2014-03-13

アメリカ・デフォルトは起きるのか!?-6 〜欧州貴族は金貸しの暴走に危機感を抱き、直接戦略指示を出し始めた!?〜

 市場は国家に寄生することで拡大を続けてきた。そして、ロスチャイルドを初めとする金貸したちが発明した最も効率的な寄生の方法論が「国家に金を貸す」中央銀行制度だった。
 

中央銀行は国家に市場拡大のための原資を与え、その上がりを収奪し続けてきたわけだが、ここ40〜50年の間に、先進国は豊かさの実現から市場縮小が始まり、ほぼ全ての先進国は借金まみれの状態になって、今や国家ごと転覆しようとしている。 
前回記事では、中央銀行制度の限界を悟り始めた金貸し達が、次の支配システムの構築を目指して、中央銀行を通じた支配体制を改め、より直接的な支配体制を志向している可能性について扱った。その例が、国家単位の法制度や規制を超えて、彼らが傘下に置く多国籍企業が直接支配に乗り出すことを企図するTPPであり、地ならしとしての、愛国者法や日本の特定秘密保護法に代表されるような徹底した情報統制である。
 

そして本題のアメリカのデフォルトについては、金貸し達が米ドルを崩壊させて直接支配に乗り出すための一つの過程に過ぎないと捉えてきたが、考えてみれば、ロスチャイルドもロックフェラーも金主の手下であり、300年来に渡って旨味を吸い上げてきた中央銀行制度のシステムを金貸しが手放すことについて、金主が簡単に認めるのか?と疑問が浮かぶ。ここで一旦、金主の情報を少しおさらいしたい。

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「闇の勢力史」研究の結果、欧州には大きく「ベネチア発の商人系」そして「十字軍遠征発の騎士団=殺し屋系」の2つの勢力「金主」たちがおり、資産をスイスに秘匿しつつ、大航海時代を通じて、中南米・アジアの富まで略奪した後、その資産を金融資本家(ロスチャイルド・ロックフェラーなど)に運用させ、投機市場及び商品市場からのあがりを手にしてきた。
09夏なんで屋劇場ノート1「金貸しの奥の院はドル・米債暴落の引き金を引くのか?」

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皇帝は戦争の費用で借金だらけになる。この金を皇帝に貸し付けたのがロスチャイルドである。
皇帝は担保として土地を差し出し、やがては借金が返済出来なくなり、担保の土地をロスチャイルドに取られてしまう。
そして、この銀行家ロスチャイルドの資金をロスチャイルドに与えていた預金者が、皇帝からの独立を狙う騎士・貴族達であった。エッシェンバッハ一族、レーゲンスベルク一族、サヴォイ一族(ダイアナ元皇太子妃の暗殺犯)、キーブルク一族、フローブルク一族、ラッパースヴィル一族、トッゲンブルク一族と言った貴族達が、ロスチャイルドに資金を貸し、ロスチャイルドがその資金を皇帝に貸し付けていた。
「ロスチャイルドを奴隷として扱う一族」 2/2

ここ10年来、ネット界を中心にして書籍でも、9.11の自作自演テロや地球温暖化説のデッチ上げ、CIAの工作で引き起こされる民主化運動や戦争など、金貸しにとって都合の悪い事実が次々と明るみになってきている。これらは縮小し続ける市場を前にして、パイの奪い合いが激化することによる金貸し同士の潰し合いの一端(リーク合戦)であるが、奥の院である金主(欧州貴族)にとってみれば、自らの存在自体を世に知らしめかねないリスクを孕む「金貸しの暴走」と映っているに違いない。金主としては、早いところ押さえ込んでおきたいところだろう。

とすれば、シリーズ初回「ロックフェラーはロスチャイルドの支配化に!?」で示した内容も、金主からすれば煩く対立する金貸しを、まずはリーク合戦をやめさせる準備であったと捉えることもできるし、アメリカの愛国者法や、日本の特定秘密保護法といった情報統制の試みは、金主達がもはや金貸し達を信用するに足らず、より直接的に金貸しに戦略指示を出し始めた動きとも取れるのではないだろうか?
そして、情報統制以外でも直接戦略指示を出し始めたと思われるような情報もある。

元となった論文を読まないと詳細は未明だが、以下のネット記事からは、金貸しが構築した『信用創造を始めとした金融システムの欺瞞性』に気づき、有志を募って『ビットコイン』を考案したと推測できる。
過去、テスラがそうだったように、金貸しの意向に反する『発明』はそれにかかわった人物とともに早期に潰されており、この間のマスコミ報道を見ると今回も金貸しはそのように世論形成を始めていると考えられる。
しかし、現在すでに金貸しの力は風前の灯であり、彼らの妨害を抑止し、このような新しい可能性を予感させるシステムが大衆に受け入れられてゆけば、自ずと金貸し支配は終焉してゆくのではないか、と感じる。
「ビットコイン考案者見つかる?⇒危険思想と看做される懸念あり。」

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中央銀行や国家の規制を受けずに流通し出した「ビットコイン」について、大手取引所のマウントゴックスの破綻や、シンガポールの取引所のトップが死亡するという事件が相次ぎ、民間では犯罪の温床になったり管理が杜撰だからダメ⇒国家や中央銀行の管理下におくべきだという論調がマスコミを通じて展開されている。

そして、既にその先駆けとして、フランスの金融当局の管轄下にある銀行において、ビットコインを条件付きではあるが決裁機能を認める事例が登場している。

「通貨の一部として認められたビットコイン」

 
金貸しや金主にとってみれば、管理下にない通貨が広まっては、自分達の支配戦略に狂いが生じるため、強引な洗脳活動を行っている可能性がある。
これらの仮説をもとにすると、追求対象を表向きの金貸し(ロスチャイルドやロックフェラー)ではなく、彼らに直接戦略指示を出し始めた金主(欧州貴族)に定める方が本質に迫ることができる道筋であると考えられる。
そして、金主が取る現代の戦略が見え始めたいま、今後の予測を立てるためには、金主の出自や思想性にまで遡って同化を試みていく必要がある。
そこで、次回記事では、金主の出自に迫る下記の情報を参考にして追究を深めていきたい。
世界を支配する者たちの隠された歴史①〜銀行の起源
世界を支配する者たちの隠された歴史②〜王族、貴族達の精神的支柱=宗教
世界を支配する者たちの隠された歴史③〜市場原理は全くの「作り話」

List    投稿者 wabisawa | 2014-03-13 | Posted in 05.瓦解する基軸通貨No Comments » 

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