2016-08-26

2016年世界情勢はこうなる!14~3.11はアメリカの「テロ」である。~

フクイチ フランステロ

福島第一原発事故はアメリカの「テロ」とのこと。地震は人工地震であることは周知の事実となりつつあるが、原発事故は、ほとんどの人は、津波の影響だと思っている。

しかし、日本の原発の警備は、日本の警備会社が担えないということと、実際にPMCのイスラエルの警備会社が担当しているというところを鑑みると、どうもそうらしい。

つまり、津波と爆発は別物、津波に乗じての爆発ということだ。

 

なんとも許しがたき思いが高まる。

まさしく、「大本営の発表は「全て真逆が正しい」」(リンク)ということだ。

 

もう一つ、「ISISは先進国に「イスラム国」への攻撃と、国内テロ対策法案を通過させるためにテロを起こしたのだ。」という認識は重要だ。

オーストラリア、フランス、日本、デンマークと、全てテロ対策とイスラム国攻撃参加で国内世論が二分していた国。その後、テロ対策法案をすんなりと通過させている。

 

以下、崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本~2016年、新世界体制の樹立~(ベンジャミン・フルフォード著)

からの紹介です。

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◆福島第一原発事故もPMCの仕業

 

PMCは要人警護、重要施設軽微を名目に、世界各地に派遣される。アメリカ軍を他国に送り込むには、それなりの理由も必要となるし、活動も制限される。CIAのような諜報機関の工作員は、スパイ活動が主であって、必ずしも武器の扱いに長け、戦闘力が高いわけでもない。ギャングの場合、入国自体や武器の調達が難しい。

 

その点、PMは元軍人やギャングを入社させて、必要な武器と一緒に世界中の重要施設や拠点に簡単に送り込むことが出来る。形式上はアメリカ企業のビジネスマン、現地のアメリカ資本の企業が「ここを警備してほしい」と依頼するだけで、歴戦の兵士を小隊や中隊規模でたやすく他国へ送り込むことが可能なのだ。

 

ネイビーシールズ等の特殊部隊の隊員は、アメリカ国内でも情報が非公開で、軍の生理部に所属していることになっていたりする。テロ対策を名目に誰が隊員なのか分からなくしているのだ。これは日本の特殊部隊も同様で除隊するまでは家族にも隠すほど徹底している。つまり、PMCの社員としてシールズ小隊を送り込むこともできるのだ。

 

だんだん、わかってきただろう。

 

PMCで「軍隊」や「傭兵」を目的の場所に送り込んで、ISISのような「現地ゲリラ」に仕立てることも出来れば、現地のゲリラをPMCの社員になり済ませてアメリカ本国へと連れ戻すことも出来る。ペーパークリップ作戦で紹介した「人の入れ替え」、さらにグラディオ作戦のための偽物テロリストの活動をPMCでサポートしているのだ。

 

ここで是非、日本人に知っておいてほしい重大情報がある。

3.11におけるアメリカの「テロ」である。

 

日本の原発は、日本の大手警備会社が担当していない。国際原子力機関(IAEA)や核拡散防止条約などで、日本の原発、つまり「核燃料」は厳しく管理されている。日本の原発稼動の条件として「信頼できる警備会社と契約」があり、日本の警備会社は適用外となったわけだ。そして、条件に見合う警備会社として契約したのがイスラエルの警備会社「マグナBSP」であった。

 

このマグナBSPはPMCなのである。

問題はここからだ。マグナBSPは、イスラエルの諜報機関「モサド」、さらにCIAが管理している。その気になれば破壊工作のプロフェッショナルを日本の原発にいくらでも送り込めるのだ。原発の操作は、ただの元軍人の警備員には出来なくとも、訓練を受けた専門家なら造作もない。警備員の立場を使えば、日本の原発を「爆破」すること等いくらでも簡単に出来る。

 

もはや説明するまでもあるまい。

それが3.11「福島第一原発事故」の真実なのである。

 

詳しく知りたい人は、ジャーナリストの事務・ストーン氏の「福島リポート」を読んでほしい。

この許しがたいテロは、いつ、世界中の原発で起きても不思議ではない。原発だけでなく、巨大ダム、原油採掘場、核施設、巨大変電所・・・。事故が起きれば甚大な被害が出る場所は、PMCのテリトリーなのだ。

 

もちろんPMCも全てが「悪」ではない。その闇のPMCの攻撃を防ぐために戦っている正義のPMCもたくさん存在する。

彼らが、今、世界を危機から守っているのだ。

 

◆クライシス・アクターの役割を演じる「ISIS」

 

PMCが問題なのではない。そのPMCを誰が雇っているか、誰に雇われているか。設立に関わった雇用主が問題なのだ。

 

話をクライシス・アクター企業「ISIS」に戻そう。

残念ながら、このISISが、誰によって設立され、どんな活動をしているのか、2015年3月現在で、正確な情報を得ていない。故にクライシス・アクターのISISと、中東で暴れているISISが同一組織なのか、まったく関係ないのか、まだ確定していない。

 

ただし、「イスラム国」ISISの行動は、極めてクライシス・アクター的であるのは断言していいだろう。

昨年2014年から先進国をターゲットにしたISISの「テロ」には、一つの共通項がある。

 

そのテロのターゲットとなった当事国は、全てテロ対策法案やイスラム国攻撃について審議していた最中、テロを起こされているのだ。

 

2014年12月のオーストラリア、翌2015年1月のフランス、同年2月の日本とデンマーク、全てテロ対策とイスラム国攻撃参加で国内世論が二分していた、まさに、そのタイミングでISISのテロが襲ったのだ。

 

先に紹介した日本を例に出すまでもなく、正視に耐えない残虐なテロは、反対派の声を潰し、人権侵害になりかねないテロ対策法案をすんなりと通過させる。イスラム国への攻撃、多国籍軍参加に反対する雰囲気は消し飛ぶ。

 

表面上は、イスラム国をターゲットに攻撃を仕掛けようとした国に対して報復したように見えよう。だが、結果だけを見ればイスラム国は自らの首を絞めるために「テロ」を行なったようなもので、まともな戦略的視点があれば、これらのテロはしなかったはずだ。

 

ただの間抜けと切り捨てるのはたやすいが、おそらくは違う。

ISISは先進国に「イスラム国」への攻撃と、国内テロ対策法案を通過させるためにテロを起こしたのだ。

何者かに「クライシス・アクター」としての役割を与えられて、それを演じた。そう考える方が、明らかに整合性が取れる。

 

ショーを演じた代金は、戦争特需でウハウハの軍需産業かもしれないし、人権侵害的なテロ対策を悪用して国内の反対勢力の粛正に目処がついた政治家たちからも「御代」をせしめることができるだろう。

 

何よりアメリカである。追い詰められつつあるワシントンD.C.を牛耳るナチス勢力は、このイスラム国登場で、息を吹き返している。あれほど孤立していたアメリカの国際的なプレゼンスが、イスラム国によって再び高まりつつある。

 

今、アメリカ(ワシントンD.C.)にとって最悪の事態は世界が安定することだ。安定すれば、当然、世界はアメリカ抜きの新時代の枠組み作りに取り組む。その過程でアメリカと「闇の支配者」の悪行は全世界に向けて公開され、権力者達は根こそぎ逮捕され、所有する権力、財産すべてを失ってしまう。

 

それを避ける方法は、たった一つ。

世界を大混乱に陥れて、とにかくムチャクチャにする。

そのための道具が「イスラム国」という国際謀略なのである。

先にも説明したように、アメリカ(ワシントンD.C.)が、その気になれば世界中を恐怖に叩き込むことなどわけはない。PMCというテロネットワークはすでに完成しているのだ。クライシス・アクターによる「でっち上げ事件」の数々は、アメリカに、「ワシントンD.C.に逆らうな」という恐喝のメッセージといっていい。

これが、いま、私たちの生きている世界の現実なのである。

 

List    投稿者 tasog | 2016-08-26 | Posted in 08.金融資本家の戦略No Comments » 

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