世界の裏の支配勢力 ロックフェラー対ロスチャイルド
画像はこちらからお借りしました。
当ブログの中心テーマである金貸しの動き。今回はその2大勢力であるロックフェラーとロスチャイルドの経済戦争について扱います。彼らの実態は、国家を超えて利益を得る軍産複合体を、巨大資本によって操る組織。彼らは利益のために各国に介入して、世界の動きに多大な影響を及ぼしています。
●エネルギー問題では、伝統的に石油利権に依って立っているのがロックフェラーであり、したがって石油利権を求めてイラクを侵略した。一方、原子力を推進するのが、ロスチャイルド。温暖化の問題も、石油から原子力へエネルギー構造を転換したいロスチャイルドの思惑で始まったもの。温暖化を煽った米民主党(ゴア)はロスチャイルド系。京都議定書から離脱した米共和党のブッシュが石油会社を主要な支持基盤としている。
●冷戦時代。ソ連や共産主義に対する恐怖・脅威を盛んに煽ることで、石油産業と結び付いたアメリカの兵器産業が潤ったのはいうまでもない。しかしそれだけでなく、アメリカ経済の商品の“購入先”として、西欧経済や日本経済を計画的に復活させて資本主義経済システムに組み入れ、復活させた。そして同時に政治外交の場面から、軍事同盟としてのNATO(北大西洋条約機構)体制や日米安全保障条約を成立させて、アメリカは文字どおり世界覇権国となり、西欧諸国のそれ以上の復活を押さえ込み、日本の属国化を実現した。
●日本の明治維新にもロスチャイルドの陰が見られる。幕藩体制を崩した主力である薩長連合は、坂本龍馬の活躍によるものとされているが、その背景にはグラバー商会による薩摩藩に武器供与がある。グラバー商会はアヘン戦争の原因を作ったマセソン商会を経由してロスチャイルドと繋がっており、龍馬もグラバーの代理人というべき位置にいた。
●日露戦争で日本の国債を引き受けたジェイコブ・シフは、ロスチャイルド家の人間であり、ロスチャイルド家は日露戦争中、シフを通して日本国債を買い、最も利益を上げた。
20世紀の世界の対立構造を「アメリカ(西側自由主義陣営)対ソビエト(東側共産主義陣営)の対立」として見る癖を私たちは長年意図的につけられてきたが、実はそうではなく、英米の対立にこそ20世紀の対立軸があった。
つまり、世界はロスチャイルドとロックフェラーの戦場なのである。表面上はイギリスとアメリカの覇権をめぐる争いであり、米国の共和党と民主党の争いといってもよい。※日本の自民党はロックフェラー系、民主党はロスチャイルド系を意を汲む。
ロシア革命、明治維新、冷戦等、混乱を煽り、社会の不安定さを金儲けのネタにしてきた金貸し。近年、彼らの動きは、さらに活発になってきています。
◆最近の動き
●リビアでは、ドル基軸からアフリカ統一貨幣に切り替えようとしてカダフィ氏が殺された
●TPPアメリカの交渉チームに名を連ねるシンクタンクは軍産利権派
●TPP早急な参加を望むジャパンハンドラーが日本に勢揃い
●ユーロ危機のウラで、着実に死期が迫っているのは、ヨーロッパではなくアメリカ
本来なら国家の影に隠れ、大衆の監視圧力から逃れて、政治経済を操作するのが彼らの常套手段。こうすることで、彼らの利益追求で生じた負の遺産を国家に負わせることができました。しかし近年は、誰の目にも明らかなように、彼らの動きは露骨になってきています。
これは世界経済が崩壊寸前であることを示していると考えられます。崩壊後の勢力を確保すべく、なりふり構わず、表に出てきている状況。日を追う毎に過激さを増しています。
欧ロスチャイルドと米ロックフェラーが暴落の引き金を引くタイミングは、どのような状況で生まれるのか?彼らの戦いは佳境に入っています。
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