2011-06-05

人工地震の可能性!?〜2:人工地震の目的は?

本シリーズでは、3.11大震災「人工地震説」について、その可能性と限界を追求していきたい。
前回のプロローグでは、人工地震説のタイプを俯瞰して、その課題を整理した。シリーズ2では、仮に3.11が人工地震だったのだとしたら、それを引き起こしたのは誰か?その目的は一体何なのか?、ネットを中心にいくつかの見方があり、それを取り上げてみたい。

HAARP.jpg
ネット上で「人工地震兵器」と言われるHAARP(画像はこちらから)

 
 
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ネットを中心に、「人工地震の目的は何か?」、見方をいくつかのタイプに分けて紹介する。
 
1.滅亡に瀕している国際金融資本家による、日本への脅し

・リーマンショックや米欧の不動産バブル崩壊で、欧米の大手金融機関は既に破産状態にある。今後起こるであろう、欧米大国の国債の債務不履行やそれに引き続く国債金利の上昇と国債価格の下落に耐えられない。
・米国で支配階層の支持をほとんど失い滅亡に瀕している国際金融資本は、3月11日の東日本大震災に引き続いて地震兵器による対日テロを行う可能性がある。

 
・国際金融資本と日本政府を含む反対陣営の間の交渉が決裂し、地震兵器の攻撃の危険が著しく高まった状態である。
・5月6日に菅首相が浜岡原発の停止を中部電力に要請したのも、首都圏を壊滅させる浜岡原発の事故を回避する為に今回の要請が行われたのだろう。

hamaoka.bmp
突如、菅首相より停止要請が出された浜岡原発

・断末魔の国際金融資本は地震兵器での攻撃を実行してくる可能性がかなりあると思われる。危険日はやはり5月11日や7月11日であろう。発生時刻も911や阪神大震災・東日本大震災と同様に46分になる可能性が高い。
 
・国際金融資本としては、地震発生が偶然ではなく人為的なものであることを示して日本国民を動揺させることが攻撃の目的だからだ。
参考
『浜岡原発停止要請とビンラディン殺害:国際金融資本との最終決戦と地震兵器による東海・南海地震発生の恐れ』(国際情勢の分析と予測)

 
 
2.米国デフォルトによる反米感情の矛先を変えるため

・ 近未来、米ドルのデフォルト宣言によって、700兆円規模の日本国民の保有する対米累積ドル債権を踏み倒すとき、日本国民の反米感情が高じるのを、他の恐怖心を煽ってかわすため。
(要するに1985年日航ジャンボ機墜落事件によるプラザ合意によるドル債権の事実上の踏み倒しのハラスメント作戦の大型版)
参考
『3.11大地震は人工地震だったのか』(新ベンチャー革命)


米国債発行残高の推移(画像はこちらから)

 
この仮説を裏づけする内容が田中宇氏より発信されている。
アメリカ政府は財政赤字が法定上限となるたびに国債発行残高を引き上げてきた。しかし、昨年11月、共和党の茶会派と呼ばれる財政緊縮の強硬派が多数当選し、彼らを中心に「長期的な赤字削減策が採られない限り、赤字上限の引き上げには応じられない」論調が高まっている。そしてなんと、米国民の69%、共和党支持者の79%が赤字上限の引き上げ阻止に賛成している世論結果もある。
 
そうなれば、すでに国債発行の上限を超えている米国経済は、国債の利払い・償還ができなくなり、このままいけば8月2日(特別延長した国債発行期限)に米国債がデフォルトするしかなくなる。
 
米国はなんとか8月2日まで延命してきたが、いよいよデフォルト危機が高まってきた現在、今回の3.11地震、あるいは今後も反米感情の矛先を変える新たな動きに出るかもしれない。
 
 
 
3.米国による六ヶ所村の核兵器生産の破壊

・青森六ヶ所の核燃料再処理工場建設を通じて、日本が、原発使用済み核燃料から、核兵器用核物資の抽出技術を獲得するのを断固阻止すること。

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六ヶ所村の核燃料再処理施設(画像はこちらから)

・対日攻略勢力にとって油断ならない日本(=潜在的仮想敵国)の核武装への警戒心は、一般日本人の想像以上に強い。その観点から、彼らが狙うとすれば、やはり、上記“六ヶ所再処理工場の破壊”でしょう。それは、本質的に、彼らがイラクやイランの核施設を攻撃するのとまったく同じ動機です。
 
・彼らは常時、六ヶ所再処理工場へのハラスメント攻撃(日本国民にテロとわからせない攻撃)の機会を虎視眈々と狙っているとみなすべきです。なぜテロではなく、ハラスメントかというと、彼らは表向き対日協力する振りをして、この工場建設にて、しこたまもうけさせてもらっているからです。
 
・M9級の3.11大地震勃発自体は、彼らのシナリオ外の巨大地震だった可能性は高いと思います。何か小細工したら、彼らも驚くような巨大な地震が起きてしまった。そして、シナリオ想定外の福島老朽原発が破局事故に至ったわけです。
参考
『3.11大地震は人工地震だったのか』(新ベンチャー革命)

 
ネット上では、「六ヶ所村は核燃料再処理施設ではなく、巨大核開発施設である」、あるいは、「日本は非核ではなく、原子力という核を大量に持つ大量保有国」という見方をしているブログも少なくない。
リンク)(リンク
 
日本国民こそ自覚は薄いが、他国からすればその驚異的な軍事力を持つ日本に対して、脅しをかけておく必要性があるのだろうか。
 
 
※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※  ※
以上の目的をまとめると、

1.滅亡に瀕している国際金融資本家による、日本への脅し
2.米国デフォルトによる反米感情の矛先を変えるため
3.米国による六ヶ所村の核兵器生産の破壊

 
いずれにせよ、政治・経済の力を失いつつある金融資本家、政治家らが、日本に対して脅威を抱き、動きを束縛し、彼らの都合の良いように押し付けようとする動きだ。
 
福島原発からの放射線拡大によって、他国からの圧力がすさまじく、肩身の狭い思いをしている日本の外交関係を見ると、上記の目的はある程度達成した、という見方もできる。
ただし、今後のアメリカのデフォルトの動き、あるいはヨーロッパ圏の破綻(ギリシャなど)の動きがあったときにどう動くのか?を注目していく必要がある。
 
 
上記のような社会情勢と問題意識を持った上で、果たして本当に人工地震を起こすことができるのか?、その原理と可能性を今後追求していきたい。
そこでまず、次回は、戦後、大手新聞等にも掲載された人工地震関連の記事から、どのあたりまでが、現実的なレベルで研究されたのかを見ていきたい。

List    投稿者 hasihir | 2011-06-05 | Posted in 08.金融資本家の戦略1 Comment » 

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コメント1件

 wholesale bags | 2014.02.10 12:18

金貸しは、国家を相手に金を貸す | 近代市場の成立過程(14)〜17世紀のイングランド、金貸しが国家に金を貸す基盤が整った!

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