2010-02-01
宇宙船地球号パイロットのマニフェスト（１０） ２０５０年の人口を基に策定したマーケティング・エリア
８４万基のトリウム原子炉を全世界に展開していく工程を計画していくためには、十分なマーケティング計画を策定する必要があります。ところが、これが仮にトリウム原発以外のエネルギー・インフラであっても、人類全体に及ぶ世紀を通してのエネルギー供給に関する展望を具体化するようなマーケティングの作業が行われたという事実を、筆者は知りません。
このような作業は、技術的な、あるいは環境的な前提が変化すれば、当然その関数として変化することは当然です。しかしそれはそれとしても、特定の条件を仮定した上であっても、マーケティング計画の策定は、実行される必要があります。筆者は一人当たりのエネルギーを算定する上での人口として、２０５０年の人口を採用することにしました。ＢＯＰ（ボトム・オブ・ザ・ピラミッド）へのトリウム・エネルギー供給を重視する立場に大きくシフトしているからです。
本文の中でも述べていますが、２０５０年のアメリカの人口は世界人口の４％でしかありません。２００５年には、そのアメリカが、全世界の発電量の約４分の１を消費しているのです。筆者はこれを、異常ととらえます。民主主義とか、人権とか、高邁な理想を語るのであれば、まずは、人間が人間らしい生活を営む上でのインフラを、平等に与えられるべきではないでしょうか。筆者はそのことの実現のためにも、安価な電力を供給することに、命懸けで取り組んでいくことを、あらためて誓うものです。
ということで、１０回目をお届けしますが、例によって今後の進捗を一覧にしておきます。バックナンバーについては、リンクになっています。
１．「石油・ドル本位制」に代わる世界システムをつくる
２．石油に代わる代替エネルギー資源としてのトリウム
３．人類が必要とする８万ｋＷｅ、８４万基のトリウム原子炉
４．トリウム原発によるＢＯＰ優先の安価な電力供給計画」
５．トリウム・エネルギーが生むポスト・ドルの準備通貨「ＵＮＩ」
６．地域通貨「アトム」から国際準備通貨「ＵＮＩ」への出世街道
７．「見えざるカミの手」による布石か？ シーランド要塞跡
８．金融崩壊の今こそ、金融再生を担う新しい人材が必要
９．工程表に従い、エンジニアリング企業とシーランドを確保
１０．２０５０年の人口を基に策定したマーケティング・エリア（本稿）
１１．総額１６８０兆円の建設費を要するトリウム・エネルギー
１２．トリフィン・ジレンマのない「アトム」だから「ＵＮＩ」に出世できる
１３．ケース・スタディとしての「朝鮮半島エリア」（上）
１４．ケース・スタディとしての「朝鮮半島エリア」（下）
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