2008-08-12
エネルギー経済 １ 世界のエネルギー埋蔵量
みなさん、こんにちは 😀
この号よりこれまでの炭素本位制シリーズから変わり「エネルギー経済」シリーズが始まります。まず、現在、地球上の「エネルギー」と言ってもいろいろありますよね。石油、天然ガス、石炭などの３大化石燃料。はたまた注目の太陽エネルギー、風力、バイオマス、原子力などの再生可能エネルギー。大きく現在の世界での消費量は石油４０％、石炭２５％、天然ガス２５％、残り１０％が水力、風力、原子力、太陽エネルギー、バイオマスなどとなっているようです。つまり、再生可能エネルギーとは言ってもまだまだシェアは化石燃料に頼っていることが言えますね。 🙄
↓↓↓つづきの前にポチッと
地方経済がどうして破綻してきたか
前回に引き続き、地方経済がどうして破綻に追い込まれたのか？今回は、1980年以降の状況を追いかけてみたいと思います。
その前にポチッと押して下さいね。
↓
シンガポールはどのようにして経済発展したのか？
【国際金融市場の漁場】として7月26日の記事に取り上げられているシンガポール。
小さい国にもかかわらず経済発展が著しく、町はきれいで高層ビルが立ち並ぶ、、、
シンガポールという国のイメージはこんなところではないでしょうか？
では、なぜ、この国はこのような発展を果たすことができたのか、本当に「国際金融市場の漁場」なのか、を数回にわたって調べてみることにします。
＜食料価格高騰はなぜおこるの？＞その５ 穀物メジャーって？②世界の食料・食品を支配
昨日は、穀物生産・輸出とロジスティックス（物流ネットワーク）の重要性を見てみました。
本日は、穀物メジャー本体に迫ります。
米国を本拠地にして、世界中で穀物、食物、食品ビジネスを展開している巨大な会社が、通称「穀物メジャー」です。
現在は、下記の４つの会社を指して、４大穀物メジャー（食品メジャー）と呼ばれています。
最大のカーギル社の数字を見てみましょう。２００７年度（２００６年６月〜２００７年５月）では、売上１０兆円、純利益２５８０億円、６６カ国に企業活動を展開し、従業員数１５万８千人です。
２００７年度はまだ穀物価格の上昇途中でしたが、２００８年度では、純利益で４０００億円に超える見込みです。
カーギル社の創業は１８６５年。コーンベルト地帯のミネソタ州で穀物買付・輸送・販売からスタートし、１５０年かけて、物流を制し、食品材料（大豆搾油、コーンスターチ等）、食肉製造等の下流部門まで進出し、売上規模１０兆円の巨大会社になっています。
＊なお、カーギル社は今もって、株式上場せず、オーナー会社の形をとっています。
第２位のＡＤＭ（アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド）は、売上５兆円、純利益２３８０億円、６０カ国、２７，０００人です。
日本の商社の中で、食料部門が強いのが丸紅。丸紅の食料部門の売上は１．４兆円、純利益は１０２億円（２００７年度決算）。利益額の水準が違いますね。
表はポップアップ。クリックすると読めますよ
では、穀物メジャーが、世界の穀物（食物）貿易と価格を支配している「力の源泉」がどこにあるか見てみます。
続きを読む前に、応援クリックを！
＜食料価格高騰はなぜおこるの？＞その５ 穀物メジャーって？①食物貿易と輸送施設
前回は、お米の値段を扱ってみました。
お米の価格上昇、農業再生につながるか？
日本のお米は、ミニマムアクセスとして１００万トン規模の輸入義務がありますが、基本的には世界の食料輸出入と隔離されています。
＊ミニマムアクセス：お米の関税を高く維持する。その代替として、一定量の輸入を行うこと。
しかし、お米以外の穀物（小麦、大豆、トウモロコシ等）は、食料貿易の真っ只中に置かれています。因みに２００６年の輸入依存度は、小麦８７％、大豆９５％、家畜の飼料となるトウモロコシは１００％です。
そして、世界の食料貿易を支配しているのが、穀物メジャーといわれる、巨大な食品企業です。
企業名を挙げておきます。最大企業のカーギル、第２位のＡＤＭ（アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド）、コナグラ、バンゲの４大メジャーです。
今回は、２日にわたって、この巨大な食品会社、穀物メジャーを解剖します。
まずは、主要農産物の貿易率（生産に占める輸出の割合）です。国単位で食料の自給を目指しますので、貿易に回る比率は、他の工業製品に比べれば小さいです。しかし、大豆や小麦の貿易率は高いですね。
□主要農産物等の貿易率（２００６年）
出典：食料・農業・農村白書１９年度版
リンク
続きを読む前に、応援クリックを！
廃藩置県の大混乱と大手両替商の破綻
日本金融史３〜三井財閥がどのように誕生したか〜
で幕府に大金を貸していた「大阪の商人はどうした？なぜ動かなかった？」が疑問に出ましたね。
明治時代になると大阪の両替商がなぜ消えていったのか？その疑問に迫りたいと思います。
廃藩置県（1871年）
「廃藩置県の詔」読上げの図
1871（明治4）年，明治政府が江戸幕府以来の藩を廃止して府県に統一したこと。版籍奉還後も旧藩主が知藩事となり，封建制度が存続していたのをあらため，中央集権体制を強化しようとして行われた。地方は3府302県となり，知藩事に代わって府知事・県令（のちの県知事）が中央から派遣された。この結果天皇を中心とする中央集権国家の統治基盤が確立した。
◇この年さらに，府県を統合して3府72県とした（1890年には3府43県）。
図は 探検コム 様から
説明文は 学研キッズネット 様から拝借しました。
みなさん覚えていますか？学校の「歴史」で教わったのはこんなモンでしょう。
「廃藩置県」は、中央集権を確立して国家財政の安定を目的としたもので、これにより欧米列強による植民地化を免れたとされています。加えてそれまでの封権制度を解体して新しい時代の夜明けを迎える改革というイメージが定着しています。
実はこの「廃藩置県」という政策には、学校で教わらないとてつもなく大きな意味があったのです。
続きはポチッのあとで↓↓↓
日本金融史４ 〜明治政府と商人を結びつけたのは、結婚による縁結びだった！〜
前回の記事〜三井財閥がどのように誕生したか〜では、三井を例に、財閥が明治維新前後にどうやって拡大したのか、を取り上げました
今回は、明治期に、政界と財界（政治と経済）がどうやって結びついたのか、そこに焦点を当ててみます:-)
まずこの図がなんだか分かりますか
薩摩出身で初代大蔵大臣と総理大臣を歴任した松方正義の『血縁関係』を示したものなんです！
三菱・三井などの大財閥を始め、当時の名立たる富豪の名が並んでいます
どうしてこんな血縁関係が生まれたんでしょうか
そのカラクリを探ってみたい方は、ポチっとお願いします
ありがとうございます 
炭素本位制は来るのか？ ６
ここまで炭素本位制の可能性を探るために色々と調べてきました。
とは言ってもまだまだ入り口ですが、中間整理をしておきます。
写真はコチラからです
エントリーの最後には次のシリーズの予告もあります。
最後までお付き合い下さい。
ついでに応援もお願いします
戦後日本の高度経済成長を検証する ＮＯ．３ 〜朝鮮特需による外貨獲得〜
シリーズ「戦後日本の高度経済成長を検証する」第3弾！！
第1弾第2弾に続いて、今回は、1949年4月の単一為替レート（一㌦＝360円）から「ドッジ不況」によって停滞した日本経済が、その後、どのようにして経済成長を掴むことができたかの序章です。
日本経済が、大きく躍進するきっかけとなったのは「外貨」獲得ができるようになったからです。
というのも、戦後の日本は物資もインフラも整っていない非常にビンボーな状況でした。
生産力（労働力）を付けようにも、その原資が不足しており、海外から輸入しようにも、当時は外国に払えるほどの「外貨」準備が少なく、調達は非常に困難でした。
そのため、「外貨」獲得によって、輸入が可能となり、国内需要を潤おすことに繋がります。
では、ここで問題です！！
「外貨」獲得のきっかけとなった出来事は大きく２つあります。その２つとは、一体、なんでしょうか？
その前に応援よろしくお願いします！
世界は多極化する？ 〜ドル安懸念から各国は通貨供給量を増加させている？その２〜
原油、食料高騰、ドル安進行により、世界的なインフレが進んでいます。とりわけ深刻なのは途上国や新興国で、消費に占める食料品やエネルギー関連の支出の比率が高いため、２ケタの物価上昇率に苦しんでいる国も少なくないようです。また不満を募らせた市民が街頭デモを繰り広げるなど、社会不安に火がつく恐れも出はじめています。
スペインやフランスでは、数万人のトラック運転手がガソリン価格高騰に抗議するストライキを行い、各地の幹線道路や国境付近を封鎖。エジプトでは、小麦粉の補助金削減に抗議した群集が道路を封鎖し、警官隊と衝突。さらにインドのカシミール地方では、燃料費高騰に数千人の公務員が抗議デモを行い、警官隊が放水銃で応戦する騒ぎとなっています。
これらは世界中で大きく報じられているニュースのほんの数例にすぎません。食料品や燃料の価格上昇に抗議する声は高まる一方です。
世界的にインフレがひどくなっている理由は様々考えられますが、主には世界の主要商品の価格を形成している米ドルの供給量が急増し、ドル安が進行したためだと考えられます。
いつも応援ありがとうございます。
