日本の通貨の歴史（７世紀後半～16世紀）～なぜ16世紀に宣教師は、日本に来たのか？～
現在の日本の通貨は、硬貨（政府が製造・発行する、五百円等の額面のもの）、日銀券（一万円札等）が使われていて、最近は、電子マネーといったものまで人々に流通しています。
一方、昔を遡れば古今東西で金銀銅などの素材が通貨の材料として使われていました。
今回は、いつまでも美しく光り燃えにくいことから、蓄蔵に適していたとされる金銀銅。
特に、16世紀は世界各地で流通している銀量の、実に「3分の1が石州銀」であったといわれ、石見銀山が当時の世界経済の一翼を担っていたこと、なにより多くの海外の貿易商人＝宣教師が（キリスト教を布教にきたとされ）来日した本当の目的は何だったのか見ていきたいと思います。
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国債危機 ～円が先に暴落するシナリオ ～ 極めて不安定な転換期に突入
昨年、
・ファンドの日本国債売り浴びせ →日銀による買取、国債購入が初めて100兆円を超えた。
その結果、日銀の国債保有率も初めて50％を超えた。
・年末、ヘッジファンドの国債売りに屈した日銀は、政策金利を0.25％上げた。
それによって円安はひと段落しているが、これは金利上昇→国債価値下落→金融危機の入り口なのかも知れない。
・その後、日銀は国債の引き受け手として、国内の金融機関低利で融資する制度を発表（市場の公的管理・護送船団）。
市場は日に日に管理色を強めている。
★ドルが先に暴落すると読んでいたが、どうも日本が先に暴落するシナリオが頭を離れない。
理由は、
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見えない戦争 ～“異常な”インフレの構造を読み解く(後編)～
前回は異常なインフレの発生原因を2点（通貨の過剰発行と需要＞供給）押さえていきましたが、今回は異常なインフレを具体的に取り上げていきたいと思います。
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宇宙開発が推進されているのは何で？
日本の民間宇宙ステーション計画
イーロンマスク氏が経営するスペースXが2020年に民間企業で初の有人宇宙船の打ち上げ並びにISSドッキングを成功させたのは有名です。日本でも民間企業DigitalBlastが日本初の民間宇宙ステーションの計画を昨年末に発表しました。
宇宙開発ビジネスは確実に拡大成長しているようですが、一般庶民からすれば縁のない世界で、膨大な投資が回収できるのか、どんな需要があるのか不思議な世界でもあります。宇宙開発ビジネスの成立基盤はどこにあるのか、今後の可能性は本当にあるのか気になるところです。
今後の宇宙開発の可能性を見定めるためにも、まずは宇宙開発の歴史を調べてみました。
「ネコ」が経済をまわす
ネコはお好きですか？
日本における犬、猫の飼育頭数は、今や15歳未満の子どもの人口を大きく超える規模となり、コロナを受けその数は更に増加しています。2016年あたりから日本での飼育数は猫が犬を上回り、猫カフェなどのサービスも増加中です。その経済影響はどのくらいなのでしょうか。
（出典：https://jp.unicharmpet.com/ja/web-magazine/cat/kitten/010005.html）
金融の構造② 債務マネー → インフレの構造と金利
金融の構造① 銀行システム（中央銀行＋銀行）と債務マネー
・・・の続きです。
先進国の債務マネーに対して、ロシア発資源マネーの挑戦。
中東がロシア側について、金貸しの債務マネーシステムが風前の灯。
そして、世界の負債は300兆ドル（4京500兆円）に膨らんでいる。
この状況で、中央銀行は深刻なジレンマに陥っている。インフレ抑制→金利上昇を優先するのか、金融緩和を続けるのか？
どちらにしても先進国は、財政拡大→債務マネー発行拡大を続けるしか手がない。
インフレは続くのか？・・・と聞かれれば、上記の構造から“続く”。
それ以上に、現在の先進国の債務マネーの終焉が迫っている。ドルを頂点とした債務マネーの寿命はあと数年か。
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建築資材はなぜ高騰した？理由と今後の予測
2021年に始まったウッドショックに続き、2022年にはウクライナ情勢も加わったことから、建築費資材の高騰が収まる状況にない。この高騰状況はいつまで続くのか。長期的な建築費と短期的な建築費の推移を知るため、建築工事費デフレーターの動きを示す。
※建築工事費デフレーターとは、建築費の値動きを指数化したもの
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■建築費高騰の要因分析
建築費は2021年以降も総じて上昇。特に木造住宅の値上がり状況が非木造(鉄骨造等)住宅よりも大きいのが特徴。
高騰の主要員は6つ
①従来から続く慢性的な職人不足②新型コロナウイルスによるウッドショック③新型コロナウイルスによる給湯器等の不足④ガソリン代や電気料金の高騰⑤低金利政策による「悪い円安」の継続⑥ウクライナ情勢を起因とするロシアへの経済制裁
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ペトロダラーからペトロルーブル/人民元へ、世界はドル崩壊に備え始めている
昨年ウクライナ戦争とロシアの通貨構想 →中東はアメリカを離れロシア側についた。
そして、昨年12月、中国の習近平はサウジを訪問。
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ハイリスクハイリターン文化が生んだベンチャーキャピタル１～19世紀の捕鯨業から始まるロングテール型投資システム
アップルはもちろん、グーグル、テスラも元々はスタートアップですが、この構造が成立するためにはこれらスタートアップに投資をする人達＝ベンチャーキャピタル（VC)が必要になります。
今回はこのVCに焦点を当て、歴史をさかのぼりながらVCへの理解を深めていきたいと思います。
※ベンチャーキャピタル全史（トム・ニコラス著）参考
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2023年 金融危機の深化・新たなシステムの挑戦
2023年、あけましておめでとうございます。
本年もよろしくお願いいたします!
昨年の元旦は、円安から金融危機の入り口に入っていく予測をした。
2022年、円安から日米欧金融破綻のストーリー
各国はコロナ→通貨の過剰発行、次いでインフレ→利上げから、金融危機の入り口に入っている。
今年、さらに未知世界が待ち構えていそうですね。
