2014-12-25

金貸しは日本をどうする? ~近現代の金貸しの戦略(10) 「製薬業界」の切札を使いきった金貸し~

前回記事(金貸しは日本をどうする?~近現代の金貸しの戦略(9) 金貸しによる捏造戦争~)では、“戦争の捏造”の歴史に焦点を当て、金貸しが軍需産業での金儲けが苦しくなってきた状況を取上げました。では、金貸しが裏で糸を引いていたのは、軍需産業だけでしょうか?実は、近年市場拡大が著しい業界があります。それが、「製薬業界」です。

2001.9.11テロ以降=戦争の大義名分を偽造するしかなくなって以降、

 ・2003年:SARS → 2012年:MERS(更なる新型コロナウイルス)
 ・2009年:新型インフルエンザ(鳥・豚)
 ・2014年:エボラ出血熱

等、“新型ウイルス”として世界的な大感染症が頻発しています。これ程、 世界的な感染症が短期間に頻発する事はあったでしょうか?

今回は、金貸しが、製薬(医療)業界へ本格的に介入したか?という仮説をもとに展開します。

近年頻発している世界的感染症の経緯から、金貸しの手口をみていきます。

 

■急拡大する医薬品市場 ~戦争に替わる儲け先か?~
現在、世界の医薬品市場は9,621億ドル(2012年)と兵器市場3,950億ドル(2012年)の2.4倍と非常に大きい規模で、かつ、1995年比で3.4倍と拡大スピードも顕著です。また、製薬業界の特徴として、他の業界と比較して「利益率」が圧倒的に高いのです
・参考:製薬会社の驚くべき業界「利益率」(リンク

世界の医薬品市場の推移

 

 

 

 

 

【出所】IMS Health.IMS World Reviewを基に作成
※AAA:日本を除くアジア・アフリカ・オセアニア

「利益率」が高い製薬業界に目を付けるのは至極当然のことかもしれません。意図的に“世界的な感染症”を引き起こし、膨大な感染予防者を創出、ワクチン特需を生み出そうとしていたのではないでしょうか。

では、実際に起こった感染症について、経緯を振り返ります。

 

■各感染症の発生から終息までの経緯(概要)

感染症 修正版

※1:リベリアが最初に緊急事態宣言解除された日
※2:WHO発表による2014年12月18日時点の感染者数・死亡者数
【参考】WHO発表による数値とFDAにより承認された新薬承認数

1.第一発症者は不明(発表機関により異なる)
発表機関(WHOや各国当局等)により第一発症者は異なり、必ず地方(人口過疎地域)で発生確認されている事が共通しています。感染原因に根拠はなく、どれも“突然”発生しています。

2.感染者、死亡者数からWHOの「緊急事態宣言」の不可解さ
それぞれの感染症の流行時、マスコミは“数10~数100万人感染の恐れ”と打ち出しました。しかし、結果としてそれぞれの感染者、死者数は上記の通り、当初の想定をはるかに下回っています

3.致死率に対するワクチン普及の膨大さ
2009年のインフルエンザのパンデミック発令後、WHOは5000万回分を寄贈グラクソ・スミスクライン社は5000万本を寄贈し途上国95か国へ配布しました。これらの既存ワクチンは、各国政府による支援(資金)で賄われました。

4.各々の感染症のために承認された新薬は“存在しない”
別の感染症(or病気)の承認治療薬が、臨床試験から“有効”とされ、ワクチンとして普及しました。開発した新薬普及には、最低でも6~8年かかり、メガファーマは手を出しません。
ex.)抗インフルエンザ薬がエボラ出血熱に有効とされた「アピガン」等)

さて、皆さんはご存知でしょうか。ワクチン推奨機関の公式見解を。
「ワクチンでインフルエンザは予防できない」[厚労省管轄国立感染症研究所]
 「新型インフルエンザ(H1N1)に関して有効なデータはない」[WHO(世界保健機関)]
見解と、実際の行為の矛盾。事実経緯から判断してもおかしいのです。この感染症は。

明らかに、誰かが裏で意図的に感染症を創り出したとしか思えません。
その誰かとは、“金貸し”とするのが、戦争捏造の経緯も踏まえ時系列的に妥当でしょう。

■まとめ
・パンデミックの効力=WHOによる製薬会社への後押し
“感染者”ではなく、“感染予防者”の創出
“感染予防者”を対象にする事で、規模は格段に膨れ上がります。危機感を煽り、膨大に創出する事が「パンデミック」の狙いといえます。

・製薬会社(特に、メガファーマ)の儲けの手法
既存ワクチンの有用性を示し、各国政府に備蓄させる
実は、治療薬(新薬)の開発にメガファーマは積極的ではありません。実際の感染者数は少なく利益にならないためです。メガファーマの手法は、既存ワクチン(タミフル、リレンザ等)が有用と広め、政府に売りつける事です。

突然どこからともなく発生した“新型ウイルス”が、WHOによる「緊急事態宣言」、それを過熱報道するマスコミ(製薬会社がスポンサーとして介入)により煽られ、感染予防者が創出、既存ワクチンを政府に売り込む、という共通の構図が浮かび上がります。

“戦争の捏造”では厳しくなった金儲け。
金貸しは“感染症の捏造”(製薬業界への本格介入)という仮説をもとに展開しました。

しかし、2009年のパンデミック宣言は、世論を騙しきれませんでした。
今年のエボラ出血熱のパンデミックは、2003年のSARSの緊急事態宣言程のインパクトを世論に与えられていません。

もう、世論も「またですか。。。」と気づき始めているのでしょう。

“感染症の捏造”をもってしても、金貸しは窮地に立たされているのではないでしょうか?

 

 

List    投稿者 naitog | 2014-12-25 | Posted in 08.金融資本家の戦略No Comments » 

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