2018-10-20

迫りくる大暴落と戦争刺激経済-3~CTAは超高速で取引を行う狂気のロボット・マシーン~

 

米株式大暴落

2月のアメリカ株式の大暴落は、CTAというロボット・トレイディング・マシーンによる仕業のようだ。これは、株式の取引を自動化し、超高速取引を可能にしているとのこと。

現在NYの株の取引の実に7割は、このCTAが行っているといわれる。2月の大暴落は一分のパニック売りに反応したCTAによるフラッシュ・クラッシュとのこと。これは人為的な操作も可能であるとのこと。この大暴落の背後には、あのジョージ・ソロスがいるらしい。

『迫りくる大暴落と戦争“刺激”経済』(副島隆彦 著)からの紹介です。

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■「ゴルディロックス相場」に変化の兆し

昨年の金融市場を振り返ると、政治的な不透明感が増大した。3つのはっきりした特徴があったことが分かる。1.株価上昇、2.ボラティリティ低下、3.米国債イールドカーブのフラット化だ。

 

これらの傾向のうち今年に入っても続いているのは、1.米国債の値上がり だけで、年初から5%上昇した。ダウ工業30種は2万6000ドル台を突破した。年明け以降の13営業日中10営業日で最高値を更新し続けた。

 

ところが突然のように、2.ボラティリティ・インデックス(VIX)は先週、1ヶ月余りぶりの高水準に達し、3.の米国債のイールドカーブは、スティープ化(掘り下がり)しつつある。

過去30年間、VIXとS&P総合500種は、逆相関関係にあり、これがずっと続いてきた。株価があがれば、VIXは下がる、と。大半の期間で、相関関係はマイナス0.75の強い逆相関が見られた。

 

投資家やトレーダーは、自然とボラティリティ低下に備えたポジションを構築した。2月14日満期で最も取引量が多いVIXのオプションの建玉残高は、行使価格10.0―13.0のコール(買い)が41万1283枚で、プット(売り)の81万1738枚よりもずっと少ない。

 

これは全く正常な状態だ。なぜなら最高の行使価格は「アウト・オブ・マネー」で、投資家にボラティリティ拡大に対する安価な保険を提供しているからだ。

しかし、投資家が、2.ボラティリティ拡大に向けて、はっきりとポジションを組みつつあると分析することもできる。

 

株価は上昇力を持ち、ボラティリティは跳ね上がっている。VIXは、1月17日に13%弱と7週間ぶりの高水準となり、その前日には「S&P総合500種」が過去最高値(7000ぐらい)を更新した。

 

  1. 株価、2.ボラティリティ、3.イールドカーブの関係が分断され、相関性が薄れてきたことから、過去2年間、株やその他資産をずっと押し上げてきた環境を当然視するのを投資家は警戒し始めた。

 

当然投資家は誰もがもうけの機会を逃したくない。過去4年間で株式ファンドに流入した金額は580億ドルと過去最高に上った。年明けの株式市場のこうした状況は「極めて泡立っている」。だがボラティリティの拡大と長期債利回り上昇が続けば、この泡の相当部分があっという間に消えてなくなるだろう。(ロイター、2018年1月23日)

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このあと運命の2月5日暴落が起きた。ニューヨークの株価は、2万3000ドル台まで下げた。3月、4月、5月も下降トレンドが続いた。6月になれば、戦争不安でもっと大きな下落が起きるだろう。アメリカ政府は曲がりなりにも株価の高騰をインフレ警戒の主要理由に挙げて、政策金利上げと緩和マネーの縮小に動いている。株が下げても気にせずに、せっせと利上げで”貯金”をする。前出の政策金利グラフのとおりだ。

 

そして、NY株の2月5日の暴落開始でVIX指数が大きく跳ね上がった。いや、VIX指数が急騰したから株式が暴落した、と言い換えてもいい。

 

□VIX指数を買っていたファンドが踏み上げをくらった

それまでVIX指数はきわめて低くて10前後でまったくの無風状態が続いていた。多くのファンドや機関投資家(大手の金融法人のファンドマネージャー達)までが、VIXを売る側に回ってプレミアム(日証金の貸し株につく逆日歩のようなもの)を稼いで利益を取っていた。それが一瞬で逆回転を起こしてパニック売りが起きた。それを増幅したのが、CTAというロボット・トレイディング・マシーンによる自動化している超高速取引だった。

 

□フラッシュ・クラッシュが暴落を誘発した

以下に載せるのは、日経の富田美緒記者(女性)が書いた記事だ。この記事が、あの時一番、優れていた。他の経済記者たちや、市場アナリスト達は、最先端でのNY(ニューヨーク)の動きを捕まえていなかった。

 

(中略)

 

最後の一行の「こうしたCTAの売りで(株式市場は)急落の翌月以降に二番底を付けた」が重要だ。つまり、これから大きな下げ(三番底)が到来する、と言うことだ。この冨田記者の記事は、「下げ値を拾おうとする投資家の行く手を阻むのが、CTA(商品投資顧問)と呼ばれる海外のヘッジファンドの売りだ」と書いて、CTAのことを、売りを仕掛けるだだのヘッジファンドのことだと勘違いしている。

 

CTA(Commodity Trading Adviseries)は、超高速で取引を行う、狂気で、凶器の、ロボット・マシーンそのもののことだ。今はNYの株の取引の実に7割は、このCTAが行っているといわれる。これが危険なのだ。それが前記のフラッシュ・クラッシュを起こす。

2月5日のNYの暴落は、このフラッシュ・クラッシュが起こしたものだ。その証拠のブルームバーグの記事を載せる。この時、一時、1600ドルの暴落が起きた。2月5日の取引の終了間際の午後3時(日本では、6日の午前5時)だった。

 

私がこの6日の朝、慌てたのは、この凶器のロボット・マシーン(正確には、マシネイション マシーンのようなもの)の暴走、ぶっ壊れ、が原因だとハッと気付いたからだ。以下のブルームバーグの当日記事が、最も重要である。

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■「15分間のダウ下げ加速に「フラッシュ・クラッシュ」の要素」

米株式相場の下げが、米東部時間2月5日午後3時直後に加速したのは、経済情勢への通常の反応の範囲を超えていた。2010年5月に起きた流動性主導の下げ相場と同じ要素を備えている。

 

「エバコアISI」のポートフォリオ戦略責任者、デニス・ディバッシャー氏は次のように分析した。「先ほどの20分程度の下げは、フラッシュ・クラッシュだと正式に呼んでも良いだろう」戸振り返った。「フラッシュ・クラッシュ」の大まかな定義は、「電子市場で株式の売買注文撤回が、相場下落を増幅させる現象」だ。

同氏は、「買い手が手を引く”バイヤーズ・ストライキ”が起きたことが相場急落の原因と見られる」と指摘した。ダウ工業株30種平均のこの日の下げ幅は、午後3時10分に1597.08ドルまで拡大。1000ドル弱だった10年5月6日より大きかった。日中安値での下落率は6.3%。2010年の急落時は9.2%だった。

(ブルームバーグ、2018年2月5日)

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このようにニューヨークで2月5日下落率6.3%の暴落が起きていた。このNYの株式市場が一斉に停止して市場閉鎖(3日間とか)が起きるだろう。これが“フラッシュ・クラッシュ”(ロボット・マシーンによる大暴落)である。

 

(中略)

 

フラッシュ・クラッシュは、現在では、人為で故意に起こすこともできる。背後には、アメリカの権力者達の内部の激しい抗争がある。トランプ政権に反対して、憎しみを抱いている勢力が仕掛ける、と考えるのが順当である。

 

トランプはが権力を握っているのだから、暴落を仕組むはずはない。と言うことは、カール・アイカーンとブーン・ピケンズたちトランプ派の”親分衆”がNY株の吊り上げをやっている。それに刃向かって、一体どういう反対派の顔ぶれが暴落の仕掛けをするのだろうか。それを予測すれば良い。案外、ニューヨーカーであるアイカーンたちのそばにいるニューヨークの名門コロンビア大学にいる連中、例えばFRB議長になりそこなったグレン・ハバードとかが仕掛けるだろう。彼らは強烈だ。日本も彼らがあやつっている。あのワルの竹中平蔵も、そして伊藤隆敏(現在コロンビア大学国際関係・公共政策大学院教授)もこのグレン・ハバードが育ての親であり庇護者である。伊藤は、リーマンショック(2008年)が起きて、それまでの自分の「合理的期待形成仮設」(ラショナル・エクスペクテイション・セオリー。「景気は管理できる」ロバート・ルーカス教授がこの額はの頭目)が提唱してきた「インフレ目標値政策」が壊れたので、危険を察知してコロンビア大学に逃げた。

 

このように、世界の金融業界は、最高度のところでは実に生臭く敵同士の足の桁繰り合いで動いている。こういうことまで知って分かるようにならなければ、これからの日本の投資家は生き残れない。騙されて、滅んでゆくだけだ。

 

そしてどうやら大きくはあのジョージ・ソロスがからんでいるようだ。

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