2010-08-20

8/10なんでや劇場レポート(1)「アメリカロックフェラー覇権に対する欧州ロスチャイルドの反撃 

2010年8月10日に行なわれたなんでや劇場「金貸しとその手先(特権階級)たちの思惑は?」から、アメリカロックフェラー覇権に対する欧州ロスチャイルドの反撃について、劇場で配付された 経済指標指数グラフをもとにレポートします。 :D 上記のリンクでグラフをみていただくと判り易いと思います。
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 今回の劇場では、貧困消滅以降である’70年以降の経済指標(GDP・株式・原油・金・土地・為替)の変動グラフを参照しながら、オイルショックやドルショック、などの出来事に対して、GDP・株式・原油・金・土地・為替がどう変動したかを分析して、世界経済の背後にいる金貸したち(ロックフェラー勢、ロスチャイルド勢、欧州貴族勢)のうち誰がどのような目的でそのようなことを起こしたのかなど、狙いや手段について、分析を行いました。
 そこでわかったことは、近代以降は金貸したち(ロックフェラー勢、ロスチャイルド勢、欧州貴族勢など)によって経済=社会が支配されているということです。マルクスやケインズらの経済理論(神の見えざる手など)どおりに経済が動いているのではありません。
 金貸し同士の覇権闘争、つまり (欧)ロスチャイルド+欧州貴族 VS (米)ロックフェラーの覇権闘争がそのまま世界経済の動きになるということです。
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「経済指標指数グラフ」」はどんなグラフになっているのでしょうか。次のような項目の4段で上から下へ構成されています。
1.日米GDP成長率
2.日米公定歩合(金利)
3.金・原油・株・土地・為替などの投機商品の価格水準
4.日米消費者物価指数
特に日本とアメリカ、ヨーロッパの経済変動が良くわかる優れものです。
下部に世界の主な出来事が特記されているので、具体的にその時代をイメージすることができます。 :wink: リンクで見てみることをお勧めします。
■このグラフから読み取れる注目点を、劇場で次のように取り上げられました。
【1】このグラフは’66〜’70年から始まっていますが、’70年以降日米ともに所々にマイナス成長が登場しています。ちなみに’70年以降は貧困消滅後になります。
’74〜’75年の米、’74年・’80年・’81年の日(←第一次・第二次石油ショック
’91年の米(←バブル崩壊)
’98〜’99年の日(←拓銀・山一・長銀破綻)
’08〜’09年の日、’09年の米(←’08年リーマンショック)
マイナス成長となった理由が全て存在しています。 :roll: これは一体だれが起こしたのでしょうか。そんなことを劇場では議論されました。
【2】各投機商品は’65〜’84年の20年平均値を100とした指数を設定しています。
これはバブル化する前の安定期で、経済破局を経てこのレベルにまで生活水準が後退すると予測される水準でもあります。
バブルはどれくらいで崩壊し、どこまで落ち込むかもここから推測できます。
日本のバブルは’65〜’84年の20年平均比5.5倍をピークとして暴落。NYダウバブル第一弾(’95〜’99年)は4倍をピークとして崩壊、’08年リーマンショック直前には5倍弱まで行って暴落しました。ところが未だにNYダウは3.5倍、日経平均は1.5倍弱。この水準から見て今後も暴落は必至と言えそうです。日本の地価は’65〜’84年の20年平均比100まで戻っていますが、それでもまだ100を割り込み土地は下がる可能性があります。 :o 私は’65まで落ちるくらいなら日本は暴動など起きない、充分許容範囲だと安心しました。
【3】金・原油は、’72年以前は比較的安定しているので’72年値を100としています。それ以降は値動きが大きく安定期間がありません。それは市場規模が小さいために変動度合いが大きくなるためです。原油であれば第一次石油ショック時には7.5倍、’08年は15倍まで暴騰し、そこから暴落しましたが未だに8倍近い高値を続けていることがわかります。資金豊富な金貸しにとって変動を演出しやすい市場ということです。
悔しいことですが、自分で上げ下げできる金貸しは、かなりというかめちゃくちゃ儲けてきたのでしょう。
 原油価格は’73年石油ショック以降一度も’72年比100を割ったことがなく、ほとんどの期間で’72年比2倍以上の水準で推移しています。これが意味するのは、原油はいくらでもあると言われながらも、枯渇しつつあると予測されているということです。
 ’73年石油ショックが起こったのは、ローマクラブで石油枯渇説が流布されたことが契機だと言われていますが、このピークオイル説は怪しいという説もあります。太古の植物が岩盤に閉じ込められてできたのが原油であり、従って有限であるというのがその論拠ですが、そう都合よく植物が岩盤に閉じ込められるはずがないという矛盾がピークオイル説にはあります。一方、植物由来説(ピークオイル説)に対する反論として、原油は地球内部の高温高圧状態で自動的に生成される(従って無限である)という説がありますが、これが事実だとしても、地球内部で原油が生成されるには少なくとも1〜10億年かかるはずで、現在のようにジャンジャン使っていれば地球の生成能力を上回って枯渇する可能性は十分あります。従って、原油価格が常に’72年比2倍以上の水準で推移しているのは、原油が枯渇しつつあることを意味していると言えるのではないでしょうか。 :P そんなことまで読み取れるのです。
【4】’87年以降日本の消費者物価はほとんど上昇していません。傾向としては明らかにマイナス、デフレ傾向にあるということです。これも近未来の傾向を予測するのに欠かせない事象です。 :D ほとんど上昇していないということはデフレには違いないでしょうが、急激な変化はないということでしょうか。
■このグラフを元に、’70年以降の経済現象の背後で、闇の支配勢力:(欧)ロスチャイルド+欧州貴族 VS (米)ロックフェラーの覇権闘争がどう動いてきたのかを見てゆきます。
以降はるいネットから引用します。
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フランクフルト ユダヤ博物館 展示 ユダヤ人を表した絵画 から引用
「世界経済を金貸し支配という視点から読み直す(ドルショック→オイルショック)」

ニクソンショックとは追い詰められたアメリカ=ロックフェラーによる起死回生の一手だった。
まず、世界経済が混迷してゆく転機となった’71年ニクソンショック(ドルショック)からみていく。はたしてのこの事件の狙いは何だったのか?そして仕掛け人はどの勢力だったのか?
ニクソンショックの狙いは、直接的にはドル=金兌換の停止であるが、その背後にあったのは60年代を通じての米国の輸出力の低迷とその結果としての’70年貿易赤字国への転落という問題である。つまり、円高ドル安に誘導することで、アメリカの輸出力を再生させることが、最大の目的であったといえるだろう。従って、ニクソンショックは国内産業にその力の基盤を置く、ロックフェラー勢によって仕掛けられたとみていいだろう。(ニクソン政権は共和党政権でもあり、共和党に影響力の大きい、ロックフェラー勢が主導したとの見方と整合する。)
しかしこのドル=金の兌換停止は、ドルを自由に発効する権利をFRBが手にしたということでもある。従って、ロックフェラーが仕掛けた起死回生策は結果的に、FRB内において金融資本主義の錬金術に長けたロスチャルド勢にも大きな力をもたらすことになったとみることができる。(とはいえ、ロスチャイルドは欧州貴族たちから預かった金に責任をとる立場であり、欧州貴族に不信を与えるドル=金兌換停止を首謀したとは考えにくい。)
他方アメリカに金を貸し付けていた、欧州貴族勢には、自分たちの預けた金をどうしてくれるんだ?とニクソンショックを契機にアメリカへの不信が生まれた。従って、ニクソンショックは欧−米間の金を巡る暗闘の始まりだったともいえる。
オイルショックはロックフェラーに対するロスチャイルド=欧州貴族の反撃の一手。
続く、オイルショックはどうか?
素人発想では、石油利権を握るロックフェラーの仕掛けと考えるところである。しかしその後の、ロックフェラー系の石油会社の凋落からみても、オイル上昇が、石油利権を握るロックフェラーに有利な政策であったとは短絡的にいえない。(かつて主要石油会社はセブンシスターズと呼ばれた米英系企業が主流であったが、現在、米英勢の影響力は大きく低下しているし、オイルショックをきっかけに石油利権派に対抗する原子力利権勢力が伸長していっている。)
またオイルショックの火付け役となった「ピークオイル説」の発信源はローマクラブという欧州系のシンクタンクであった。
従って、ロックフェラーによる仕掛けというよりも、ロスチャイルド=欧州貴族連合がOPEC等産油国を巻き込んでロックフェラー勢に仕掛けた反撃の第1弾、とみた方がいいだろう。

「劣勢のロックフェラー勢は日本篭城計画を進めるしかなくなった」

ニクソンショックによって円高ドル安に振れたものの、アメリカの輸出力は回復することなく、アメリカはますますその覇権を失っていった。
’81年レーガン政権が樹立され、強いアメリカが掲げられ、新自由主義路線が宣言され、
’83年日米貿易摩擦の深刻化、
’85年アメリカ債務国に転落、
’84年日本に金融自由化を迫り、
’85年にはプラザ合意(人為的な円高ドル安誘導政策)が結ばれる。
同時に、’85年電電公社、’87年国鉄の民営化も新自由主義経済の旗印の下に進められた。
つまり、経済力での劣勢を認めるしかないアメリカ=ロックフェラーは貿易と金融の自由化と民営化というプロセスを通じて、政治力を行使して、日本の政治家や官僚たちを抱き込んでいった、あるいは「日本を再占領した」のだといえる。その象徴が、日本には圧倒的に不利なプラザ合意であったし、それを主導した中曽根こそが日本側におけるロックフェラーの手先たちの親玉であった。
つまり、レーガン共和党が主導した、新自由主義を背景とした日本市場開放圧力とは、国内経済が回復しないアメリカ=ロックフェラー勢による日本再占領計画であり、言い換えれば、追い詰められたアメリカ=ロックフェラー勢による日本篭城計画だったともいえるだろう。
この追い詰められたロックフェラー勢による日本再占領計画=日本篭城計画は、小泉フィーバー→郵政民営化を通じて、マスコミ権力をも支配化に置き、異常なまでの小沢バッシング、普天間偏向報道と、ますます暴走の度合いを高めている。

「バブルとバブル崩壊〜金融資本主義の罠を仕掛けたロスチャイルド勢」

プラザ合意がもたらした超円高状態が、日本バブルを生み出し、そしてバブル崩壊によって日本は長期のデフレ不況経済へと突入していった。新自由主義を推進したのがロックフェラーだとしても、バブル化とバブル崩壊を仕掛けたのもロックフェラーだというのはあまりにも短絡的であろう。そのことは小泉フィーバーを仕掛けたのがロックフェラーだからといって、郵政民営化の果実を手にいれたのはロックフェラーとはいえない(郵政民営化の果実は、ゴールドマンサックスが掌中に収めており、このゴールドマンサックスの背後にいるのは、ロスチャイルド勢と手を組んだジェイ・ロックフェラーだといわれている。)という現実からも推察することが出来る。
また日本における金融政策の要を握るのは日本銀行だが、日本銀行は伝統的にロスチャイルドの支配を受けているとされる。従って、新自由主義政策を進めて、日本の市場開放を推し進めた主勢力はロックフェラー勢だとしても、それに乗じて、バブルやバブル崩壊といった「金融資本主義の罠」を仕掛けたのは金融資本主義の錬金術に精通したロスチャイルド勢だといっていいだろう。(あの強引なまでの郵政民営化も、ロスチャイルドの相乗りがなければ実現しなかったに違いない)
この「金融資本主義の罠」の主導者がロスチャイルドだという視点で、世界経済をみてみると、アメリカバブルをつくりだし、それを崩壊させ、FRB焼け太りという状況をつくりだしてきたその張本人も、ロスチャイルド勢であるということができるだろう。
事実、リーマンショックを契機に、ゴールドマンサックス一人勝ちという状況が生まれてきたし、ギリシャショックにもゴールドマンサックスは深く関与している。他方、ロックフェラー勢の中核企業といわれるシティは劣勢を強いられている。

次回は、世界経済かく乱の真犯人は誰か追及します。真犯人はロスチャイルドかロックフェラーか? 

List    投稿者 norio | 2010-08-20 | Posted in 08.金融資本家の戦略2 Comments » 

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コメント2件

 apricot hermes | 2014.02.02 7:24

hermes gpe usa inc 金貸しは、国家を相手に金を貸す | シリーズ「必要か否かの判断の土俵」その2〜お金は、現実の必要度を測るモノサシ〜

 wholesale bags | 2014.02.10 22:56

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