コロナ・インフレ主導勢力が、中央銀行・国債経済を破綻させなければならない理由
コロナ、インフレ、金融危機・・・ 一貫した狙い、主導勢力の描く未来像
の続きです。
>第一ターゲットは、金貸しの力の源泉となっている中央銀行潰し。
>過剰消費を生み出す中央銀行による国債経済を潰し、世界中からアメリカや先進国へ富を吸い寄せるグローバル経済を破壊する。
コロナ、インフレを主導している勢力は、
スイス金融奥の院(+欧王族連合)が企画、ロスチャイルド(→WHO・マスコミ操作)、中国(初期実行犯)、インフレは中ロ・・・という構成。
ロスチャイルドは、マイナス金利にせざるを得ない、負債だらけの中央銀行が時間の問題であることも理解しており、金融奥の院に表向きは恭順している。
だから、中央銀行制度を止めようとすれば、例えば、G20の共同声明で国家紙幣へ移行すると発表すればスムーズに行く。
それだけで、金貸しの力の源泉である通貨発行権(「金貸しが国家を相手に金を貸す」構造)は潰される。
★では、コロナ、インフレ、金融破綻・・・なぜ、わざわざ手の込んだ中銀潰しを仕掛ける必要があるのか?
それは、親分の金貸しだけでなく、市場と国家を棲息域とする勢力そのものを淘汰する必要があるから。
中銀→国債経済の構造
・1970年以降、国家が市場を拡大させるために、打ち出の小槌となり、借金を重ねてきた構造。
・その金で、建設投資、次に福祉、次に大学や病院の拡充、不動産投資。大学や病院が借金マネーで政治勢力化している(尾身会長や学者連中を見るまでもない。)
・過剰発行したマネーが金融バブルを形成、マネー経済をもたらし、古い金融勢力(巨大銀行~不動産や大企業→マスコミ)の力と息を永らえさせている。
・そして、大量の官僚・公務員が国債経済にぶら下がり、既得権を謳歌している。
※リフレ派の拠って立つMMT理論など、この国債経済という環境下でしか成立しない。
つまり、
★この構造がある中で、国家紙幣に移行させても、現在の金融勢力・既得権者→マスコミ・政治家と、官僚が、国家紙幣で同じことをやるだけ。この全体構造をぶっ壊す必要がある。
一旦破綻させて、古くて不要なもの(金融勢力、マスコミ・官僚や大学)を大掃除する。その上で国家紙幣に切り替える。(ワクチンによる人口削減も、大掃除の一環だろう。)
目的は、世界的に民族派・自立派主導に切り替えること。
・そう読むと、中銀破綻後、何らかの政治革命も検討されているように思われる。(年始から春にかけてトランプ革命が喧伝されたのは、反応を探っての演習か?)
・中銀の破綻と政治革命に向けて、どのようなシナリオが準備されているのか?
コロナが2年かけて、意識の変化を伴いながら進められたように、インフレ・金融破綻→中銀破綻・政治革命も人々の意識変化を促しながら進められるのではないか。・・・2〜3年か?
続けて、検証したい。
by タロウ
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