支配のカラクリ〜財団って何?〜6.財団支配の実態
このシリーズでは、これまで
1.アメリカの財団はとっても大きい
2.財団の始まりって?
3.ロックフェラーが財団を始めたのは何で?
4.中間まとめ
5.キリスト教の影響
を扱ってきました。
それによるとロックフェラー財閥は蓄積した資産を元に財団を作り、公益事業の名目で税金逃れシステムを活用して、社会支配を進めていることが分かりました。そしてその根底にはキリスト教の影響が大きいことも・・・・・。
最終回となる今回は 彼らの支配がどこまで進んでいるか を具体的に見ていきたいと思います。
ロックフェラーの進める社会支配の原点には、キリスト教による『終末思想』があります。
多くの人は、「終末」、あるいは「世の終わり」とは、すべての人が無差別的に死に絶えてしまう破滅の時だと思っていますが、聖書のいう「終末」は、無差別的に起きるものではなく、むしろ選択的です。
聖書では
「悪を行なう者は絶ち滅ぼされ、主を待ち望む者は国を継ぐ」(詩篇三七・九)
となっているのです。
終末の日、悪を行ない罪から離れない者は、絶ち滅ぼされる。神を待ち望み、救い主キリストを信じて御心(みこころ)を行なう者は、至福に満ちた神の御国を継ぐために生き残る・・・・。
ロックフェラーは、自分たちが「至福に満ちた神の御国を継ぐ存在」と位置づけ、その準備を着々と進めているのです。
その中でロックフェラー財団が打ち立てた社会支配戦略は大きく
『優生思想』 と 『共認支配』 の二つだと考えられます。
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【 財団の支配はどこまで進んでいるのでしょうか 】
それでは「優生思想」と「共認支配」について見ていきましょう。
1.優生思想について
優生学とは前回の記事にありました選民思想を学問化したようなもの。
その目的は「知的に優秀な人間を創造すること」「人間の苦しみや健康上の問題を軽減すること」などです。これらの目標を達成するための方法としては、一般的に産児制限・人種改良・遺伝子操作が挙げられます。
優生学といえばナチスを筆頭とするドイツが先駆的な存在ですが、背後でその研究を確立させようとしたのは、実はロックフェラー財団なのです。
1920年代初期に、「ロックフェラー財団」はドイツの人種衛生学者アグネス・ブルームの「遺伝とアルコール中毒」の研究に資金援助を行なっています。1926年には財団職員をヨーロッパへ派遣し、ヘルマン・ポールなどのドイツの優生学者に資金援助を開始。さらに「カイザー・ヴィルヘルム人類学・優生学・人類遺伝学研究所」など、ドイツの重要な優生学研究所の設立と資金援助で中心的な役割を果たしていたのです。
では『遺伝子組み換えの研究』の成果の代表例2つを紹介します。
A.エイズ(後天性免疫不全症候群)ウィルスの発明
エイズウィルスは、人工的に遺伝子を組み替えられたウィルスで、生物兵器としてメリーランド州フォートデトリックとニューメキシコ州ロスアラモスにある最高機密施設、米国化学細菌兵器研究所(CBA研究所)で造り出されたと言われています。実はその起源は、1904年にアンドリュー・カーネギー、J・P・モルガン、ジョン・D・ロックフェラーらの寄付で設立された「実験的進化研究所」に遡ります。そして1910年からそれを発展・継承させたのが、「優生学記録所」でした。
この優生学記録所の目的は有色人種や下級民族の出生率を抑制させることにありました。
主要なパトロンは「鉄道王」エドワード・H・ハリマンの未亡人メアリー・ハリマンで、ロックフェラー財団も補助金を提供しています。そしてこの優生学記録所から発展したコールド・スプリング・ハーバー研究所は、後にヒトラーの計画に基づいて『支配民族』をつくり上げるために医学的な実験を進めていた研究者を輩出しています。
そして、研究は上記のCBA研究所へと継承され、ついにエイズウィルスに結実したのです。
1962年に、このコールド・スプリング・ハーバー研究所の会長ジェームズ・D・ワトソン博士は、DNAの二重らせん構造解明でノーベル医学・生理学賞を受賞しましたが、彼を有名にしたのはそれだけではありません。
「遺伝子治療で“悪い遺伝子”をヒトの精子や卵子、胚から除去し、遺伝子改変によって人類を改良していかなくてはならない」
「同性愛が遺伝子レベルで判別できれば堕胎は認められるべきだ」
「黒人の知能は白人よりも遺伝子的に劣る」
など優生思想的な問題発言が顕著だったのです。エイズが同性愛者やアフリカで広まったというのも合点がいきます。
そしてエイズ予防として開発されたワクチンは、結核予防に使用されるBCGと天然痘ワクチンを用いたやはり遺伝子組み換えのワクチン。今後「エイズ予防」の名の下に、得体の知れないワクチンが世界中の人々に投与されないように願うばかりです。
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B.緑の革命の推進
ロックフェラー財団は、世界最大の穀物商社カーギルと化学企業モンサント社とともに、食糧危機を克服するという目的で「緑の革命」を推進しました。当時の触れ込みでは、独自に開発した品種を栽培することで、同じ耕地面積で在来種より収穫量が多くなり、東南アジアやインドで巻き起こっていた食糧不足や飢餓の問題を解決できるはずでした。
1941年、ロックフェラー財団とメキシコ政府が共同で小麦などの高収量品種開発を行ったのを皮切りに、その後、インドやアフリカへと「緑の革命」を拡げていきました。
メキシコの小麦やトウモロコシ栽培は、確かに導入当初は収穫量が2倍、3倍 と急増 しました。しかしその結果、農作地は疲弊し、新しく導入された種子も年を経るにつれ収穫量が減少し始めたのです。
種子は、ターミネーター種子と呼ばれる、遺伝子組み換えしたもの。単年度しか使えないので、農家は、カーギル=モンサントにお金を支払って毎年種子を、しかも農薬や化学肥料のセットで買わなくてはならなくなりました。
結果、貧しい国の借金は増える一方になり、化学肥料等の大量投入によって、土地は残留肥料、農薬まみれになり、耕作出来ない状態になってしまったのです。
ロックフェラー財団の農業専門家ノーマン・ボーローグ博士は、この「緑の革命」の指導者としての功績が認められ、1970年にノーベル平和賞を受賞しています。何と言うブラックジョークなことか。
種子を押さえることで食糧生産をコントロールし、これも最終的に人口調整につなげようと考えています。そしてこれはビルゲイツ財団も参画している現代版ノアの方舟建設計画へとつながっているのです。
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2.共認支配について
共認支配としては、社会共認の大きな武器となるマスコミの支配と、それを最も効果的に活用するためのコミュニケーション学の研究があります。
A.マスコミ支配
現在、アメリカの通信社は、AP通信が独占しています。(かつてはUPI通信もありました)
通信社とは様々な情報を新聞社や放送局といったマスコミに発信する機関。つまりニュース元を握れば、マスコミを支配しているのと同義となるのです。
このAP通信は、ロックフェラー財閥とのやり取りは不明ですが、完全にロックフェラー系企業なのです。
B.コミュニケーション学研究
コミュニケーション学とは、対面の会話から、演説さらにはマスメディアまで、幅広い主題や文脈にまたがり、情報を受け手がどう解釈するのかといった点や、文脈の中で発話や言語がもつ政治的、文化的、経済的、社会的側面を研究するもの。
アメリカにおけるコミュニケーション学の始まりは、1937年にロックフェラー財団の寄付金によりプリンストン大学に設置されたラジオ調査室でした。
その後、同じくロックフェラー財団の基金によって創設されたH・D・ラスウェルを主任として議会図書館内に設置された戦時コミュニケーション研究プロジェクトでは、戦時プロパガンダの内容分析の方法論が研究され、ナチスのニュース映画やドイツ新聞の数量的分析が行われました。この成果は「宣伝、コミュニケーション、世論」と「政治の言語」として公表されました。特に「政治の言語」は1950年以降の内容分析の興隆に大きな影響を与えており、現在でもマスコミ研究の古典と位置づけられています。
ナチスプロパガンダの研究によれば、パレードや集会からなる政治的なイベントに大衆を参加させると、この直接的な感覚体験が大衆に大きな影響を及ぼす効果があること、また書き言葉より話し言葉が、説明や解説より目撃者の生々しいレポートが大衆の心を捉えることを明らかにしました。
さらにスローガンの絶え間ない繰り返しや、大衆に情緒的満足を喚起するような音楽や映像(国旗、花、子供など)、言葉を使用することが効果絶大であることも分かってきました。
ラジオは当時、この大衆集会のテクニックを国家的規模で適用できる道具でした。その後作られたテレビの訴求力そして洗脳力は言うまでもありません。
【 この財団の支配力に対抗することはできるのでしょうか 】
ロックフェラーたち金貸しは、グローバリズムという大義名分で金融システムを国家管理から独立させました。彼らは自由にそのシステムの中で「金利」と「為替」を使って、略奪しまくりましたが、市場の舞台に立つ企業そのものは、所属する国家の管轄下にありました。
今回紹介したアメリカ財団の特徴は、金融システムを自由に行き来し、さらに国家の根幹を成す徴税システムからも独立した、「国土を持たない国家」としての支配体制を手に入れたことです。
その支配への原動力は、終末思想からくる社会支配欲求で、その根っこにはキリスト教の原罪意識という否定意識があります。否定意識から、本能を刺激する恐怖による支配に行き着いているのです。
しかし彼らの「恐怖」による本能支配と「マスコミ」による共認支配は完全ではありません。
例えば、農耕について言えば、敢えて土地を耕さない原始的な農法としての不耕起栽培が最近注目されています。
また医学においては西洋医学一辺倒だったものが、東洋医学についても見直されています。
マスコミ不信については特に顕著になってきて、感覚的には、彼らの自己正当化のスタンスからの他者批判が、耳障りな感じ。そこから「それ本当なの?」という事実追求を私たち大衆は志向しています。
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具体的には、彼らがマスコミを使って洗脳報道を行った、イラクのサダム・フセイン元大統領の核保有問題や911テロ、CO2地球温暖化問題と原子力発電の安全性など、悉くそのウソ、デマが明らかになっており、彼らの共認支配が少しずつ崩壊し始めていることを示しています。
勿論、インターネットの普及による効果も大きいのですが、本質的には、現代の私権衰弱とそれによる社会全体の活力衰弱状況からにじみ出てきた、新たな可能性である「もっと充足したい=充足基調」の力だと考えます。そして否定意識に代わり、充足基調からくる、相手を在りのまま受け入れたいという「肯定視の意識」が高まっているのです。
【 肯定意識で社会を捉えるとどうなるでしょうか 】
生きとし生けるものは、全て外圧(外部世界・外部環境)に対する適応態として存在しています。
人類も同様で、地球上の様々な地域で、その環境に適応するために、独自の言語や生活様式、規範、婚姻形態、組織統合の仕組みを持った集団を創り出してきた現実があります。世界には200以上の国が存在し、民族というレベルならさらに多くの集団が“外圧適応態”として存在しています。「未開部族」や「独裁国家」「前近代的体制」などの西欧的価値観を取り払い、肯定意識で見ればこれらの多種多様な「外圧適応態=集団」は人類の 「可能性」 として見ることができるのです。*画像はここからお借りしました。
【 人は可能性に収束していく 】
現代社会は、キリスト教に基づく西洋的価値観とその仕組みに塗りつぶされて閉塞状態に陥っています。しかし金貸したちが進めるグローバル化という、集団を画一的≒無個性化させる仕組みを一切取り払い肯定意識で捉え直せば、逆に世界は可能性に溢れて見えてきます。そうなれば、人は必然的に可能性へと収束し、バラバラな社会から可能性のネットワークが形成されていくのです。
金貸し支配からの脱却という課題だけでなく、エネルギー問題や食糧問題など、現在、地球規模の課題が大きく横たわっています。これに対しては、誰もが、集団を超えた観点で様々な可能性を探索する必要性を感じています。その突破口がこの「可能性を持つ集団群とのネットワーク化・結集」なのです。
例えば1997年アジア経済通貨危機時にマレーシアのマハティール首相(当時)は、金貸しの出先機関であるIMFの融資を断り、西欧社会からの轟々たる非難を受けても、独自路線で国を立て直したという実績があります。(リンク)西欧から“先進国”と持ち上げられている日本ですが、このようにマレーシアを始めとするアジア諸国からまだまだ学ぶことは多い。日本とは民族的にも近いし、ネットワークを強めて相互補完し合うことで、課題突破の可能性は広がるはずなのです。
充足基調 ⇒ 肯定意識 ⇒ 可能性収束 ⇒ NW化・結集 ⇒ 充足社会の実現へ
今回はアメリカの財団の知られざる実態を明らかにしていきました。金貸したちは、「国家」「企業」そして「財団」というそれぞれの『顔』を巧みに使い分けて、まるで社会全体がそう望んでいるかのように社会支配を進めています。しかし素顔はキリスト教に支配された金貸し一派であり、私たちはその恫喝やハッタリに惑わされることなく、現実を直視していくことが突破口の『鍵』だと考えています。
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