】人類最初の戦争は、なぜ、いつ、どこで起きたのか？
・世界最初の戦争は、5500年前乾燥を契機として飢えに晒されたイラン高原の遊牧部族が農耕部族を襲うという形で始まったが、飢え死の危機に晒されているが故に、そこでの闘いは皆殺しとなる。
・このイラン高原発の略奪戦争は、遊牧の帯を通じて中央アジア高原からモンゴル高原へと伝播していったが、モンゴル等では飢え死にするほどには乾燥していなかったので、そこでの闘いは、負けた方が服属するという形で終わる。従って、部族共同体や氏族共同体が、そのまま存続する。従って、東洋人は現在でも、共同体の共認原理が底流として残存している。
・それに対して、イラン高原からコーカサス・小アジア・地中海の一帯では、その後も3000年に亘って断続的に略奪闘争が続いた結果、共同体は完全に消滅し、一部の勝利集団以外、略奪集団（山賊や海賊）しか居ない世界となる。
・共同体を失った彼らは、自分第一となり、共認機能で集団を形成することが出来ないので、もっぱら契約（＝観念機能）に頼って集団を形成していった。自分第一・利益第一の者たちを統合する手段が、分け前を分配することを明示した「契約」の共認しかなかったからである。もちろん、分け前にあずかるのは略奪に参加した者だけで、敗者の生き残りは奴隷＝勝者の財産となる。従って、契約の対象となる。
・こうして、西欧人に特有の、自分第一の契約社会が形成されていった。
【２】国家はどのように形成されてきたか？
・この略奪闘争＝縄張り闘争は勝ち抜き戦となり、最終的には、勝ち残った勝利部族が数百～数万倍の敗北部族を武力で支配する国家を作り出した。
・勝利部族は闘いの過程で、多数の敗残部族の人々を支配する管理者として、服属部族の長たちのうち使える者を支配階級の内部に組み込んでいった。
・この管理者は、当初は軍の管理者＝将が中心であったが、国家の規模が拡大するにつれ次第に、徴税等の制度の管理者＝官僚が増大してゆく。
・最終的には、ごく少数の勝利部族が王族となり、敗軍の首長が軍や政治の実務を担う貴族となってゆく。
・武力支配時代の国家は、王が貴族たちを招集する御前会議の形をとることが多かった。（ローマは元老院の力が強く、元老院が王を選ぶ。東洋でも、漢や明や清など、王を絶対者として祭り上げながら実は大貴族に操られていることが多かった。つまり、西洋でも東洋でも、王の力は絶対ではなく不安定で、常に権力闘争の圧力に晒されていた。）
☆国家の本質は支配にあるが、国家はどのようにして人々を支配してきたか？
◎国家の支配構造１：武力そのものが縄張り闘争に勝ち抜く制覇力となり、それがそのまま集団を統合する統合力にもなっていた。
◎国家の支配構造２：国家の規模が大きくなると、武力だけでは統合できなくなり、武力に基づく上からの強制共認としての法制共認によって、人々を統合する体制に移行してゆく。
◎国家の支配構造３：戦争がなくなり平和な時代が続くと、武力と法制だけでは統合できなくなる。なぜなら、武力支配の結果必然的に生じる庶民の苦しみや不満の声が顕在化してくるからである。実際、庶民の苦しみや不満を土壌にして宗教共認が形成され、教会や寺院が次第に勢力を拡大してゆく。しかし、国家（支配階級）から見れば、教会や寺院が庶民の不平不満を吸収してくれるだけでも有難い存在なので、教会や寺院の上層部を支配階級の一員として取り込むことによって、宗教共認のエネルギーをも支配の補助勢力として組み込んでいった。全ての教会や寺院がそういう役割を果たす結果に終わったのは、宗教観念の構造が現実から反転した非現実の世界に救いを求める構造でしかなかったからである。
【３】市場時代に入ると、国家の支配構造はどのように変化したか？
◎国家の支配構造４：武力の基盤は経済力にある。農業生産の時代は、農民を支配する武力が制覇力であったが、商業や工業が発達してくるにつれて、経済力を規定する資力が新たな制覇力となっていった。従って、縄張り闘争に対応するための国家の制覇力も武力から資力に移行し、資力を独占する金融勢力が国家を動かしてゆく。
・こうして、資力の拡大が国家の最大目的となり、それが国家の統合力ともなる。経済を拡大するためには、人々の物的欠乏を刺激する必要があり、そのためには「自由・平等」や個人主義を浸透させる必要があるが、その核弾頭となったのが恋愛至上主義である。
・従って、人々の物的欠乏を刺激し豊かさ第一に誘導するためには、恋愛至上主義や「自由・平等」や個人主義の共認形成が不可欠になる。この共認形成を担ったのがマスコミと学校であり、とりわけ豊かさが実現されてしまった’70年以降は、マスコミが資力をも凌ぐ第一権力にのし上がっていった。
・と同時に、染脳教育の重要性も増大していったが、自我発で核家族を形成した女たちは、子育て経験のある祖母を家庭から排除してしまい、かつ子育てだけが母親たちの唯一の役割となってしまった。そして、子育てを経験したことのない母親たちは、子育ての評価指標たる学歴に単純に飛びつき、受験戦争を激化させていった。
◎結局、恋愛も物的欠乏も学歴も、それが絶対的価値であるかのように思い込まされてきただけである。
トランプ大統領のディープステート殲滅作戦。NESARA 発動３度目の正直！？（笹原シュン氏）
『笹原シュン☆これ今、旬！！』「NESARA/GESARA 12 トランプ大統領のディープステート殲滅作戦。NESARA 発動３度目の正直！？」より転載。
それによると、ＦＲＢの国有化（国家紙幣化）もベーシックインカム（基礎保障）も、既に事実上、実現しているという。
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大量逮捕のタイミング
さて、ディープステートからの攻撃を華麗にかわし、じっと機会をうかがっていたトランプ大統領ですが、ついに待望のチャンスがやってきました。それが、2019年8月に発覚した、エプスタイン事件です。事件の詳細については、当ブログの記事をご参照ください。
Q は、SNS経由で、事件の詳細と、エプスタインの顧客名簿を流出させます。この情報にQアノンたちが素早く反応し、ネット上で大きなムーブメントが出来上がっていきます。
トランプ大統領とQアノンは、すでにNSA からの情報で、だれがディープステートで彼らが何をやっているかは完全に把握していました。
しかし一般の国民には、ちょっと遠い世界の話のようで、わかりにくかったのです。
しかし、エプスタイン事件は、ロリコン島でセレブ達が子供たちをレイプし、殺害している事件であり、一般の国民にとってもとても分かりやすいです。
しかもエプスタインとの司法取引により、彼が顧客の名簿を提供した、という話は、一般の国民にとっても、とても説得力があります。事実その通りなんですが。
エプスタインの顧客名簿に基づいて、参加者を逮捕した、ということならば、ディープステートについての知識のない国民でも、わかりますね。
あとの問題は、はどのタイミングで大量逮捕を仕掛けるか、だけです。
白ウサギを追え！
その絶好のタイミングも、やはりディープステートの側で用意してくれました。それは新型コロナウィルスのパンデミックです。
この人工的に作られた偽のパンデミックは、ディープステートによって、何年もかけて周到に準備されていました。
それが実行されるのが、翌年2020年であることを、NSA からの情報によって知った時、トランプ大統領は、これこそ、ディープステート大量逮捕の絶好のタイミングであることを悟りました。
大量逮捕は、2020年3月12日、トランプ大統領によるコロナ対策演説と、ロックダウンの開始と同時に始まりました。
NESARA 発動、3度目の正直
この大量逮捕と並行して、3度目のNESARA 発動が試みられました。
ディープステートたちが、恐慌状態に陥り、経済政策どころではない状態で、なし崩し的にNESARA を導入してしまうのがベストということです。
といっても、「NESARA を発動するぞ～」と言って、一気に制度を立ち上げたわけではありません。NESARA には、多くの項目と、それに伴う膨大な法律と条約が付随しています。それらを気づかれないように、ひとつづつ、順番に、何年もかけて発動していこうというのです。
通貨発行権の奪還
最初に行われたのは、もちろん、ディープステートのメイン財源である、通貨発行権の奪還です。
2020年3月26日、トランプ大統領とパウエルFRB 議長の会談が行われ、その席で、FRB の国有化が決まりました。
翌3月27日のブルームバーグは、この会談について次のように述べています。記事は英文ですが、自動翻訳で十分意味が分かると思います。
記事の一部を引用すると、
連邦準備制度理事会は、これらの証券を購入し、所有者である財務省に代わってSPV（特別目的事業体）の管理を処理するためにブラックロックを雇いました。言い換えれば、連邦政府は金融市場の広い範囲を国有化しています。FRBはそれを行うための資金を提供しています。ブラックロックが取引を行います。このスキームは、基本的にFRBと財務省を1つの組織に統合します。それで、あなたの新しい連邦準備制度理事会の議長、ドナルド・J・トランプに会ってください。
自動翻訳なのでちょっとたどたどしいですが、ようするに、FRB は財務省に統合され、新たな議長には、トランプ大統領自らが就任した、ということです。財務省は、FRB の印刷機に自由にアクセスでき、自由にお札を刷ることができるわけです。
FRB 国有化をわかりやすく説明すると、FRB が、ドルを発行した時、FRB 自身には負債が計上されますが、その負債の債権者が、BIS （国際決済銀行）ではなく、アメリカ財務省になった、ということです。これでドル発行時の通貨発行益が、BIS 経由でディープステートの懐に入ることなく、それを迂回して、直接アメリカ政府に入ることになったのです。
コロナ補助金という名のベーシックインカム
この後、トランプ大統領は、コロナ補助金を国民に大盤振る舞いします。まずは国民全員に2回にわたって補助金を支給します。
４月に国民一人当たり１３万円、さらに８月には一人当たり１２万円を支給しました。
これだけでも１００兆円近いですが、これ以外にも、失業者に一時金を給付したり、住宅補助をしたり、事業者に無利子の貸し付けを行ったり…など、補助金の合計は軽く３００兆円を突破します。これを半年の間に支給したわけです。
国民一人あたりに直すと、１００万円を超える大盤振る舞いです。アメリカの国家予算は２０２０年で４８５兆円ですので、国家予算の７割近い金額を支給しているわけです。
昨年までのアメリカなら、こんな振る舞いは到底不可能だったでしょう。
これはひとえに、FRB を国有化し、通貨発行権をディープステートから取り戻したからこそ、可能になった大技です。
この時点で、コロナ補助金の名目で、人によって支給額は異なりますが、平均すると大体月２０万円弱のベーシックインカム（BI）を支給したのと同じことになっていると考えられます。
量子金融システムの発動
次に行われたのが、量子金融システム（QFS）の発動です。
これはアメリカ国内、もしくは国際間の資金移動の流れを、ブロックチェーン化されたコンピューターシステムで完全監視するというシステムです。
これはもちろんアメリカ１国ではできませんので、2018年ごろから、トランプ大統領は世界中の様々な国と経済協定を結び、その協定の中に、資金移動に関する協定を盛り込む形で、ネットワークを作っていきました。
このシステムは、当時不正の温床になっていた、時代遅れのSWIFT システムの脱却を目指した制度です。
まずは国内および国際間の資金移動を、コンピューターシステムで、ダイレクトに一瞬で行うことができるようになります。
このとき使うコンピューターは、「量子コンピューター」です。技術的な話は他サイトに譲りたいと思いますが、現行のノイマン型コンピューターとは動作システムと計算速度が根本的に違います。
現行型の世界最高速度のスパコンが解読に数万年～数億年かかるといわれる、公開鍵暗号も、数秒で解いてしまうそうです。
ブロックチェーンというのは、現在仮想通貨などで行われているシステムで、一つのコンピューターが行った取引を、他のすべてのコンピューターで監視して記録するシステムです。
一つの取引の記録は、一台のサーバーだけでなく、ブロックチェーンを構成する他のすべてのサーバーに記録されています。
このシステムを導入することによって、世界中の資金の流れはすべて記録され、SWIFT システムではやり放題だった、途中で資金をちょろまかしたり、システムをハッキングして資金を横領したりすることができなくなるわけです。
サーバーはどこにある？
このQFS のブロックチェーンシステムを構成するコンピューターがどこにあるのかは、秘密とされています。
第2回のNESARA 導入の時は、コンピューターサーバーを建物ごと破壊されて、NESARA が崩壊したのを覚えておられると思います。
そのようなことがないよう、今回はサーバーがどこにあるのかは、最高機密となっています。おそらく知っているのは、トランプ大統領と、NSA の最高幹部（Q を含む）だけでしょう。
一説には、地球軌道上に24の衛星を打ち上げ、そのそれぞれにコンピューターサーバーをのせて、衛星間でブロックチェーンを構成し、宇宙空間からシステムを制御している、という話もあります。
SWIFT システムの終焉
各国間のQFS 協定が205か国を突破した、2020年9月1日、QFS 、量子金融システムは、発動されました。
これによって、SWIFT システムは終わりを迎え、国際間の資金移動は素早くダイレクトに行われるようになりました。
国によっては、まだSWIFT システムを使っているところもあるようですが、世界中の資金移動の９０％はQFS に移行しているようです。
一般の国民は、今まで何日もかかっていた国家間の資金移動がずいぶん早くなったな、程度の認識のようですが、この背景には、長年にわたる壮大なプランとそれを実行したトランプ大統領をはじめとする人々の尽力があったというわけです。
これは世界中で同時に実行されたシステムなので、ある意味 GESARA （NESARA の全世界版）が、一部実行されたということができるでしょう。
続きを読む "トランプ大統領のディープステート殲滅作戦。NESARA 発動３度目の正直！？（笹原シュン氏）"
コロナ後の中国経済、GDPが拡大する一方で、有名企業のデフォルトラッシュ
昨年に投稿した、「過激化する中国、習近平総書記に何が起こっているのか―２」では、中国の中で国際金融資本と組んで経済発展を推進してきた勢力を、習近平総書記が駆逐しようとして、中国の支配階級の間で対立が激化していることをお伝えしました。自由経済の手法ではなく、国家管理経済で世界一の経済大国になろうとした習近平の経済政策は上手く行っているのか、その後の状況を調べてみました。
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国際情勢の大変動を見抜く！-83～イヴァンカさんのテレグラムで重大発表…3月4日第19代米国大統領として就任～
トランプ元大統領の娘のイヴァンカさんが、25日テレグラムに投稿した内容です。
「半年限定大統領復活」3月4日米合衆国憲法に沿って正式に第19代米国大統領として就任。
『速報‼️【テレグラム】【telegram】イヴァンカさんのテレグラムで重大発表⁉️ 2021年2月25日』
とのことで、これは「１８７１年に米国は国家から企業に変わったため、それ以降に就任した全ての大統領は正統ではなく、トランプ氏が３月４日に『第１９代』の大統領に就任する」ということに基づいていると言われている。いよいよ現実になってきた。
（参考：当ブログ『日本でも3月中にGESARA法（NSA関係者→石川新一郎氏へのメッセージ）今「生きている」ブログ』
また、中央銀行制度で世界を支配し、人〇売〇や、幼〇虐〇→ア〇レ〇ク〇ム販売など、人道を逸脱する犯罪を繰り返してきた世界のディープステート（DS）は、昨年までにほぼ一掃され、逮捕や処刑が行われている。ワシントンにはホワイトハウスや国会議事堂も含め350ｋmもの地下道があり、子供の救出劇等がSNSにアップされている。日本でも福島地震があったつい先日までDS掃討作戦が行われていたとのこと。2月20日に輸送機が横田基地に到着し逮捕者が搬送されているらしい。
この動きに合わせて、デクラス（機密解除）も行われ、それが世界中に発信される世界緊急放送によって明らかになるとのこと。
世界緊急放送は全世界200か国以上でテレビ&スマホ&ラジオ、SNS等で放映されるとのことで、1日8時間3回、10日間連続で放送されるとのこと。
すでにアメリカでは米国軍が放送局に緊急放送の通達を行っているとのこと。
『トラさん緊急放送‼️テレビ&スマホ&ラジオで放送‼️10日間連続放送‼️ 支配と洗脳の世界が暴かれる‼️』
この裏付けとして、YAHOO JAPANでも【［テスト配信］として重大ニュース表示欄の確認中】～重大ニュース表示欄へのテスト配信を実施中です。～…現在、緊急情報のテスト配信を実施中です。重大ニュース発生時に、情報を配信いたします。～というバナーが貼られていました。リンク
いよいよ「ネサラゲサラ法」が発令される。それと同時にこれまでの歴史の真実が暴かれることになる。
そのために、各国に金やメドベッド等を送り準備が整ってきているそうです。
イヴァンカさんの発信が真実だとすると来週には動きがあるとのこと。いよいよ支配の歴史が終焉するのです。
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投稿者 tasog ｜ 2021-02-24 ｜ Posted in 05.瓦解する基軸通貨, 07.新・世界秩序とは？, 08.金融資本家の戦略, 09.反金融支配の潮流, 10.経済NEWS・その他 ｜ No Comments »
