2021-02-25

トランプ大統領のディープステート殲滅作戦。NESARA 発動3度目の正直!?(笹原シュン氏)

『笹原シュン☆これ今、旬!!』「NESARA/GESARA 12 トランプ大統領のディープステート殲滅作戦。NESARA 発動3度目の正直!?」より転載。

それによると、FRBの国有化(国家紙幣化)もベーシックインカム(基礎保障)も、既に事実上、実現しているという。
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大量逮捕のタイミング
さて、ディープステートからの攻撃を華麗にかわし、じっと機会をうかがっていたトランプ大統領ですが、ついに待望のチャンスがやってきました。それが、2019年8月に発覚した、エプスタイン事件です。事件の詳細については、当ブログの記事をご参照ください。
Q は、SNS経由で、事件の詳細と、エプスタインの顧客名簿を流出させます。この情報にQアノンたちが素早く反応し、ネット上で大きなムーブメントが出来上がっていきます。

トランプ大統領とQアノンは、すでにNSA からの情報で、だれがディープステートで彼らが何をやっているかは完全に把握していました。
しかし一般の国民には、ちょっと遠い世界の話のようで、わかりにくかったのです。
しかし、エプスタイン事件は、ロリコン島でセレブ達が子供たちをレイプし、殺害している事件であり、一般の国民にとってもとても分かりやすいです。
しかもエプスタインとの司法取引により、彼が顧客の名簿を提供した、という話は、一般の国民にとっても、とても説得力があります。事実その通りなんですが。
エプスタインの顧客名簿に基づいて、参加者を逮捕した、ということならば、ディープステートについての知識のない国民でも、わかりますね。
あとの問題は、はどのタイミングで大量逮捕を仕掛けるか、だけです。

白ウサギを追え!
その絶好のタイミングも、やはりディープステートの側で用意してくれました。それは新型コロナウィルスのパンデミックです。
この人工的に作られた偽のパンデミックは、ディープステートによって、何年もかけて周到に準備されていました。
それが実行されるのが、翌年2020年であることを、NSA からの情報によって知った時、トランプ大統領は、これこそ、ディープステート大量逮捕の絶好のタイミングであることを悟りました。
大量逮捕は、2020年3月12日、トランプ大統領によるコロナ対策演説と、ロックダウンの開始と同時に始まりました。

NESARA 発動、3度目の正直
この大量逮捕と並行して、3度目のNESARA 発動が試みられました。
ディープステートたちが、恐慌状態に陥り、経済政策どころではない状態で、なし崩し的にNESARA を導入してしまうのがベストということです。
といっても、「NESARA を発動するぞ~」と言って、一気に制度を立ち上げたわけではありません。NESARA には、多くの項目と、それに伴う膨大な法律と条約が付随しています。それらを気づかれないように、ひとつづつ、順番に、何年もかけて発動していこうというのです。

通貨発行権の奪還
最初に行われたのは、もちろん、ディープステートのメイン財源である、通貨発行権の奪還です。
2020年3月26日、トランプ大統領とパウエルFRB 議長の会談が行われ、その席で、FRB の国有化が決まりました。
翌3月27日のブルームバーグは、この会談について次のように述べています。記事は英文ですが、自動翻訳で十分意味が分かると思います。
記事の一部を引用すると、
連邦準備制度理事会は、これらの証券を購入し、所有者である財務省に代わってSPV(特別目的事業体)の管理を処理するためにブラックロックを雇いました。言い換えれば、連邦政府は金融市場の広い範囲を国有化しています。FRBはそれを行うための資金を提供しています。ブラックロックが取引を行います。このスキームは、基本的にFRBと財務省を1つの組織に統合します。それで、あなたの新しい連邦準備制度理事会の議長、ドナルド・J・トランプに会ってください。
自動翻訳なのでちょっとたどたどしいですが、ようするに、FRB は財務省に統合され、新たな議長には、トランプ大統領自らが就任した、ということです。財務省は、FRB の印刷機に自由にアクセスでき、自由にお札を刷ることができるわけです。

FRB 国有化をわかりやすく説明すると、FRB が、ドルを発行した時、FRB 自身には負債が計上されますが、その負債の債権者が、BIS (国際決済銀行)ではなく、アメリカ財務省になった、ということです。これでドル発行時の通貨発行益が、BIS 経由でディープステートの懐に入ることなく、それを迂回して、直接アメリカ政府に入ることになったのです。

コロナ補助金という名のベーシックインカム
この後、トランプ大統領は、コロナ補助金を国民に大盤振る舞いします。まずは国民全員に2回にわたって補助金を支給します。
4月に国民一人当たり13万円、さらに8月には一人当たり12万円を支給しました。
これだけでも100兆円近いですが、これ以外にも、失業者に一時金を給付したり、住宅補助をしたり、事業者に無利子の貸し付けを行ったり…など、補助金の合計は軽く300兆円を突破します。これを半年の間に支給したわけです。
国民一人あたりに直すと、100万円を超える大盤振る舞いです。アメリカの国家予算は2020年で485兆円ですので、国家予算の7割近い金額を支給しているわけです。
昨年までのアメリカなら、こんな振る舞いは到底不可能だったでしょう。
これはひとえに、FRB を国有化し、通貨発行権をディープステートから取り戻したからこそ、可能になった大技です。
この時点で、コロナ補助金の名目で、人によって支給額は異なりますが、平均すると大体月20万円弱のベーシックインカム(BI)を支給したのと同じことになっていると考えられます。

量子金融システムの発動
次に行われたのが、量子金融システム(QFS)の発動です。
これはアメリカ国内、もしくは国際間の資金移動の流れを、ブロックチェーン化されたコンピューターシステムで完全監視するというシステムです。
これはもちろんアメリカ1国ではできませんので、2018年ごろから、トランプ大統領は世界中の様々な国と経済協定を結び、その協定の中に、資金移動に関する協定を盛り込む形で、ネットワークを作っていきました。

このシステムは、当時不正の温床になっていた、時代遅れのSWIFT システムの脱却を目指した制度です。
まずは国内および国際間の資金移動を、コンピューターシステムで、ダイレクトに一瞬で行うことができるようになります。
このとき使うコンピューターは、「量子コンピューター」です。技術的な話は他サイトに譲りたいと思いますが、現行のノイマン型コンピューターとは動作システムと計算速度が根本的に違います。
現行型の世界最高速度のスパコンが解読に数万年~数億年かかるといわれる、公開鍵暗号も、数秒で解いてしまうそうです。
ブロックチェーンというのは、現在仮想通貨などで行われているシステムで、一つのコンピューターが行った取引を、他のすべてのコンピューターで監視して記録するシステムです。
一つの取引の記録は、一台のサーバーだけでなく、ブロックチェーンを構成する他のすべてのサーバーに記録されています。
このシステムを導入することによって、世界中の資金の流れはすべて記録され、SWIFT システムではやり放題だった、途中で資金をちょろまかしたり、システムをハッキングして資金を横領したりすることができなくなるわけです。

サーバーはどこにある?
このQFS のブロックチェーンシステムを構成するコンピューターがどこにあるのかは、秘密とされています。
第2回のNESARA 導入の時は、コンピューターサーバーを建物ごと破壊されて、NESARA が崩壊したのを覚えておられると思います。
そのようなことがないよう、今回はサーバーがどこにあるのかは、最高機密となっています。おそらく知っているのは、トランプ大統領と、NSA の最高幹部(Q を含む)だけでしょう。
一説には、地球軌道上に24の衛星を打ち上げ、そのそれぞれにコンピューターサーバーをのせて、衛星間でブロックチェーンを構成し、宇宙空間からシステムを制御している、という話もあります。

SWIFT システムの終焉
各国間のQFS 協定が205か国を突破した、2020年9月1日、QFS 、量子金融システムは、発動されました。
これによって、SWIFT システムは終わりを迎え、国際間の資金移動は素早くダイレクトに行われるようになりました。
国によっては、まだSWIFT システムを使っているところもあるようですが、世界中の資金移動の90%はQFS に移行しているようです。
一般の国民は、今まで何日もかかっていた国家間の資金移動がずいぶん早くなったな、程度の認識のようですが、この背景には、長年にわたる壮大なプランとそれを実行したトランプ大統領をはじめとする人々の尽力があったというわけです。
これは世界中で同時に実行されたシステムなので、ある意味 GESARA (NESARA の全世界版)が、一部実行されたということができるでしょう。

 

List    投稿者 tasog | 2021-02-25 | Posted in 07.新・世界秩序とは?No Comments » 

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