中国のチベット開発、その背後には！？
みなさん、知ってますでしょうか？
あのチベットに昨年、とうとう鉄道が開通したんです。
チベット自治区のラサからゴルムドを結ぶ世界で最も高い地点を走る「青蔵鉄道」です 😮
これまでチベットへのルートは、ゴルムドや四川省からのバスルート、上海などからの空路が主でした。
特にバスは４５００ｍ級の山々がつらなる道なき道をいくのでもう大変。危険度も高い！！！
それを考えると、今回の鉄道開通は待ちに待ったというところでしょうか。
でも、旅行者にはいいけど・・・ 🙄
その裏には中国の思惑があるようです 8)
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地熱発電は本当は有望？？
「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法」による新エネルギーには太陽光、風力、バイオマス、燃料電池などで地熱は入っていません。
水力、火力、原子力と並んで既存のエネルギーとなっています。しかし存在自体が地味なのか、あまりメディアを賑わす事がありません。でもどうなんでしょう？
日本人であればむしろ地熱自体は身近なものです。温泉を知らない人はいないでしょう。そういう意味でももっと利用できないの？と思う人はクリッククリック。
水が金儲けの道具に 〜水資源ファンド〜
9/20の記事で環境ファンドについて書いてましたが、なんと、水資源ファンドというものもあるみたいです。代表的なのは、こちらです。
日興アセットマネジメント（以下、日興AM）：グローバル・ウォーター・ファンド
三菱UFJ投信：グローバル・エコ・ウォーター・ファンド
今日はこれらの水資源ファンドについてのお話です。
社会保険庁が解体されてどうなるのか？
様々な不祥事が引き金となって、5月に可決された社会保険庁改革関連法案によって、社会保険庁は解体される事が決まった。
しかし、その解体後の姿がイマイチ良く分からない。
何がどう変わるのか、現時点でわかっている事をまとめてみる。
金融とは何を意味するのか？〜基本メモ
金融ってというとかなり難しいイメージがあり、専門家でないと分からないのでは？というのが素人の意見ですが、最近はサブプライムローン問題等の社会的な問題が良く目に付きます。
今の時代、知らないと捨象してはとんでもない事件・問題に気づかず、いつのまにか国際金融資本家に支配されてるって事にもなりかねません。
まずは、基本メモとして整理していきます。
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石油情勢を読む書籍３冊
２００６年に続き、２００７年の石油市場は、高値を更新している。
この背景には、世界的な需要拡大・ピークオイルという、長期的な供給不足の基調がある。しかし、ピークオイル時期については、2030年説や2050年以降説もあって、ここ数年の石油価格の高騰を説明できない。
世界経済に大きな影響がある石油情勢についての書籍を紹介してみます。
『石油 もう一つの危機』（石井彰著、日経BP社 2007年７月）
石油価格が高騰している。２００３年末はＷＴＩ１バレル＝３０ドルだったものが、現在は７０ドル台だ。その理由として中国などの需要急増説やピークオイル説などが語られた。が、著者は専門家として、需給はそれほど逼迫してない、石油が１５年以内に枯渇することはないと指摘する。犯人は投資資金だ、と。
石油の素人である投資資金が金融の論理で動き、実需から懸け離れた価格がつく。だが、国際石油資本や産油国はその価格を信用していないので、油田開発はそれほど進まない。加えて、国際石油資本をしのぐ力を持つ国営石油会社は、資源ナショナリズムを背景に行動する。その結果、石油にマーケットメカニズムが働かないという皮肉がある。今後はちょっとしたきっかけで石油価格は１００ドルを超えてしまうだろう。この現実にどう向き合うのか。残念ながら「魔法の解決策」は書かれていないが、われわれが考える際のヒントは隠されている。
（週刊東洋経済2007/09/22号・『ブックレビュー』）
国際石油会社（現在５大石油会社、昔はセブンシスターズ）の油田開発状況については、石油・天然ガス資源情報の「生産量増加に苦しむメジャーズ〜投資不足が影響？」が参考になる。
２００６年では、各石油会社は、探鉱による新油田の発見が、生産による埋蔵量の減少を補えていない。所有確認埋蔵量が減少に転じている。
（下記、引用先の７頁：探鉱開発活動によるリザーブ・リプレースメント・レシオ—ＲＲＲが、４社で、１００を切っている。）
リンク
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地価の行く末は？
９月２０日に平成１９年度の基準地価が発表された
地価の回復傾向が進んでいる、全国商業地が１６年ぶりに上昇に転じる…
などの見出しが新聞紙上をにぎわした
昨年も今頃の時期に基準地価が発表されたが、そこでの分析はどうだったか…
それらを踏まえて、地価の先行きがどうなるのかを考えてみたい
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地方議員の実態と諸外国との比較
前回は、フランスの地方自治を取り上げました。返信コメントにもありましたが、おっしゃるように、人種、民族、宗教といった問題抜きに、単一民族である日本と諸外国を比較して、述べるのは、少々配慮不足だったと思います。
今回は、「構想日本」（引用）のコラムから、日本の地方議員の数と地方議員にかかる費用（税金）と諸外国の比較に大変興味深い内容がありましたので、紹介します。
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サブプライム問題ってなにが問題？
と感じましたので、遅まきながら、ちょこっと調べてみました。
う〜ん、こりゃヤバイ、やばいですね。結論からいうと。
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ＮＹ原油一時８４ドル台最高値更新・いよいよ我国の出番
＞２０日のＮＹ原油先物相場は、メキシコ湾岸での悪天候による供給不安などを受けて急伸、指標である米国産標準油種の１０月渡しが一時、１バレル＝８４．１０ドルと初めて８４ドル台に乗せ、取引中の史上最高値を７営業日連続で更新した。終値は前日比１．３９ドル高の８３．３２ドルで、終値ベースの最高値も更新した。（ 9月21日10時22分配信 毎日新聞）
前回８月初旬の原油価格高騰の折りにも感じたことではあるが、今回も一連の価格動向を見ていると同じような想いがしてくる。何故か、凡そ実需とは無関係なところで原油価格だけが、一部特定の人たちの思惑通りに踊らされているように思えてならない。
図１３．原油価格の推移（2003〜2007年）
今回の動向を受けて、ＪＯＧＭＥＣ（独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構）のＨＰに今後の見通し含め示唆に富んだレポート（石油・天然ガス調査グループ：野神隆之氏）があるので一部を紹介したい。
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